『Bloomberg通信がなぜ日本で感染爆発しないのか分からず、困っていたので、上から目線で教えようという妄想』のまとめ
Bloomberg @business Japan was one of first countries outside of China hit by the coronavirus, yet it’s one of the least-affected among developed nations. That’s puzzling health experts trib.al/0utN172 2020-03-19 19:00:08 怠惰に暮らしたいトド @tsukuru_ouu Bloomberg通信「日本で感染爆発が起きて……いない？」 悔しさが伝わってきます。 「オリンピックのため検査抑制の噂」 「きっと今後爆発」 「クルーズ船で失敗した分際で」 とまで表現。 不思議がっているのは本当で、一生懸命分析しています。「クラスター阻止作戦」は理解できていなさそうです。 twitter.
男子高校生の自慰行為経験率は74.6%である
表題を見て「そんなに少ないわけがあるか。もっと多いだろう」と思うかもしれないが、ちょっと待って欲しい。 「言葉の意味がわからない・どういうことかわからない・無回答」が合計17.2%ある。 単純にそれらの回答を抜きにして『経験あり・なし』だけを分母にして計算すると、『経験あり』の割合は90.1%になる。 「それでも少ないだろう」。そう思う人もきっと多いと予想する。だが、そのような人には以下のデータを見て欲しい。年齢割合(%)3歳0.04歳0.55歳0.16歳0.17歳0.58歳1.29歳0.610歳6.011歳7.412歳14.813歳21.614歳19.915歳10.016歳4.517歳1.418歳0.719歳0.120歳0.321歳以上0.0わからない等10.2 これは何かというと、「男子大学生の、初めて自慰行為を経験した年齢」の表だ。 4歳などはふざけて書いたものだと思うが(8歳でいっ
米紙、東京五輪の即時中止求める ワシントン・ポスト ｜ 共同通信
黒枠のラベルは、コンテンツホルダー自身が付与したものです。グレー枠のラベルは本文解析で自動付与されたものです。 【ロサンゼルス共同】米紙ワシントン・ポスト電子版は20日、東京五輪の即時の中止、延期を求めるコラムを掲載した。新型コロナウイルスの感染が広がる中「国際オリンピック委員会（IOC）はちゅうちょすればするほど、危機の進行と医療機関の破綻に加担する。強制停止こそ責任ある行動で、それ以下の措置は全て怠慢だ」とした。 記事は、決断の先送りはウイルスによる被害は深刻にならないとの誤ったメッセージを発信すると指摘。移動が多く大勢と関わるスポーツ選手は、感染拡大のリスクにもなるとした。
東京五輪「年内延期」が急浮上 ＩＯＣバッハ会長「もちろん違うシナリオは検討している」 - スポーツ報知
東京五輪が、年内開催を目指して秋以降に延期となる可能性が２０日、急浮上した。ギリシャで採火された聖火がこの日、宮城に到着したが、新型コロナウイルス感染拡大で７月２４日からの通常開催が危ぶまれる中、複数の組織委関係者が年内での延期が最も現実的な選択肢と明かした。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長も、米紙のインタビューで初めて延期を視野に入れた発言をした。ＩＯＣの開催判断のデッドラインは４月いっぱいとみられ、コロナ禍が収まらない場合、延期の流れが加速しそうだ。 東京五輪の新たな選択肢として、「年内延期」が急浮上してきた。コロナ禍の広がりと並行して、五輪開催の是非が世界中で取り沙汰されている。ある組織委関係者は通常開催をあくまで理想としつつ「今年の秋くらいまでの開幕の微調整はあり得る」と指摘。別の関係者も「延期なら年内が最も現実的で、具体的な対応策」と見解を述べた。 延期論が
一部クラスタには「検査数の少なさ」が頼みの綱？／『「日本のPCR検査少ない」米専門家が指摘 手本は韓国』と朝日新聞／台湾も参考にするべきでは？というツイートもちらほら
ジェニファー・ナゾ氏は確かに該当の大学所属ではあるようです→Biography of Jennifer Nuzzo with the Center for Health Security http://www.centerforhealthsecurity.org/our-people/nuzzo/ ツイッターアカウントはこちら→https://twitter.com/JenniferNuzzo/status/1237718671360917505 朝日新聞記事の記者尾形聡彦氏に関してはこんなまとめも →日本政府の対応に、米紙を持ち出して意見する朝日新聞SF支局長 - Togetter https://togetter.com/li/1469753
トマ・ピケティ「新型コロナの危機は重大だが、社会変革のきっかけに」 | 映画版『21世紀の資本』映画を通して伝えたいこと
世界全体で売上部数250万部を超えた異例の経済書『21世紀の資本』が映画となって3月20日から日本で公開される。原作者のトマ・ピケティが映画公開に先立ってパリで催された試写会・トークイベントに登場し、新型コロナウイルスや中国における検閲、米国の政治状況について語った。 分厚い本を読まない人にも格差について知ってほしい 行列に並んで店に入ったものの、買いたかった商品は棚にない。マスクや消毒用アルコール、トイレットペーパーのことではない。店の棚はほぼ空っぽ。食べられそうにない悪臭のする肉などが売られているだけだ──。 映画版『21世紀の資本』は、共産主義体制が崩壊した東側諸国のそんな悲惨な光景から始まる。原作者のトマ・ピケティは学生時代に、そんな東側諸国を旅して、内側からその惨状を見たと映画で語る。 「共産主義の欺瞞が白日のもとに晒され、資本主義が支持されることになりました。ただ、問題はそれが
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