英語を勉強するときは英語のことだけに集中するべき - kaisehのブログ
「技術的な知識が付いて、英語の勉強にもなるから」という理由で、CNET Buzz Out Loudを聴き続けたり、技術書を読むときに和訳本じゃなく原著を買ったりしてたんですけど、それって実はあまり英語の勉強になってないことに気付きました。 こういうPodcastとか原著って、純粋な英語教材とは違って対訳も解説も無いので、「多分こういう意味だろう」と推測しながら進んでいくしかなく、技術的にも英語的にも理解が中途半端なままになりやすいです。これだと、いつまで経ってもなかなか実力が付かないです。 ある技術書が和訳なら2時間で読めるのに、背伸びして原版に挑戦して6時間かかるくらいなら、素直に和訳を2時間で読み終えて、残り4時間を純粋な意味での英語学習にあてた方が良いと思いました。リスニングも、技術系Podcastをダラダラ聴き続けるより、ちゃんとしたリスニング教材を使って、スクリプトと照らし合わせ
それでも英語は難しい
5年間アメリカで仕事をした結果、私の英語は、「とりあえず普通に仕事をするのには問題がない」レベルになりましたが、それでも日本語を100としたら60くらいのレベル感だとおもいます。 トピックによって変わるので、会計まわりだったら80くらい。5年も仕事して8割って情けないけど、専門用語も税務法務関連になるとカバーしきれてないし、90とはいえない。。。この前も、連結納税ってふっと出てこなかったし(そのまんま、Consolidated Taxationでよかったんですけどね）。あまり興味のない専門的な話だと30くらいまでおちるかも。若い英語ネイティブたちの早口の会話はたぶん半分くらいしかわかんないし、何を口挟んでいいかもわからないことはいまだにあります。 日本で「英語がわかる日本人」として仕事をする分にはいいでしょうが、英語ネイティブ相手に、気の利いた発言をして注目を集める、相手によって言い方をか
見積もり2億円のIP電話を820万円で構築した秋田県大館市から学べること：ITpro
秋田県大館市は2008年12月，市庁舎にIP電話を導入したことを公開した。同市は2005年6月に1市2町が合併して現在の大館市となった。以前の市と町の庁舎を有効活用するため分庁舎制をとっていたが，8庁舎9事務所間の連絡を公衆回線で行っていたため「多大な電話料金が生じていた」（大館市）。2006年，本庁舎の構内交換機を交換する時期に合わせ更新を検討した。電話料金の削減を狙いIP電話を検討したが，ベンダーからの見積もりは約2億円。電話料金の削減をあきらめて従来と同じアナログ交換機を更新する場合でも約2000万円との見積もりだった。 このとき，自前でのIP電話導入を提案した職員がいた。前述の中村芳樹氏である。中村氏は同市商工課の職員。電話網を担当する総務課ではなかったが，趣味で中学生のころからパソコンを使っており，独学でプログラミングも学んでいた。市でIP電話の導入を検討していることを耳にした中
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もしもこの世から「残業」が完全になくなったら ３年ぐらい前に読んだ本を思い出した。 １９８０−９０年代の話ですが、残業について、 「時間外・休日労働の弾力的運用が我が国の労使慣行の下で雇用維持の機能をはたしている」（１９８５年労働基準法研究会報告）とか、「我が国の労働慣行の実情に合うような上限設定が可能かどうか定かでない」（１９９２年同報告）と、雇用維持の為のコストとして恒常的な長時間労働を是認する考え方が主流でした。 需要の低下に応じて、生産水準を下げなくてはならなくなっても、バッファがあるから解雇せずに大丈夫でしょ、という。。。 まぁ、 ところが、その後、労働法政策が内部労働市場の雇用維持から外部労働市場における移動促進に徐々にシフトしていったにもかかわらず、この長時間労働哲学には疑問が呈されないまま２１世紀に至っているのです。 と著者は問題視しているわけだけど。 話変わって、最近友人
指標化しないと気が済まない！膨らみ続ける「形式知」
「ソフトウエアの品質をどう測るのか」「リスク要因を見積もりにどう反映すればよいか」。多くの現場では経験を積んだベテラン技術者の頭の中にあるだけだろう。ジャステックでは，それを“指標”という形にまとめて業務の中で回している。ベテラン技術者の暗黙知を，指標の項目とその基準値という形式知に変換している。 考えられるあらゆる現場のノウハウを指標に落とし込む。「見積もりの精度を測る指標」「テストの精度を測る指標」――。 どのような指標を設定するかは現場のノウハウの固まりである。それは通常，ベテラン技術者の頭の中に暗黙知として存在しているものだ。ジャステックの開発現場では，その暗黙知を指標という形で形式知化している。指標をすべての現場で共有することで，現場から現場へ技術の伝承が図られているのである。 ここにジャステックの現場のすごみがある。現場の技術者たちの指標への執念が，営業利益率11％（2006年
