2023年、東京慈恵会医科大学は「98パーセントの日本人がビタミンD不足に該当」と発表したとおり、日本人は慢性的なビタミンD不足と言われている。骨を強くして、免疫力を高め、心の健康も保ってくれるビタミンDは、紫外線を浴びることで体内で生成される。梅雨の時期に心身の不調を訴える人が多いのも、日にあたる機会が減るためだと思われる。さらに近年では、ビタミンD不足に拍車をかける問題が浮上している。日やけ止めだ。 化学メーカー日本ゼオンが、20歳から69歳の男女993人を対象に紫外線対策と健康状態に関する調査を行ったところ、梅雨の時期に体調不良を感じる人は54パーセントにのぼった。症状でもっとも多いのが、「やる気の低下」と「気分の落ち込み」で、その他、頭が重い、だるい、疲れやすいなどと続いている。 ビタミンDに詳しい日本機能性医学研究所所長の斎藤糧三医師は、近年、感染症の罹患や骨折が増えていると指摘

米メディア各社は8日、パーキンソン病の専門医が大統領が住むホワイトハウスを過去2年間で10回にわたり訪れていたと報じた。ホワイトハウスのカリーヌ・ジャンピエール報道官は報道を受け、ジョー・バイデン大統領がパーキンソン病の治療を受けている事実はないと言明した。現在81歳のバイデンをめぐっては、心身の健康に関する懸念を理由に今年の大統領選挙から撤退するよう求める声が高まっている。 ホワイトハウスを訪れていたのは、パーキンソン病を専門とする神経科医のケビン・カナード。本人のプロフィルによれば、2012～22年にはホワイトハウス医療チームの「神経学コンサルタント」を務めていた。公式訪問者記録によると、バイデンが大統領に就任した後の2022年11月～24年3月28日にホワイトハウスを10回訪れていたほか、バイデンが副大統領を務めていた時期も2012年に10回、2013年に4回、2014年に1回、20

11月の米大統領選に向けたテレビ討論会で精彩を欠いた民主党のジョー・バイデン大統領（81）に対して、認知機能をめぐる懸念から撤退を求める声が上がっている。米紙ニューヨーク・タイムズは3日、バイデンが側近に、撤退を余儀なくされる可能性を認めたと報じた。代わりの候補として何人かの名前が浮上しているが、共和党のドナルド・トランプ前大統領（78）に対してどのくらいの勝算があるのだろうか。 最有力はハリス副大統領 CNNの委託を受けた調査会社SRRSの世論調査では、民主党の候補がカマラ・ハリス副大統領、共和党の候補がトランプだった場合、ハリスに投票すると答えた人の割合は45％で、トランプ（47％）との差は2ポイントだった。同じ調査でバイデンはトランプに6ポイント差をつけられており、ハリスのほうがやや有利という結果になっている。 民主党がミシガン州のグレッチェン・ウィットマー知事を候補者に擁立した場合

マルチビタミンのサプリメントを毎日摂取しても死亡率は下がらないことが、医学誌「米医師会紀要（JAMA）」に26日掲載された論文から明らかになった。 米国立がん研究所が今回行った研究では、年齢中央値61.5歳で、慢性疾患の既往歴がなく全般的に健康な39万人以上の被験者の健康記録を20年以上にわたって追跡した。一般的に、健康的な生活習慣を心掛けている人や疾患を持つ人はマルチビタミンを摂取する機会が多い傾向にあるため、研究ではこれを考慮に入れ、結果に影響を与えないようにした。 それによると、マルチビタミンを毎日摂取していた参加者は、大卒の割合がやや高く、毎日摂取していなかった群より肥満の指標となる体格指数（BMI）が低く、睡眠の質も高かった。他方で、マルチビタミンを毎日摂取している人は、がんや心臓病のほか、脳卒中や動脈瘤（りゅう）などの脳血管疾患による死亡率に差はなかったものの、すべての死因によ

年齢とともに認知機能が低下し始めることは周知の事実だ。友人の誕生日を覚えていられなくなり、眼鏡や財布をどこに置いたか忘れ、やがて思考がなまって物事を混同したり、まごついたりするようになる。年をとれば避けられない、自然のなりゆきである。 ──本当にそうだろうか？ 米神経科学会誌ジャーナル・オブ・ニューロサイエンスに発表された新しい研究結果によると、「スーパーエイジャー」（super-agers、スーパー高齢者）と呼ばれるごく少数の幸運な高齢者たちは、実年齢が80歳を超えているにもかかわらず、脳の健康状態は50～60代と同等の水準を維持している。今回、スーパーエイジャーは同年代の一般的な人と比べて、記憶力や認知能力に関連する大脳組織である白質の減少が少ないことが明らかになった。 白質──脳の「幹線道路網」 私たちの脳は、灰白質と白質という2種類の組織で構成されている。認知に関する議論や研究でよ

