住民の安否を確認できるシステムをスマートフォンで確認する新建団地の梅野会長(左)ら=広島市安佐北区で2018年8月19日、山田尚弘撮影 4年前の経験から、浸透する減災の意識 77人が死亡した2014年8月20日の広島土砂災害の被災地では、住民に避難を促す地域独自の取り組みが続く。民家に設置した雨量計が基準値に達すると住民にメールで警告するほか、川沿いに置いた水位監視カメラを使って危険を知らせ、先月の西日本豪雨でも早めの避難につながった。「被害を小さくすることはできる」。4年前の経験から、減災の意識が浸透しつつある。 広島市安佐北区可部東6の新建(しんだて)団地。大雨が襲った4年前の8月20日未明、住民の藤原明男さん(74)が外に出ると道路は既に川のようだった。「とても避難できない」と自宅に戻り、1階で寝ていた母を2階に移動させようと抱きかかえた瞬間、窓ガラスが割れ、土砂と泥水が胸の高さまで