セブン＆アイ鈴木敏文会長が語る 自己とともに不況を壊す：日経ビジネスオンライン
「底入れの時期がいつになるかというのは、現時点では予想不可能」「世界同時不況の波が日本にもひたひたと押し寄せている」――。 この国の経済財政を担当する与謝野馨大臣は、そう言った。 大手企業は相次ぎ業績を下方修正し、今年3月までに12万5000人の非正規労働者が職を失うという。その先に見えるのは、未曾有の消費大不況。国内最大の小売業、セブン＆アイ・ホールディングスのトップ、鈴木敏文会長兼CEO（最高経営責任者）の危機感は頂点に達している。 俺が作ったものは、俺が壊す――。 そう言わんばかりに、約1万2000店のコンビニエンスストア、約180店の大型スーパー、約220店のスーパー、28店の百貨店などを統率する総帥は、最後の大仕事に取りかかる。 グループの原点であり中核を成すイトーヨーカドーを壊し、今もなお業績低迷に喘ぐ西武百貨店やそごうを作り直す鈴木会長。高収益企業のセブンイレブンですら「限界
「世田谷レク」を除外した後、「譲渡額が上昇」という不思議
国民注視の「かんぽの宿疑惑」は、今日になって、ますます謎が深まっている。民主党の川内博史議員の質問で「何だこりゃ」という日本郵政専務の答弁が飛び出した。2月6日の私の質問で、第2次企画提案締め切りの10月31日(日本郵政の言う第2次入札)の終了後の11月20日に「ゆうぽうと世田谷レクセンター(7500坪)」を譲渡対象物件から外したという不自然な出来事を指摘しておいた。この物件の簿価は、50億円～60億円と言われ、豪華ホテル「ラフレさいたま」(簿価15億円)の約4倍という超目玉物件だ。日本郵政からオリックスへの譲渡価格は109億円だが、「世田谷レクセンター」を外していなかった10月31日段階のオリックスの提示価格はいくらだったのだろう。150億円以上なのだろうと想像していたが、今日の予算委員会での日本郵政の答弁で明らかになった数字は、105億2200万円だというのだ。 すなわち、「かんぽの宿
Gmailの「マルチ受信トレイ」が驚くほど便利 【Gmail Labs機能】
この発想は「Eメール」というサービスにはなかったのではないでしょうか。Googleが発表した新しいLabs機能の「マルチ受信トレイ」は、受信トレイに複数の「フォルダ」を表示してしまう超効率化機能です。 組織のマインドマップツールをマインドマイスターにすべき理由 伸びてる産業、会社、事業を紹介しまくるStrainerのニュースレターに登録!! Gmail Labsの新機能「マルチ受信トレイ」 「マルチ受信トレイ」は、Gmailの受信トレイに「ラベルごとに受信したメール」「スター付」「検索結果」などの一覧も表示できる機能。 仕事やプライベート、目的別に一覧を一度に確認することができ、受信トレイに未読メールが溜まりすぎるなんてことも解消できそうです。 「マルチ受信トレイ」のUI ↑このように、デフォルトでは左に従来の受信トレイ、右側に検索結果や下書き、スター付といった項目を受信トレイ合わせて最大
「ホリエモン 吼える！」 堀江貴文氏単独インタビュー （１）｜Net-IB｜九州企業特報
─ アメリカはオバマ大統領の誕生など、若い世代の活気が目立ちます。日本はそういう感じが弱い。違いはどこにあるのでしょうか。 堀江 それは人口分布の問題でしょうね。アメリカは移民を多く受け入れているし、若い世代が多いじゃないですか。また、日本は医療保険が完備されており医療格差が少ない一方で、アメリカは医療保険に入ってない人が多く、お金が無いと医療を受けられないという現実があります。 言い方は悪いかもしれないけど、日本は結果的に多くの人が長生きして高齢者人口が多くなる。アメリカの場合は高齢者人口が日本に比べて少ないし、移民の受け入れなどで若年層が多くなっているわけですよね。だから若い世代の政治力が強くなるのだと思います。 日本の場合、高齢者層の既得権が守られるのは必然の結果でしょう。自民党も民主党も結局は支持基盤が高齢者であることは同じで、属性が違うだけでしょう。自民はホワイトカラーの高所得者
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