肥満が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の罹患や重症化のリスク因子であることは、パンデミックの当初から指摘され、数多くの研究で確認されている。また、ビタミンDの不足が感染症のリスク因子であり、COVID-19の罹患や重症化のリスクを高めている可能性を指摘した報告が少なくない。 この現状をオーバービューした論文が発表された。論文のタイトルは、「Obesity, Hypovitaminosis D, and COVID-19: the Bermuda Triangle in Public Health」であり、副題にある「the Bermuda Triangle（バミューダ・トライアングル）」は、西大西洋の海難事故が多発する魔の三角地帯。肥満、ビタミンD不足、COVID-19が、現在の公衆衛生における重要課題であることを指摘する意図と思われる。 イントロダクション 2019年末に出現

ビタミンDで寿命延伸？ ビタミンD不足のために骨がもろくなることはよく知られているが、そればかりでなく、早期死亡のリスクも高まることが、英国の30万人以上のデータを解析した結果として報告された。南オーストラリア大学（オーストラリア）のJoshua Sutherland氏らの研究によるもので、詳細は「Annals of Internal Medicine」に10月25日掲載された。 画像提供HealthDay ビタミンDは、食べ物から栄養素として吸収される以外にも、日光を浴びた時に皮膚で合成されることから“太陽のビタミン”と呼ばれる。ビタミンDの機能性としては古くから骨代謝との関連が知られている。ただし、ビタミンDの受容体は全身のさまざまな臓器や組織に発現していて、骨代謝以外の機能調節にも関わっていることが明らかになってきている。これを背景にSutherland氏らは、英国の大規模ヘルスケア

所得の多い富裕層ほど税負担率が低くなる逆転現象を是正する動きが出ている。財務省は所得が年間数億円を超える人を対象に税負担を引き上げる検討に入った。所得の種類にかかわらず公平な仕組みとして、所得総額に対して一定の税を求める案がある。政府が進める創業支援に逆行しない設計が必要になる。逆転現象は所得ごとの税率の違いで生じる。給与は高額になるほど税率が上がる累進制で、所得税の最高税率は45%だ。分離し

デジタル証券の販売網が広がってきた。三井物産子会社で不動産を裏付けとするデジタル証券を手がける三井物産デジタル・アセットマネジメント（MDM）は、今冬中にも個人向けにデジタル証券の直接販売を始める。証券会社を中心に売られてきた不動産デジタル証券の販売ルートが多様化する。MDMは当局の承認を得られることを前提に、個人がスマートフォンでデジタル証券を手軽に購入できるサービス「ALTERNA（オルタ