アルツハイマーは世界で最も一般的な神経変性疾患であるにもかかわらず、その予防や治療は非常に困難である。 薬物を脳に届ける上で最大の障害は血液脳関門である。この微小な血管は脳細胞間に緊密な結合を形成し、血液から脳への分子の移動を調節している。血液脳関門の低い透過性は有害な病原体が脳に到達するのを防ぐために重要だが、同時に薬が効果を発揮するのも妨げる。だが、ある研究者たちがアルツハイマーの治療に有望なターゲットを発見したかもしれない。それは血液脳関門に存在するインスリン受容体だ。 インスリンの活動の欠如は、一般的には2型糖尿病と関連している。インスリンは主に血糖値を調節する役割を持つ。膵臓から分泌されるこのホルモンは、体内の複数の細胞をターゲットにしてシグナル伝達連鎖を引き起こし、代謝に影響を与える。2型糖尿病では、インスリンが刺激する受容体の感受性が低下し、ホルモンの効果が鈍化する。時間が経

にわかには信じがたいことだが、世界は金本位制へと回帰し始めている。かつて廃止された金本位制が、経済学者や金融関係者からほぼ例外なく軽蔑されているにもかかわらず、である。 無知に基づく数々の俗説に反して、在りし日の金本位制は機能していた。米国は1970年代初頭までの180年間、金本位制を採用していた。米ドルの価値が金（ゴールド）と結びついていた時代にはインフレは起こらず、米国は人類史上最長の経済成長を遂げた。 米ドルの金兌換性が失われて以来、長期経済成長率の平均値は約3分の1に低下した。金本位制時代の成長パターンを米国が維持していたならば、今日の世帯所得の中央値は少なくとも4万ドル（約620万円）は上昇していたはずだ。 こうした事実にもかかわらず、金を基軸とする通貨制度に対する軽蔑と侮蔑はあまねく広がっている。 とはいえ、思いもよらないことが思わぬかたちで検討の最前線に急浮上し、現実化するの

アルツハイマー病の原因はアミロイドベータというタンパク質の蓄積だとされているが、もうひとつ、病変したタウタンパク質の蓄積もある。それを排除する治療法は研究されているものの、そもそもそれが起きる仕組みはわかっていなかった。東京都立大学の研究チームは、その蓄積を阻害する酵素に着目。マウスの実験で、その効果を確認した。アルツハイマー病の根本治療につながる発見だ。 タウタンパク質は脳の神経ネットワーク構築に欠かせない要素だが、リン酸化によって凝集して沈着（タウオパチー）することで毒性化し、脳細胞を殺して、脳を萎縮させる。そのリン酸化を媒介する酵素としてMARK4が知られているが、研究チームはMARK4を欠損させたマウスではタウオパチーが減少することを確認した。 タウオパチーのあるマウスは、認知機能の低下を起こし、早死にしてしまう。それを、MARK4を作る遺伝子を持たないマウスと掛け合わせ、MARK

植物に含まれる天然化合物トリゴネリンが、筋肉の健康や機能を改善するのに役立つことが、新たな研究から明らかになった。トリゴネリンはコーヒー豆に多く含まれ、世界で最も好まれている飲み物とも言われるコーヒーの健康効果が見直されそうだ。 トリゴネリンはアルカロイドと呼ばれる分子で、特にコーヒー豆に多く含まれているが、他にもスパイスのフェヌグリークや大麦、トウモロコシ、大豆、タマネギ、トマトなど、さまざまな植物に含まれている。 独医学誌ネイチャー・メタボリズムに掲載された新たな研究では、複数の生物種の血液中のトリゴネリン濃度を調べたところ、濃度が高いほど筋力や筋機能が高いことが分かった。逆にトリゴネリン濃度が低いと、加齢にともなう筋肉量の減少や筋力の低下を示すサルコペニアを引き起こす可能性が高かった。 この研究を主導したのはスイスとシンガポールの学者だが、米国、英国、フィンランド、イラン、オーストラ

米マサチューセッツ総合病院の外科チームは21日、末期腎臓病の男性患者（62）にブタの腎臓を移植する手術に成功したと発表した。生きている患者へのブタ腎臓移植の成功は世界初という。医師らはこの手術が、腎機能の低下した患者を助ける突破口になると期待している。 病院側の発表によると、16日に4時間におよぶ手術を行い、マサチューセッツ州ウェイマス在住の患者リック・スレイマンに遺伝子操作されたブタの腎臓を移植した。 この腎臓は人体との適合性を高めるため「有害なブタの遺伝子」を取り除いてヒト遺伝子を追加してあるほか、ドナーとなったブタの病原体にも不活化処理を施して感染リスクを排除したという。 病院によれば、スレイマンは2018年に腎臓移植を受けたが、昨年その腎臓が機能不全に陥り、透析治療が必要となっていた。2型糖尿病と高血圧も長く患っているほか、透析中に血管が血栓で塞がれて機能しなくなる重度の血管合併症

