じつは怖い「フランス人」の正体…カルロスゴーン事件は「日本を見下す」恰好のネタにされている…！元国連職員が告白 2024年7月26日から8月11日までフランスで開催されるパリオリンピック。日本人選手の活躍に胸が躍る一方で、不可解な判定、試合会場や選手村の環境なども話題になっています。 SNSでは「@May_Roma」(めいろま)として活動し、元国連職員で海外事情に明るい谷本真由美氏が、日本人がほとんど知らないフランスについて紹介します。 ※本記事は2019年に刊行された、谷本真由美:著『世界のニュースを日本人は何も知らない』より一部を抜粋編集したものです。 日本では想像できない階級社会 日本人は「欧米」という単語を使いたがり、アメリカと欧州をいっしょくたにして物事を考えがちですが、実際は土地も歴史も国の成り立ちも違えば、経済の仕組みや福祉の制度も大きく異なるということです。 「欧州」といっ

脱炭素に踊らされたドイツの「悲惨すぎる末路」…国際競争力が地に落ち、産業の空洞化も深刻、過度な中国依存が裏目に ドイツにとって「脱中国」は夢のまた夢 たとえば世界一の化学コンツェルンであるBASFは100億ユーロを投資し、その生産拠点の多くをドイツから中国の湛江市に移した。これは、過去にドイツ企業が中国で行ったうち、最大の投資だという。また、70年代から中国に進出し、中国における西側老舗といえるフォルクスワーゲン社は、ドイツで計画していたEV車の製造を取りやめ、安徽省に25億ユーロで新工場を建設した。 要するに、ドイツにとっては脱中国など夢の夢。さらに言うなら中国には、レアメタルはもちろん、太陽光パネル、医薬品、ノートブック、また、自転車のフレームも、ベビーカーも、とにかくありとあらゆる物を売ってもらう必要もある。 独中関係は今や対等などではない。それを痛いほどわかっているのが、おそらく社

1945年8月6日広島に、そして8月9日に長崎に原子爆弾が投下された。今年は、3月29日に映画『オッペンハイマー』が公開され（現在、8月2日より全国でアンコール上映中）、改めて原爆投下について考える動きがあった。しかし、アメリカと日本では原爆投下に関して温度差も大きい。 「アメリカでも第二次世界大戦について語られることはありますが、ヒットラーやユダヤ人大虐殺についてが中心です。そして、映画やドラマといったメディアで題材として多く扱われるのは、その後の冷戦に突入してからのロシアとの駆け引きばかり。原爆投下に関しては、“投下した”という事実以外はほとんど語られることがありません。実際にあのとき、広島や長崎にいた人々が体験した、人間としてのストーリーは語られることがほとんどないのです」というのは、『ソーシャルジャスティス 小児精神科医、社会を診る』（文春新書）、新刊『うつを生きる 精神科医と患者

パリオリンピック開会式の「マリー・アントワネット生首演出」が議論を巻き起こしている。フランス人にとって、フランス革命とはいったいどんな位置づけなのか？ ​じつは近年、「あの革命は行き過ぎていた」という批判がなされている。革命の評価が変化した背景を探る。 【本記事は、『物語 パリの歴史』（高遠 弘美著）より抜粋・編集したものです。】 変わる革命への評価 「詩的レアリスム」の巨匠ルネ・クレール監督が1932年に発表した映画“Quatorze juillet”（7月14日）は、革命記念日の7月14日をタイトルにした作品ですが、日本では「巴里祭（ぱりさい／ぱりまつり）」というタイトルで公開されました。パリの下町を舞台に花売り娘とタクシー運転手の恋が抒情的に描かれた名作です。 ただ、原題は「革命記念日」「国祭日」を表す日附で、革命を祝うのはパリだけではありません。この日、パリではシャンゼリゼ大通りを

