来年も作りたい!ふきのとう料理を満喫した 2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…
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先日流れた「クーデター・デマ」に対して、中国政府は過敏ともいうべき反応を見せている。デマに関与した6人を逮捕、また大手マイクロブログ(微博)の新浪微博と騰訊微博のコメント欄閉鎖という強硬策を示した。 Tanks in Beijing / gadgetdan ■日常茶飯事のデマと異例の対応 先日、中国語ネット圏に「北京市中心部で銃声」「北京市内に軍用車が多数出没」「すわ、クーデターか」とのデマが流れた。その経緯、背景については福島香織さんの記事「北京でクーデター?飛び交う噂の背後にあるもの」(日経ビジネスオンライン、2012年3月28日)に詳しい。 30日、新華社はデマを流した6人が拘束されたと報じた。 「クーデター」デマで6人拘束=背景に重慶前書記解任―中国 中国のミニブログ「微博」(中国版ツイッター)で今月19~20日に「軍の車が北京に入った」「北京でクーデターが発生した」とのデマが流布
客でにぎわう中国北西部・新疆(Xinjiang)のインターネットカフェ(2011年1月16日撮影)。(c)AFP 【3月31日 AFP】中国の2大マイクロブログサービス、「新浪微博(Sina Weibo)」と「Tencent QQ」は31日、ユーザーのコメント書き込みを禁止した。両社によると、ネット上で噂がまん延するのを防ぐため、来月3日まで措置を継続するという。 書き込みが禁止される数時間前、当局はデマを拡散していると見たサイトを閉鎖し、関与した者らを逮捕していた。 ネット上では、今月、次期最高指導部入りが有力視されていた重慶(Chongqing)市トップの薄熙来(Bo Xilai)書記が解任されて以来、北京(Beijing)でクーデターが起きるとの噂が一人歩きしていた。 Tencent QQのサイトには「マイクロブログサービスで広がる噂や、違法で有害な情報が、社会的悪影響を与えている。
印刷 関連トピックス臓器移植 中国・北京の警察当局は、ネット上のデマや虚偽情報などを取り締まるキャンペーンを実施して1065人を逮捕した。国営新華社通信が31日伝えた。「有害情報の広がりに対する市民の苦情にこたえた」としているが、世論への影響力が高まるネット言論の弾圧だとの批判が出そうだ。 市当局は2月中旬から銃器や麻薬、臓器の売買、証明書の偽造などに関する情報を中心に取り締まりを展開。3千を超えるサイトに警告を出し、70の運営会社がサイト封鎖などの処分を受けたという。 市当局は「北京で事件が起きた」「軍が出動した」などのデマを流したとして6人を逮捕し、サイト運営会社2社に4日間の書き込み機能停止を命じたことも明らかにした。 購読されている方は、続きをご覧いただけます
【ニューヨーク=柳沢亨之】日本、インド両国の企業やチベット人活動家を標的とするサイバー攻撃が昨夏から相次ぎ、いずれも中国のインターネット企業の男性従業員が関与していることがわかった。 30日付米紙ニューヨーク・タイムズが、セキュリティーソフト大手、トレンドマイクロ(本社・東京)の分析などを基に報じた。 同紙によると、男性は中国ネット大手「騰訊(テンセント)」に勤める四川大学(四川省成都)の元大学院生。航空宇宙やエネルギー分野に関連する日本の複数の企業のほか、インドの軍事研究機関や船舶会社、チベット人団体などのパソコン計233台を攻撃した。 いずれも、電子メールで各企業・団体の関心を引きそうなテーマの添付文書を送りつけ、パソコンに侵入する手口で、日本企業への攻撃では福島の原発周辺の放射線量データなどを記した文書が添付されていた。 同紙は複数の専門家の話として、中国政府が外国の情報収集を目的と
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ブログのデザイン変えました。前のに飽きたので。 自分の生活にちょいと余裕ができた時にブログをランダムに読み返して見ることがあるのですが、これが結構面白いのですよね。もうこのブログを始めて3年ちょっとになるわけで、始めた頃に比べて心境の変化やら環境の変化やらいろいろもろもろブログから滲み出ています。一方で「ああ!こういうこと最近でもよく考えるなあ!」ということを何年も前に認めているのを見つけて、昔の自分に深く共感するという妙な経験をすることもあります。 性格とか価値観って個々人に固有のもののように思えますが、その実長い年月の中で微妙にたゆたっているものでもあり。その辺りの「誤差」をブログは絶妙に覚えてくれているものだなぁ、と。今の自分が疑問に思っていることの答えを昔の自分が持っていたり、昔の自分が投げかけた問いを今の自分がキャッチしてみたり。不確かで、目には見えない「自己像」というものを保存
強欲の果て 傘下の新聞やテレビに他社を出し抜けと圧力をかけ続けたマードック Peter Macdiarmid/Getty Images イギリスのメディアはここ数カ月、ロンドン南西部キングストンの刑事法院で繰り広げられている裁判に注目してきた。 この裁判で問われているのは、メディアが銀行の取引明細や病歴などの個人情報を違法に入手する慣行だ。多くの場合は、私立探偵が電話で本人に成り済ますなどして、こうした情報を入手しメディアに売る。英メディアにこうした慣行がはびこっていることは以前から知られていた。今回の裁判では4人が起訴されている。 先週、法的規制が解かれて被告の1人の実名を報道できることになった。その人物は私立探偵のフィリップ・キャンベル・スミスで、別件でも捜査対象となっている。メディア王ルパート・マードック傘下のタブロイド紙ニューズ・オブ・ザ・ワールドに頼まれ、他人のコンピューターに侵
インド洋に浮かぶココス諸島は、オーストラリアとスリランカのほぼ中間に浮かぶ美しい島々。この地を領有するオーストラリアにとっては、重要な戦略的拠点でもある。ここに、米軍の無人偵察機を配備する計画が浮上した。目的は、南シナ海で活発化する中国軍の活動だ。 ワシントン・ポスト紙によれば、アメリカのこの要望をオーストラリアも受け入れる可能性があるという。 アメリカがココス諸島の利用を希望するのは、インド洋のディエゴガルシア米軍基地が手狭になったためとみられる。ココス諸島に空軍基地を置くことができれば、高空飛行の無人偵察機「グローバルホーク」を飛ばすための理想的な拠点となる。 オーストラリアとアメリカは強力な同盟国であり、昨年11月にバラク・オバマ米大統領がキャンベラを訪れた際には、両国はアジア太平洋地域での防衛協力を強化する方向で合意した。 だがそれと同時に中国は、オーストラリアにとって最大の貿易相
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