来年度のスポーツ関連の予算案は、2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けた選手強化などのため、過去最高の334億円となったことがわかりました。 このうち、東京大会やその後のメダル獲得に向けた選手強化支援や若手選手の発掘・育成といった「競技力向上事業」には92億円が計上されています。また、選手の強化拠点となるナショナルトレーニングセンターを拡充するための費用としておよそ36億円が盛り込まれています。 スポーツ庁はことし8月の概算要求で402億円余りを要求していましたが、厳しい財政事情の中、予算はやや抑えられる形となりました。