バイデンが成立させた法案 現職のアメリカ合衆国副大統領であり、民主党候補として第47代大統領の座を狙うカマラ・ハリス(59)の支持率が向上している。ABCニュースとIpsos社が共同で行った世論調査によると、現在、ハリスの好感度は43パーセント、不快度が42パーセント。一週間前の数字は、前者が35パーセント、後者が46パーセントであったと、2024年7月28日の米東時間午前9時に、ABCが報じた。 大統領選挙の僅か100日前に民主党代表候補となったハリスだが、こんなことなら、初めから彼女を推しておくべきだったと感じている党員も多いだろう。 ジョー・バイデンが、再選を目指す大統領選からの撤退を表明したのは2024年7月21日のことだった。81歳の高齢から、もはやお前には務まらないと、散々揶揄されているなかでの、遅過ぎた決断だった。バイデンが自身の至らなさをこれ以上ない形で示したのが、選挙戦に

「宇宙部の活動は朝日新聞にとって久しぶりに明るい話題ですからね」（朝日社員） 毎年のように発行部数の減少が伝えられる新聞界で、全国紙各社が新しい事業を模索している。2024年4月、朝日新聞の公式YouTubeチャンネルAsahi Astro Live（朝日新聞宇宙部）がチャンネル登録者数10万人を突破した。 このチャンネルをたった1人で立ち上げ、運営する「管理人」が、名古屋大学理学部素粒子物理学科修士課程修了の名物記者・東山正宜氏である。Asahi Astro Liveではハワイ・マウナケア山頂と、岐阜県・木曽の天文台に設置された星空カメラの映像を24時間ナマ配信し、日蝕や流星群などの「天体ショー」では数十万人の視聴者を集める。いったい、「朝日新聞宇宙部」とはどんな組織なのか。朝日になぜ、どうやってそんな組織が生まれたのか。星空撮影に懸けるサラリーマン記者の情熱――。 『朝日新聞宇宙部』連

データやファクトに基づいて政策を作り、評価する。この、当たり前のような仕事がなかなか達成されないのはなぜなのか。無駄を排した合理的な政策というものは本当に実現可能なのか。 日本でも本格的に導入されつつある「EBPM（エビデンスに基づく政策）」を軸に、現代の政策の在り方を考える話題の一冊『日本の政策はなぜ機能しないのか？ EBPMの導入と課題』（杉谷和哉）から一部を抜粋してお届けする。 アメリカのEBPM的な取り組み 前回の記事で、 EBPMの起源は英国にあり、それは医療から始まったものだ、と書きました。この説明は間違っているわけではありませんし、実際、このように書かれているテキストは珍しくありません。 ただ、歴史を振り返ると、EBPMやそれに類する発想が全て医療からやってきたものだと言い切るのは、少し慎重になるべきと分かります。というのも、米国においては、EBPMという言葉が流行するはるか

2024年6月12日はパンダのシャンシャン7歳の誕生日。中国で公開されてから初めて迎えた誕生日ということもあり、現地には300人以上の日本人ファンが集結し、お祭りムード。そして現地では、報道には出なかった日本と中国のシャンシャンファンの交流があったのです。 中国公開後初のバースデー 今回のシャンシャンの誕生日では、HISが販売した30名限定の現地の訪問ツアーが発売わずか7分で完売。「とてもじゃないけど行けない」と思った筆者ですが、四川省文化旅遊省、中国駐東京観光処、中国駐大阪観光処、中国国際航空、四川航空の主催などが主催する「你好！中国」四川省の魅力とシャンシャン生誕記念視察FAMツアー」に参加することができました。 私たちは誕生日前日に、関西と東京から中国へと出発し、成都の空港近くで宿泊。翌日早朝6時3 0分にホテルを出発。雅安へ向かい、基地に着いたのは開園後の9時20分くらいでした。関

