IoTとクラウド&ビッグデータがもたらす未来 - 大手IT企業が見据えるビジネス
IoT(Internet of Things)市場の成長率は著しい。IDC Japanの調査発表によれば、国内市場は2014年の時点でIoTデバイス台数は5億5,700万台、売り上げ規模は9兆3,645億円。これが2019年にはデバイスが9億5,600万台、売り上げ規模も16兆4,221億円まで急成長すると予測し、新たなビジネスチャンスとして多くの企業が参画を試みている。特にIoTと親和性が高いIT企業は、自社独自の取り組みやパートナーと手を組み、新たなビジネスモデルを生み出そうと模索中だ。本稿ではSEMIが開催するSEMICON Japan 2015へ登壇した大手IT企業関係者が語ったIoTの可能性について考察する。 まずはIoTの定義を再確認したい。そもそも本キーワードは1999年に無線タグの標準化団体「Auto-ID」の設立メンバーであるKevin Ashton氏が提唱したといわれて
ビッグデータの国際標準を策定へ、IoTも同時並行 - 日経BigData
ビッグデータの国際標準化に向けた動きが本格化し始めた。国際標準化機構（ISO）と国際電気標準会議（IEC）の共同検討組織であるJTC1内に今年4月までにビッグデータに関するワーキンググループ（WG）を設置する。標準化が進むことで企業や国を越えたデータの流通や製品の相互接続が進み、ビッグデータ活用が活性化する可能性もある。 WGでは、ビッグデータに関連する用語やリファレンスアーキテクチャー（構成要素）の2項目について約2年間議論して、規格を開発する見通しだ。IoT（Internet of Things）については昨年末にWGを立ち上げた。 JTC1では2013年末にビッグデータについての調査を開始しており、昨年末の総会で「WG9（Big Data）」の設置を決定した。リファレンスアーキテクチャーは、データの収集や蓄積、分析、可視化といった機能やレイヤーを定義し、どういったインターフェースやデ
情報処理学会、ビッグデータとIoTの国際標準化活動を開始
情報処理学会 情報規格調査会（ITSCJ）は2015年1月22日、国際標準化団体「ISO/IEC JTC 1」にビッグデータとIoTの国際規格を開発する作業グループが設置されたことを受けて、日本としての対応を協議する委員会「ビッグデータ小委員会」「インターネットオブシングス小委員会」を組織したと発表した。併せて、各小委員会への参加メンバーの募集を開始した。 ISO/IEC JTC 1は、2014年11月にアラブ首長国連邦で開催した総会において、ビッグデータおよびIoTの作業グループ「ISO/IEC JTC 1／WG 9（Big Data）」と「ISO/IEC JTC 1／WG 10（Internet of Things）」の設置を決定した。今回、ITSCJが組織した小委員会は、これらの作業グループの国際会議に参加して国際標準化活動を推進するとともに、日本産業界としての意見を発信していく。
“超高画質”時代の流れをくむ、テックウインドの4K/60p対応小型PC
“超高画質”時代の流れをくむ、テックウインドの4K/60p対応小型PC：ESEC2014 開催直前情報 インテルやマイクロソフトなどの国内代理店であるテックウインド。「第17回 組込みシステム開発技術展（ESEC2014）」では、インテルブース内の出展企業として、4K/60pのコンテンツを再生できる超小型PCを展示する。 2014年5月14～16日の3日間、組み込みシステム開発に必要なハードウェア／ソフトウェア／コンポーネントから開発環境までが一堂に集結する「第17回 組込みシステム開発技術展（以下、ESEC2014）」が開催される。 ESEC2014の開催に先立ち、アイティメディアが運営する組み込み／エレクトロニクス関連メディア「MONOist」「EE Times Japan」「EDN Japan」では、ESEC2014の特設ページをオープンし、来場予定者や来場検討されている方々に向け、
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ビッグデータにIoT――これからの時代に必要な「暗号プロトコル」「プライバシー」研究最前線
［プレスリリース］ビッグデータおよびインターネットオブシングスに関わる国際標準化活動がスタート-情報処理学会
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