英国でのカツカレーブームの拡大が続いている。日本食レストランはもちろん、日本食以外のレストランやスーパーマーケットでも販売され、2021年初めには英マクドナルドでもカツカレーナゲットが期間限定販売されるなど、カツカレーブームが収束する気配はない。 英国はインドを植民地化していた時代があり、インドとの関係は深く移民も非常に多い。インド料理レストランも非常に多く、カレーは英国で古くから非常に親しまれている料理の一つだ。日本のカレーも英国経由で伝わった。 もともとカレーが親しまれていた土壌にあって、カツカレーを英国全土に広めたのが「Wagamama」という日本・アジア食チェーンレストラン。英国全土に約130店舗、世界23カ国にも進出している。在英邦人からは酷評されることも多い店だが、店頭に行列ができる光景も珍しくなく現地の人からは非常に高く評価されている。 このWagamamaの看板メニューがカ

【いまだ逃走中】『おい、八田！必ず捕まえてやる』大学生を死亡させた重要指名手配犯・八田與一容疑者、事故のシミュレーションから見えた“意思”『これは、凶器を車に変えただけの殺人事件』

昨年の全米オープンに続き、今年最初のグランドスラムである全豪オープンでも日本人初の決勝進出を果たした大坂なおみ選手。彼女の所属企業である日清食品が、同社のＰＲアニメ動画に登場する大坂選手の肌の色を変えていると『New York Times』紙が報じたことで、ちょっとした騒動になった。 今回は日清食品も大坂選手に直接謝罪し動画も削除したことで、これ以上騒ぎが拡大することはないと思うが、あまりに軽率だったといわざるを得ない。結果的に大事な決勝を目前にした大坂選手を騒動に巻き込んでしまったのだから、所属企業として何一つ彼女のサポート役を果たしていない。 準決勝後に行われたインタビューで外国人メディアからこの件について質問され、最初大坂選手は「今は大会に集中していて、決勝に進出したことが最も重要なことなので」として回答を控える素振りを示していたのだが、結局は慎重に言葉を選びながら質問に答えている（

福島を巡って、国連内の組織で異なるリスク評価が出ている。いま、ネット上で話題になった国連人権理事会の特別報告者による報告は「福島への子供の帰還について見直し」を求めるもの。 つまり、原発事故後の福島での被曝リスクは高いと言っている。 一方、2014年に「原子放射線の影響に関する国連科学委員会」は、福島での被ばくによるがんの増加は予想されないという報告を出している。被曝リスクは低いという評価だ。 なぜここまで見解が異なるのか？　国連広報センターに聞いてみると意外な答えが返ってきた。 国連の見解？福島高校では多くの生徒が勉学に励む（筆者撮影）国連広報センターのプレス担当者は質問に対し、前提から知ってほしいと強調する。 《まず大前提として、国連は〜〜という言葉ほどあいまいなものはないということとお伝えしたいと思います。 押さえていただきたいのは、福島に限らず、国連内部ではある委員会がAと決議を出

「料金は〇×万円です！　１３人分です」　思わず耳を疑った。 旅行サイトで予約したホテルに支払うことになってしまった。 最初に断っておくが、この話は、法律上、突き詰められれば私に非がある話だ。 そうだとしても・・・やはり腑に落ちない。モヤモヤしてしまう。 結果的に私は実際には泊まっていない部屋の料金を支払うことになってしまったのである。 舞台はホテルルートイン釜石だ。 ８月１６日にこのホテルに宿泊した。大学のゼミの取材旅行で学生１２人を引率して宿泊した。 東日本大震災の被災地である岩手、宮城と１週間かけて訪ね歩いて、「被災から７年」の今をドキュメンタリー作品と文章ルポにしようという目的だった。今回、１週間かけたゼミ合宿は、途中で大雨に遭遇した日々もあったが、全体的には学生たちは岩手でも宮城でも被災した人たちの現在の様子をビデオカメラやペンを持って様子を記録し、話を聞いて回った。それがようやく

これまでも述べたことがありますが、「ドタキャン防止システム」のような仕組みには、あまり賛成できません。 賛同できない理由を、次の点を通して説明します。 情報管理「ドタキャン防止システム」はどのようなシステムで構築され、運営されるのでしょうか。 個人につながる電話番号を管理するので、当然のことながら流出があってはなりません。セキュリティを担保しなければなりませんが、このような仕組みをゼロから開発し、日々運営していくとなると、当然のことながら、お金がかかります。 全日本飲食店協会は昨年設立されたばかりの一般社団法人のようですが、理事会が設置されていない基本的な機構であり、会員が入会費、年会費および月会費を納めていないようなので、潤沢な開発費用や運営資金があるとは思えません。加えて、「ドタキャン防止システム」を利用するのも、今のところ無料となっています。 こういった状況で、システムの構築や運営に

コーチの突然の辞任で使用ソリがなくなり出場が危ぶまれていたジャマイカの女子2人乗りのボブスレーチームに救世主が現れた。USAトゥデイやNBCスポーツなど複数の米国メディアが明らかにしたもので、ジャマイカの首都キングストンに本社を持つビール会社のレッドストライプが新しいソリの提供をジャマイカに持ちかけて、すでにチームは、そのソリを受け取ったという。 ジャマイカは、ドイツ人のサンドラ・キリアシス・ドライバーコーチが突然、チームを離脱、チームは、同コーチの所有するラトビア製のソリを使用していたが、離脱と共に使うことができなくなり出場危機に追い込まれていた。 NBCスポーツによると、そのニュースを見たレッドスプライプ社は、SNSのツイッターを使って支援を呼びかけ、ジャマイカサイドが反応。すぐさま交渉がスタートして、ジャマイカドルで、700万ドル相当、米国ドルで5万6000ドル（約610万円）での支

いざという時のためのマタニティマークなのに、あえて付けない妊婦さんが増えている（写真：ロイター/アフロ） 9年前、私が妊婦になった頃は、まだ知らない人の方が多かったマタニティマーク。その後、認知度は上がり、見知らぬ人が電車内で席を譲ってくれることもあると聞いていたのだが、最近その状況は大きく変わっている。 認知度が高まったことにより、妊婦さんたちは「妊婦だと知られることが怖くて、安易には付けられない」というのだ。 Twitterのまとめサイトには、妊婦だということで『故意に足をかけられた』『お腹を殴られた』『ホームに突き落とされた』と、信じられないようなコメントが並ぶ。そのほとんどが、誰もが乗る公共交通機関での出来事だ。 このような話は、1年ほど前から聞いてはいたのだが、ごく一部の人が経験したことがSNSで大きく広がっているだけだと思っていた。しかし、少なくとも首都圏においては、そうではな