2021年2月25日のブックマーク (13件)

  • なぜ「マヨネーズ」を使って原油流出事故の被害にあったウミガメを助けるのか?

    イスラエルの国立ウミガメ救助センターでは、原油流出事故の被害にあった絶滅危惧種のウミガメを治療するために、「マヨネーズ」が使用されています。 In Israel, mayo provides miracle for endangered turtles https://apnews.com/article/mayonnaise-help-turtles-oil-spills-c5f679439e7a0f95fb79384978944cde Why rescuers are feeding turtles mayonnaise after a disastrous oil spill | Live Science https://www.livescience.com/mayonnaise-sea-turtle-treatment-after-isreal-oil-spill.html パレ

    なぜ「マヨネーズ」を使って原油流出事故の被害にあったウミガメを助けるのか?
    maniwani
    maniwani 2021/02/25
  • iPhone XR発火で夫婦が死亡したとして、遺族がアップルジャパンを提訴

    iPhone XRは購入から約2週間で、死亡した女性が火災の1週間前から使用していて、充電器は純正品だったそうだ。 代理人弁護士によると、調査した製品評価技術基盤機構(NITE)は「アイフォーンが出火原因の可能性が高いが、断定できない」と判断しているという。 アップルは提訴前、原告側に「出火原因ではない」と説明したそうだ。 関連記事 AppleiPhone 11とiPhone XRを値下げ iPhone 12の発表後、価格をそれぞれ1万円引き下げた。 Apple、旧iPhoneの意図的減速の米州訴訟で和解、1億1300万ドル支払い Appleが旧モデルiPhoneの動作をOSアップデートで意図的に減速させ、買い替えに誘導したとして米国の30以上の州が起こしていた裁判で和解が成立。Appleは1億1300万ドル支払う。5月には別の集団訴訟で5億ドルの支払いで和解した。 Epic Games

    iPhone XR発火で夫婦が死亡したとして、遺族がアップルジャパンを提訴
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    maniwani 2021/02/25
  • 「潜在看護師」に再就職促すため制度強化求める 日本看護協会 | NHKニュース

    コロナ禍で不足している看護師の確保に向けて、日看護協会は、資格を持つものの仕事に就いていない「潜在看護師」に広く再就職を促したいと、連絡先を把握できる制度を強化するよう政府に求めています。 新型コロナウイルスの感染拡大で看護師不足が深刻化していることを受けて、日看護協会は、育児や介護のために職場を離れるなどして、資格を持つものの今は看護の仕事に就いていない「潜在看護師」に対する再就職の働きかけや、就職先の紹介に力を入れています。 潜在看護師は全国で70万人余りと推計されていますが、任意で連絡先などを登録してもらう都道府県のデータベースには13万人分のデータしかないということです。 医師や薬剤師の資格を持つ人は、仕事をしているかどうかにかかわらず、2年に1度、国に住所や連絡先などを届けることが義務づけられているのに対し、看護師は離職したあとは届け出が努力義務となるため、潜在看護師の多くは

    「潜在看護師」に再就職促すため制度強化求める 日本看護協会 | NHKニュース
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    maniwani 2021/02/25
    “看護現場の環境を改善しないかぎり、潜在看護師の情報の把握を進めても、看護師不足の抜本的な解消にはつながらないと指摘しています。”
  • 南米の小国を舞台にした米中台の駆け引き

    2月5日、南米のガイアナは、台湾との間で結んだ同国への台湾の代表機関の設置に関する協定を、締結後24時間も経たないうちに一方的に破棄した。蔡英文政権は「努力を重ねたが、決定を変えることはできなかった」として「深い遺憾の意」を表した。 協定締結から破棄までをめぐる目まぐるしい経緯については、公表されていない不明の点もあるが、背後において中国の脅迫・圧力があり、ガイアナとしてこのような挙に出たに違いない。 台湾の英字紙Taipei Timesの2月7日付け社説‘Taiwan cannot rely only on the US’は、ガイアナの台湾代表機関の開設破棄が、台湾を侮辱しただけではなく、米バイデン政権への「平手打ち」となった、と述べているが、その通りだろう。この台湾・ガイアナ間の代表機関開設については、米国政府はもともと祝意を表していた、と言われている。 ガイアナが態度を豹変した大きな

    南米の小国を舞台にした米中台の駆け引き
    maniwani
    maniwani 2021/02/25
    “中国としては、米国の裏庭ともよばれる南米の小国ガイアナ(人口70万人)が台湾に接近することに対し、バイデン新政権が如何なる対応を示すかについて、試してみるという意図があるのではないかと想像される。”
  • 中国潜水艦、海自の水中電場センサーで発見?

