脳と腸は、双方向的に影響しあうことが指摘されている。「脳腸軸（brain-gut axis）」とも呼ばれるこうした「脳腸相関」に密接に関連しているのが腸内細菌だ。腸内細菌はさらに、うつ症状や不安症、統合失調症などの精神疾患に寄与している可能性もあることが、これまでの研究により明らかになっている。これはつまり、腸と脳が直接の神経接続やホルモン、もしくは代謝産物を通じて、相互にコミュニケーションをとっているということを示唆する。 オープンアクセスの科学誌「プロスワン」に2022年3月23日付けで発表された研究では、中年期に長期にわたって抗生物質を使用すると、腸内細菌叢（共生する微生物の総体）が変化する結果、その後の人生で認知能力が低下する可能性があることを示している。 慢性的な抗生物質使用については、これまでの研究でも、肥満、がん、心疾患などを含む、「慢性炎症」と関連した疾患のリスク上昇との関

ビタミンD不足と新型コロナウイルス感染症の重症化との関係性を示した新たな研究論文が、イスラエルのバルイラン大学とガラリヤ医療センターの研究チームにより学術誌プロス・ワンに発表された。 研究では、2020年4月〜21年2月の間に、ガラリヤ医療センターで実施したPCR検査で陽性となった入院患者1176人の血中ビタミンD濃度に着目。濃度は、入院前の定期血液検査またはビタミンD欠乏の疑いに伴う検査の結果に基づいており、検査結果は陽性判定の14日〜730日前に判明していた。 ビタミンD濃度が20ng/mL未満の欠乏症患者は、40ng/mL以上の人よりも新型コロナウイルス感染症が重症化する可能性が14倍高まった。ビタミンD濃度が十分だった患者の死亡率は2.3％だった一方、ビタミンD欠乏症患者の死亡率は25.6％だった。 研究チームは分析にあたり、患者の年齢、性別、慢性疾患を考慮に入れおり、それでもこの

貴金属相場はこのところぱっとしないが、金に投資している人は落ち込まなくてよさそうだ。米投資銀行ゴールドマン・サックスは最近のリポートで、金の強気相場が近く再開するとの見通しを示した。 リポートでは「われわれの見るところ、金の構造的な強気相場は終わっておらず、予想インフレ率の上昇を背景に来年再開するだろう」と判断している。 どれくらいまで上昇するか。ブルームバーグのデータによると足元の金地金価格は1トロイオンス1888ドルだが、ゴールドマンは同2300ドルという目標価格を設定している。この予想どおりになれば、金に投資している人は元気づけられることになるはずだ。 金相場は8月6日に1トロイオンス2064ドルと史上最高値をつけたあと、景気回復の動向が改善にともない下げ基調にある。金現物連動型の上場投資信託（ETF）「SPDRゴールド・シェア」も、この期間に同様の値動きを示している。 だがゴールド

米政府がTikTokへの圧力を強めている。ポンペイオ国務長官は、中国共産党を「悪の帝国」と呼び、英メディアの取材に対し、「TikTokユーザーの個人データが中国共産党の手に渡っている」と述べた。 TikTokは、米政府の非難を否定している。しかし、スイスで運用されているオープンソースの電子メールサービス「ProtonMail」のセキュリティ専門家が先日公表したレポートは、TikTokの主張に疑問を投げかけている。「TikTokは、大量の個人情報を収集するだけでなく、中国共産党による国境を超えた監視や検閲活動に協力している」 TikTokが懸念するのは、米政府が数千万人の米国人ユーザーに対し、アプリの利用を禁止することだ。そうなれば、これまで急成長を遂げてきた同社の事業は停滞を余儀なくされる。米国では先日、連邦政府職員が政府から支給された端末にTikTokをインストールすることを禁止する法案

スペイン風邪（インフルエンザ）が流行し、パンデミックになった1918〜19年のデータから分かるのは、社会的距離の確保とその他の措置を徹底した都市は、それらを行わなかった都市と比べて最大で50％、感染の拡大を遅らせ、致死率を低く抑えることができたということだ。 世界人口のほぼ3分の1が感染し、死者数がおよそ5000万人に上ったとされるこのパンデミックに対する米国の各都市の取り組みについて調べた3件の論文を見直したレビュー論文は、結論としてそのように述べている。 ロヨラ大学シカゴ校ストリッチ医学校のステファン・パンブキアン教授（外科病理学）は、「隔離措置の基準が厳格であるほど、死亡率は低くなる」と指摘する。パンブキアン教授が主導したこの研究レビューは、細胞レベルで感染症の研究を行う同大学の細胞学研究所の人材配置と安全性に関する基準を定めるために行ったものだ。 3件の論文に示されたデータを分析し

欧州で進む著作権の改正議論が世界のインターネットを脅威にさらしている──。6月20日、EUの改正著作権法案が委員会で可決された。 この法案には外部のウェブサイトにリンクを貼る行為に著作権料を請求できる権利（通称、リンク税）や、ウェブ上のコンテンツが著作権違反でないかのチェックを義務づける条項が盛り込まれている。 これらの2法案はEUの「デジタル単一市場」における著作権の在り方を審議する欧州法務委員会（JURI）で、激しい反発を浴びつつも可決された。 このうち、リンク税にあたる法案の11条は賛成が13票、反対が12票という僅差で可決された。この法案はいかなるウェブサイトも外部サイトにリンクを貼る場合は、そのためのライセンス料を支払うことを求めている。 「電子フロンティア財団（EFF）」はこの法案がインターネットの自由を脅かすものだと述べている。「これはウィキペディアのような情報共有の仕方を不