株式市場と同様に、経済も低迷した局面から力を得る。基本的なことだが、対応しなければ陥る弱気な状況から米連邦準備制度理事会（FRB）は強気な状況を作り出すことができると今日に至るまで考えている米国の政策立案する人々には理解されていない。 国の経済が低迷している時期、企業や個人は自分たちのやっていることが間違っていることを受け入れ、そうした間違いを正すことを余儀なくされる。だからこそ、停滞期やゼロ成長の時期は回復の前触れとなるのだ。停滞の原因となっていた誤りは対処される。それゆえに、政府が景気後退と「戦おう」とする試みは、不況を長引かせ、回復に水を差すだけになってしまう。できることなら間違いに早く気がついた方がいいのは明らかだ。 株式市場も同じだ。資本が好調な企業や優良企業を追い求め、平凡かそれ以下の企業から流れ出るため、低迷期は迫り来る強さの真に現実的な兆しだ。このような記事にはよくあるテー

夜中に2回以上目が覚めるなどの睡眠時間が不規則な人は、規則的な睡眠をとる人よりも認知症の発症リスクが53％高いことが、最新の研究結果で示された。ただし、認知症と不規則な睡眠が具体的にどのように関連しているかは明らかになっていない。 米国立衛生研究所（NIH）は7～9時間の睡眠をとることを推奨しているが、この研究を主導した米国神経学会（AAN）の研究チームは、重要なのは睡眠時間よりも規則正しい睡眠スケジュールを維持することだと述べている。 研究チームは、7年間にわたり平均年齢62歳の英国人8万8000人以上の睡眠パターンをモニターした研究結果を、12月13日付けの医学誌Neurologyで発表した。 対象者のうち、計480人が認知症を発症。その中でも、不規則な睡眠パターンの人は、認知症を発症するリスクが53％高かった。AANは、睡眠と認知症との関係はまだ完全には解明されていないものの、この2

10月の金（ゴールド）価格は、米国債利回りの急上昇やドル高といった逆境にありながら、同月としては過去50年近くで最高の上げ幅を記録した。ニューヨーク市場の金スポット価格は10月31日、1トロイオンス1983ドルで締めくくり、月間の上昇率は7.3％に達した。11.7％を記録した1978年10月以降、同月としては最高の伸びだった。 金利の付かない資産である金の価格は歴史的に、債券の利回りが上昇基調にある時期には低迷してきた。だが、今年は例外となっている。背景には、米国で過去最大規模に膨れ上がっている政府債務、クレジットカードの延滞率の上昇、（連邦準備制度理事会のジェローム・パウエル議長はもはや想定していないというが）なおくすぶるリセッション（景気後退）懸念、さらにはウクライナとパレスチナでの2つの戦争と、経済的あるいは地政学に大きなリスクが重なっているという事情がある。 市場が不透明な時期に輝

反ワクチン派の人々にとっては、気に入らないニュースかもしれない。 ワクチン接種を受けた人は、そうでない人と比べてアルツハイマー型認知症の発症リスクが大幅に低い。これを裏づける論拠が増えており、2023年9月にも新たな研究結果が発表された。 そうなのだ。ワクチン接種には、感染症から身を守るという明白な利点があるが、それに加えて、複数の異なるワクチンの接種と、アルツハイマー病の発症率減少とのあいだに関連が見られることが、2つの大規模研究で明らかになったのだ。 では、どの程度の効果があるのだろうか？ まず、2022年8月に発表された研究は、インフルエンザワクチンに着目した。神経学者のポール・シュルツが率いるテキサス大学健康科学センターの研究チームは、全米の高齢者180万人以上を対象にデータを収集した。このうち半数はインフルエンザワクチン接種済みで、残りの半数は未接種であり、対象者の平均年齢は74

60歳以上の健康な成人が毎日ワサビを食べると、記憶力が向上することがわかったとの研究結果が、東北大学などのチームにより発表された。 最近の研究では、ニンニク、ショウガなどのさまざまなハーブや香辛料にも高齢者の記憶と認知能力を改善する効果があり、認知症患者にも有効であることが示されている。ワサビは、抗炎症・抗酸化作用が知られているほか、脳の鎮静効果によって認知力低下を遅らせる可能性も報告されている。このため、ワサビはサプリメントとしても広く販売されている。 最新研究では、認知健康科学や老化といった分野の研究者チームが、ワサビの認知面での効果を検証する実験を行った。被験者は60～80歳（平均65歳）の日本人72人で、病気にかかっている人や精神疾患、記憶障害のある人、特定の薬品を服用している人、および飲酒量の多い人は除外された。残った被験者は、無作為かつ本人にわからないように2グループに分けられ

