2024年1月9日のブックマーク (5件)

  • 心理学:WEIRD文化では金銭が強い動機付け要因になる | Nature Human Behaviour | Nature Portfolio

    金銭的な報酬は、WEIRD(西洋の、教育水準が高く、工業化され、裕福で、民主的)な国に住む人々の方が、非WEIRD国に住む人々にとってよりも動機付けの程度が高い可能性があることを報告する論文が、Nature Human Behaviourに掲載される。 金銭は、努力を要する行動の主要な動機付け要因であると考えられることが多く、金銭や金銭以外の報酬の有効性を理解することは現実的な意味合いがある。しかし、動機付けに関するこれまでの研究は主にWEIRD文化の人々を対象としており、得られた知見が非WEIRD文化に一般化できるかどうかは不明であった。 今回、Danila Medvedevらは、金銭的インセンティブと心理学的な動機付け要因に対して人々がどれほど懸命に働くかに関して、2つのWEIRD国(米国および英国)と4つの非WEIRD国(中国、インド、メキシコ、南アフリカ)で比較を行った。今回の実験

    心理学:WEIRD文化では金銭が強い動機付け要因になる | Nature Human Behaviour | Nature Portfolio
    maeda_a
    maeda_a 2024/01/09
    “金銭的な報酬は、WEIRD(西洋の、教育水準が高く、工業化され、裕福で、民主的)な国に住む人々の方が、非WEIRD国に住む人々にとってよりも動機付けの程度が高い可能性”
  • スタバ指数で見えた日本の「買う力」 米欧韓に見劣り - 日本経済新聞

    ラーメン、都市鉄道の初乗り運賃編に続く「世界お値段調査隊」の第3弾はスターバックスのラテ(トールサイズ)でした。日米、アジア5カ国、欧州3カ国の計10カ国で比べると、日は3番目に安い国。他の国よりもたくさん飲むことができそうですが、実際はそうはなりませんでした。2023年12月の3回連載の総集編をお届けします。下位はフィリピンとインドラテが最も高かったのは、世界店舗数の約4割を占める米国で

    スタバ指数で見えた日本の「買う力」 米欧韓に見劣り - 日本経済新聞
    maeda_a
    maeda_a 2024/01/09
    円高になったら今度は「売る力が見劣り」と煽ればいいね。お気楽商売。
  • 東京都区部物価、2023年12月2.1%上昇 2カ月連続で伸び縮小 - 日本経済新聞

    総務省が9日発表した2023年12月の東京都区部の消費者物価指数(中旬速報値、20年=100)は変動の大きい生鮮品を除く総合指数が106.1と前年同月比で2.1%上昇した。23年11月は2.3%の上昇で、伸び率は2カ月連続で縮小した。QUICKが事前にまとめた市場予測の中央値は2.1%上昇だった。電気代や都市ガス代などエネルギー価格が下落傾向にあるほか、生鮮品を除く料の価格転嫁に一服感が

    東京都区部物価、2023年12月2.1%上昇 2カ月連続で伸び縮小 - 日本経済新聞
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    maeda_a 2024/01/09
    東京都区部のCPI速報、この2〜3ヶ月は急減速。
  • 白身肉の摂取とメタボ、高血圧、糖尿病など健康リスクとの関連を調査 前向き研究のレビュー | スポーツ栄養Web【一般社団法人日本スポーツ栄養協会(SNDJ)公式情報サイト】

    赤身肉の摂取は心血管代謝疾患リスクを押し上げるとされているのとは反対に、白身肉の摂取は健康アウトカムを改善する可能性を示唆するレビュー論文が2022年に報告されている。やや古い情報だが、白身肉に着目した数少ない研究として紹介する。 白身肉の摂取と健康との関連を調べた研究は少ない 植物性品ベースの生活がからだに良いことは広く知られているが、その一方で「習慣の欧米化」と表現される変化が世界レベルで進行しており、肉の消費量が増大している。2030年には、アジアやアフリカの一部を除き、1人1日あたりの肉類の摂取量が165g以上になるとの予想があり、これは世界保健機関(World Health Organization;WHO)が目安として示している、調理後の重量で週あたり350~500gという値を大きく超過する。 肉類の過剰摂取と健康リスクとの関連は、これまで主に赤身肉や加工肉についての研究

    白身肉の摂取とメタボ、高血圧、糖尿病など健康リスクとの関連を調査 前向き研究のレビュー | スポーツ栄養Web【一般社団法人日本スポーツ栄養協会(SNDJ)公式情報サイト】
    maeda_a
    maeda_a 2024/01/09
    有害とわかっている赤身肉(牛・豚・羊)に替えて白身肉(鳥・魚)を摂るとどうなるか。
  • 航空事故とフォーク定理 - himaginary’s diary

    今回の羽田の航空事故を巡り、事故の刑事責任の追及が自動車事故などに比べて緩やかなのはやはり納得できない、という声と、今後の安全性のためにはそれが当然、という現在の慣行を支持する主張が改めて持ち上がり、議論になっている。現在の慣行については、その日米比較を行ったこちらの服部健吾氏の論文が参照されることが多いようだが、同論文では現在の慣行を支持する論拠として、「萎縮効果(chilling effect)」が一つのキーワードになっている*1。そこで「chilling effect accident criminalize」で検索を掛けてみたところ、Flight Safety Foundation*2のPresident兼CEOのHassan Shahidiが2019年5月17日に書いた「Criminalizing Accidents and Incidents Threatens Aviatio

    航空事故とフォーク定理 - himaginary’s diary
    maeda_a
    maeda_a 2024/01/09
    “航空事故の場合には後者を優先するのが当然、というコンセンサスが専門家の間では成立しているようだが…フォーク定理のWikipediaの説明にある「証明をつけようと思えばつけられると誰もが思っているが、実際には…”