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    maniwani 2021/02/25
  • 東ドイツの社会主義政策が西ドイツの母親の「労働習慣」に影響を与えたとの指摘

    第二次世界大戦で敗戦国となったドイツは、戦後にドイツ民主共和国(東ドイツ)とドイツ連邦共和国(西ドイツ)に分割されましたが、1989年のベルリンの壁崩壊を経て1990年に再統一されました。社会主義国家だった東ドイツと資主義国だった西ドイツの統一は多くの混乱と変化を引き起こしたことが知られており、新たな研究では「東ドイツ文化の影響で西ドイツ出身の母親の『労働習慣』が大きく変化した」と報告されました。 Wind of Change? Cultural Determinants of Maternal Labor Supply (PDFファイル)https://cream-migration.org/publ_uploads/CDP_20_20.pdf Women in work: how East Germany's socialist past has influenced West Ge

    東ドイツの社会主義政策が西ドイツの母親の「労働習慣」に影響を与えたとの指摘
    maniwani
    maniwani 2021/02/25
    “女性に労働および男性と同一の賃金を得る憲法上の権利を与えており、(中略)専業主婦という存在が低く評価されていました。それと同時に、東ドイツでは寛大な産休・育休制度を世界に先駆けて導入”
  • BLOGOS サービス終了のお知らせ

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    maniwani 2021/02/25
    “サービサー法改正”
  • 脅しか、本気か?: 英豪主導で密かに進む2022年北京冬季五輪ボイコット計画

    世界中でコロナの感染拡大が止まらない中、2021年の東京五輪・パラリンピック開催は不透明な状況が続いているが、22年の北京冬季五輪・パラリンピック開催にも暗雲が立ち込めてきた。中国の人権弾圧に抗議する形で英国、豪州の主導によるボイコットの動きが密かに進行しているのだ。この両国の動きは中国に対する脅しなのか、気なのか、ボイコットを主導する英国の音を探る。 国際社会の批判が高まる中国の人権問題 中国・武漢発の新型コロナウイルスの感染が再拡大し、世界各地で猛威を振るう中、英国と豪州を中心に、2022年北京冬季五輪をボイコットする動きが水面下で進んでいる。新彊ウイグル自治区での中国共産党による民族浄化ともいえる激しい人権侵害を見過ごすことができないためだ。 コロナウイルス感染症の隠蔽(いんぺい)をはじめ、香港デモへの弾圧や内モンゴル自治区での中国教育の強化による同化政策、チベットでの人権問題

    脅しか、本気か?: 英豪主導で密かに進む2022年北京冬季五輪ボイコット計画
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    maniwani 2021/02/25
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    maniwani 2021/02/25
    “というわけで、政治家が「三つの密が―」と言えるような状況を作ったのは、官邸の官僚だったんです。 ただ、まあ、官邸の動きが制御困難だったり予測困難で困らせられたこともたくさんありました。”
  • 人口増加に執念、ハンガリーの「すごい」少子化対策 東アジア「深層取材ノート」(第69回) | JBpress (ジェイビープレス)

    新年が明けて、再び緊急事態宣言を出すか出さぬかで、菅義偉内閣がすったもんだしているが、昨年9月に発足した際には、コロナ対策の他にも、いくつかの目玉政策があったはずだ。 その一つが、少子化対策の一環としての不妊治療の保険適用だ。このところ、とんと話題に上らなくなったが、世界に目を向けると、少子化対策に成功している国もある。その代表例が、ハンガリーである。 ハンガリーの「コンピューター付きブルドーザー」 ハンガリーは中東欧のEU加盟国で、人口980万人。面積は日の約4分の1で、2019年のGDPは世界57位(IMF報告)。2010年に、オルバーン・ヴィクトル首相(57歳)が政権を担うようになってから、西ヨーロッパとは一線を画した独自路線で、何かと注目されている国だ。 オルバーン首相は2019年の年末に来日し、私はあるレセプションで彼のスピーチを聞く機会があった。オルバーン首相のことを「ハンガ

    人口増加に執念、ハンガリーの「すごい」少子化対策 東アジア「深層取材ノート」(第69回) | JBpress (ジェイビープレス)
    maniwani
    maniwani 2021/02/25
    “単に移民・難民に反対するだけでなく、その代わりに「ハンガリー人を増やす」ということにも、恐るべき執念を燃やしているのだ。”
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    maniwani 2021/02/25
    “韓国内での反日運動や反日不買運動は、ヘイトとして扱われないのはなぜなのか? 韓国内では反日無罪ともいわれるくらい、国が率先して反日を煽っている。大統領からして、日本を侮辱している。”
  • 英国は再び日本の盟友となるか? これだけあるその可能性、メリット(大原 浩) @gendai_biz

    英国は再び日の盟友となるか? これだけあるその可能性、メリット 頼りにならないバイデン政権の代わりに 反日色の強い米民主党政権には要注意 1月20日に、「確実な証拠」のある不正選挙問題も含めた「疑惑の万国博覧会」に蓋をしたジョー・バイデン氏を米大統領に「ごり押し就任」させてしまったことは、「当面の間」動かしようがない…… 「疑惑封印問題」については、1月10日の「それでも『臭いものにふたをすれば民主主義の危機だ』と叫びたい」他多数の筆者の過去記事を参照いただきたい。 1月30日の記事「ところでトランプはこれから『巨大な影響力』をどう使っていくのか?」で述べた、トランプ氏の「民主主義を守る非暴力・不服従の闘い」に期待したいが、次の大統領選挙まではあと4年もある。中間選挙と考えても2年だ。 これは、多分米国民の半数を占めるであろう「選挙不正があった」と考える米国民にとっての不幸であるだけでは

    英国は再び日本の盟友となるか? これだけあるその可能性、メリット(大原 浩) @gendai_biz
    maniwani
    maniwani 2021/02/25
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    maniwani 2021/02/25
    “今の韓国人の「恨」は、韓国が強大化した今こそ、1945年の日本敗北から現在までの間に韓国が弱者であったが故に妥協と欺瞞の中に放置されてきた過去を清算し、失われていた正義を実現することである。”