アルツハイマー病患者は現在、世界に5500万人以上いると推定されている。人々の寿命は、全体としては延び続けており、その数は今後、さらに増加すると予想される。また、患者のうち95%以上が「後期アルツハイマー病」と診断されていること、遺伝性ではない場合が多いことから、治療は非常に困難なものとなっている。 こうした状況のなか、米マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究者らが創設したニューロテクノロジー企業Cognito Therapeutics（コグニート・セラピューティクス）は、アルツハイマー病の進行を遅らせ、認知機能を回復させることができる可能性を持つ画期的な技術の開発を進めている。 点滅する40Hz周期の光、そして音で刺激を与えるヘッドセット「GENUS（gamma entrainment using sensory stimulus、ガンマ周波数感覚刺激）」について行った臨床試験（パイロ

赤肉（牛・豚・羊など、色の赤い肉）を週に2食分以上食べると、2型糖尿病の発症リスクが高まる可能性があるとした研究結果が19日、発表された。赤肉はこれまでの研究で、摂取によりがんや心疾患、死亡のリスクが高まる可能性も指摘されている。 米ハーバード大学公衆衛生大学院などの研究チームは、21万6695人の健康状態を最長36年間にわたり追跡した調査のデータを分析。その結果、2型糖尿病の発症リスクは、1日に赤肉を1食分食べるごとに1.28倍に上昇していたことがわかった。赤肉の摂取量が最も多い人（1日1.56～1.97食分）は、最も少ない人（1日0.26～0.45食分）に比べ、リスクが62％高かった。 2型糖尿病の発症リスクは、加工済み赤肉の摂取で51％上昇、未加工の赤肉では40％上昇した。赤肉と糖尿病リスクとの関連は、診断前の10～15年以内で最も強かった。 1日1食の赤肉をナッツや豆類などの植物性

先週はブラックロックのビットコイン現物ETFが米証券取引委員会（SEC）に承認されたとの誤報が流れたことで、ビットコインやその他の暗号資産は乱高下したが、世界最大の資産運用会社である同社は、JPモルガンが立ち上げたブロックチェーン基盤の担保決済システムの最初の顧客となったことでも注目されている。 コインデスクは10月11日、ブラックロックのマネー・マーケット・ファンド（MMF）の1つが、JPモルガンのイーサリアムベースのOnyxブロックチェーンを用いてデジタルトークン化され、デリバティブの店頭取引の担保として、英金融大手バークレイズに送信されたと報じた。 ビットコインと暗号資産のブロックチェーン技術によって、伝統的な資産を公開台帳上で「トークン化」することが可能になり、株式や債券、不動産などのあらゆる資産の移転が、より安価で簡単になる可能性がある ブラックロックのラリー・フィンクCEOは昨

中東情勢の緊迫を受け「伝説の投資家」と呼ばれるヘッジファンド・マネージャーのポール・チューダー・ジョーンズは、株式に対して慎重な姿勢を見せつつ、金（ゴールド）とビットコインに対する強気の姿勢を鮮明にした。彼は、米国の財政状況が「激変」していることから、金とビットコインの持ち分を増やしていると述べている。 ジョーンズは10月10日のCNBCとのインタビューで「今は米国株に投資するのは本当に難しい時期だ。地政学的な不確実性の中で米国はおそらく第二次世界大戦以降で最も財政状態が悪い状態にあり、債務残高の対GDP比は122％に達している」と述べた。 2020年5月に、暗号資産が「インフレに打ち勝つ最速の馬」になると発言し、ビットコインの上昇に火をつけたジョーンズは、現在の地政学的緊張とマクロ経済環境の中で、再びビットコインと金への信頼を高めている。 「今の私は株式に前向きになることはできないが、ビ

最新の研究によると、長時間座ることが多い人は認知症になる可能性が高く、1日10時間以上座り続けている人は特にリスクが高いという。高齢者の病気を予防する最良の方法は運動であることが、改めて浮き彫りになった。 南カリフォルニア大学とアリゾナ大学の研究チームは、英国の高齢者4万9841人を対象に調査を行った。高齢者の手首に動きを計測するデバイスを装着し、1週間にわたって1日24時間追跡してデータを分析した。 調査から6年後、414人が認知症を発症したが、そのうち250人は1日9.27時間以上、154人は1日10.43時間以上を座って過ごしていたことが明らかになった。 この結果、1日当たり10時間以上を座って過ごすことが、認知症発症率の上昇と有意に関連するとわかったという。 座っている時間が1日10時間を超えると、認知症の発症率が急激に高まる一方で、10時間未満の場合はリスクの増加は見られなかった