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未だにぐぐることすら出来ない人って結構いるじゃない。
未だにぐぐることすら出来ない人って結構いるじゃない。 まぁそういう人は「ぐぐれる人に聞こう」ってなるじゃない。 そこそこ的を得た検索結果をまんべんなく出してたら、「あいつに聞けばいいや」ってなるじゃない。 その結果、いつもメールとか電話が着信しっぱなしになるじゃない。 ちょっとデザインかじってたりweb作れたりすると、「簡単でいいから作ってよ」って人が寄ってくるじゃない。 「今時web作るのってタダでできることばっかりなんだから、全部無料で作ってよ。メシおごるから」とか言うじゃない。 「結婚式のウエルカムボード作って〜」「そういうの得意なんだよね？」とか言うじゃない。 もちろんめでたいことだからタダでって圧力かけるじゃない。 さらにPCを自分の興味範囲で自作してたり、不具合の対応に慣れたりしてると、 「なんもしてないのに壊れたからなおして」っていう人が出てくるじゃない。 １日かけて普通に動
なぜ、個人のサービスなのにテストを書くのか。 « blog.udzura.jp
以下のエントリは、自分内ブレインストーミングの結果を書き起こしただけのモノなので、数年後どころか数ヶ月後でも意見が変わっているかもしれない。と言う前提で。 三つ、考えられる。 「未来の自分」が楽になる 自動テストコードは、その状態でのそのソフトウェアの挙動、仕様のスナップショットを撮る、と言う側面があり、それはドキュメントを各行為にも通じるが、「今書いている」自分以外の誰かがそのソフトウェアを変更したり、メンテナンスしたり、理解する際に役に立つ。人間はモノを忘れていく以上、「今書いている」自分以外、とは、当然未来の自分も含まれる。 実際、経験的にも、変更したらまずは rake spec を走らせて、エンバグしていないことを確認できるのは気持ちがすごく楽……。そのサービスを変えつづけていくつもりなら、是非テストを書こう。必ずいいことがある。 で、以下二つは、コードをgithubなどのソーシャ
デブサミで僕が話したことの簡単なまとめ - 宇宙行きたい
デブサミが 10 周年でした。 残念ながらオファーなかったのですが、一昨日くらいに急に参加していいよって言われたので 「From Legacy to Agile 〜レガシー開発からアジャイル開発へ〜」に乱入してきました。 そこでチームビルディング的な話を話させてもらいました。 資料とか特に作っていなかったので僕がリーダーとしてチームメンバーにお願いしている決まり的なことを簡単にまとめておこうと思います。 テストを書け 問題を根性で解決するな 人を殺す以外なら何やってもいい 失敗を引きずるな 個別に補足書いて行きます。 一応状況の簡単な説明をしておくと、最初は 3 人しかいないチームに 「手伝ってくれないか？」と言われ合流しました。その後、僕がリーダーになり 今は 15 人前後のチームで動いています。 テストを書け これは僕がチームに入るときに最初に宣言しました。 「テストを書かないようなプ
ロシアのソフト開発がいろんな意味で凄い - やまもといちろうBLOG（ブログ）
本来のミッションから少し離れて、本業の参考にと思って知己を得ていた先方の会社さんを訪問したり情報交換したりして過ごしていたんですが、いろいろ凄いです。「事情を日本のブログで紹介するよ」と言ったら、どこか明かさないという条件で許してくれました。 ● ソフトウェアの開発効率はあまり考えない シャチョーも担当者も現場の人も、効率は大事だけど開発に取り組む要員の創意工夫ややりがいを重視しているとのこと。現場レベルでは18ヶ月のプロジェクトが50ヶ月遅延した笑い話をしてくれたり、某ドイツの基幹系をロシア企業に提供する際にドイツ人の定義定義のやり方に嫌気が差し、そんなことだから戦争に負けるんだと掴み合いになった話を披露してくれました。 ● でっかいものを作りたがる どっちかっていうと日本では小さくて正確なコーディングを求めて、バージョンがアップするごとにコンパクトかつバグが少なくという方向で作業指示が
日本アニメ、直接購入へ 中国政府、海賊版対策 - MSN産経ニュース
日本のアニメ番組、映画の違法コピーや海賊版が氾濫する状況に対処するため、中国政府はこうした番組などの放映権を直接購入、専門のインターネットサイトを立ち上げ配信する方針を固めたことが１７日、分かった。 中国は知的財産権保護の取り組みの遅れが国際的に非難されている。政府が直接関与することで、違法コピーや海賊版の取り締まりを強化する狙いとみられる。この日北京で発足した「日中創意産業促進連盟」の関係者が明らかにした。 関係者によると、中国国家版権局の下部組織、中国版権保護センターが中心となり、日本側との交渉やサイト運営に当たる。サイトの立ち上げは夏ごろの予定。こうしたやり方が軌道に乗れば、米国や韓国などとも同様の仕組みを構築したい考えだという。（共同）
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