異国の人々との共存、異文化との共生。令和の今、そうした言葉は抽象的な「お題目」ではなく身近な「日常」になった。その最前線では、かつてない異変と摩擦が生じている。現地取材でしか見えない驚くべき現実とは。 彼らがいないと仕事にならない 近年、北関東では外国人人口が急増している。とりわけ茨城県と群馬県では、前年比10％を超えるペースで増加を続け、これらの地域はいわば、首都圏をとりまく「移民ベルト」と化しつつある。 北関東の外国人労働者の多くは、工場の従業員となるか、農家の手伝いに従事する。茨城の霞ヶ浦のまわりではレンコンが名産で、高齢化が進みつつある中、いまや農業は若い外国人労働者に頼らなければ成り立たなくなっているという。土浦市内の農家が語る。 「以前は中国人実習生が多かったけれど、今は円安で儲からなくなったから中国人は来なくなり、インドネシア、カンボジアの人が主流です。うちの場合、住み込みで

異国の人々との共存、異文化との共生。令和の今、そうした言葉は抽象的な「お題目」ではなく身近な「日常」になった。その最前線では、かつてない異変と摩擦が生じている。現地取材でしか見えない驚くべき現実とは。 「勝手に自宅の敷地に入られた」 「この前、買い物から家に帰ってきたら、わが家の駐車場に3、4人の見知らぬ男女がいて、何やら話している。聞こえてきたのは中国語でした」 成田空港からクルマで30分ほど、霞ヶ浦の南側に位置する茨城県稲敷市。不安げな表情を浮かべて語るのは、同市郊外の高台にあるニュータウン「江戸崎ネオポリス」に住む70代の女性だ。 「怪訝に思って話しかけると、その人たちは近くにある別の空き家に入居するらしく、ウチとその家をカン違いしていた。見晴らしをチェックしたかったそうですが、勝手に自宅の敷地に入られて、とても不愉快でした」 3年ほど前、この江戸崎ネオポリスに住むおよそ100世帯の

【全国紙とテレビが報じなかった話】ロート製薬が製造した「幹細胞」で「両目の視力が一時なくなる」副作用…厚労省はなぜ動かないのか 1回の投与で200〜300万円の高額治療 日本が世界でもトップクラスの医療水準を誇るとされる再生医療の業界内で、最近、ある記事が波紋を呼んでいる。 6月1日に共同通信が配信した「再生医療後に一時視力障害 ロート製造細胞、注意喚起」と題した記事がそれだ。自由診療の再生医療の一つである幹細胞治療で、製薬大手のロート製薬（大阪市）が製造した細胞を投与された3人の患者に一時的な視覚障害が発生し、同社が関係医療機関に注意喚起をしたことがわかった、という内容だった。 幹細胞治療とは何か。簡単に説明すると、患者の脂肪などから幹細胞を取り出し、数週間かけて培養した上で、患者に局所注射や静脈点滴で注入する治療法だ。傷ついた臓器など身体中の部位の修復や、老化による壊れやすくなった毛細

カメラが捉えた世紀の瞬間 下の写真は、ピューリッツァー賞受賞者のAP通信のエヴァン・ヴッチが撮影した世紀の瞬間である。7月13日にアメリカのペンシルベニア州での選挙集会で起きた、ドナルド・トランプ前大統領暗殺未遂事件において、銃に撃たれてもなお、トランプは拳を振り上げ、「ファイト！」と叫んだ。群衆は「USA！」と唱えた。そして、彼はまた一歩、「神」に近づいたのである。 7月13日にペンシルベニア州バトラーで開催された選挙集会で、シークレットサービスのエージェントたちに囲まれながら、顔に血のついたドナルド・トランプ前大統領が群衆に向かって拳を振り上げた。 エヴァン・ヴッチ/AP （出所）https://edition.cnn.com/2024/07/13/politics/gallery/in-pictures-trump-injured-at-pennsylvania-rally/inde

伊東選手が準強制性交等致傷の疑いで女性から刑事告訴されたと報じられたのは、1月31日。それから約半年を経て、手続きは最後の節目を迎えた。 「書類送検」というとその言葉の響きに驚く人もいるが、これは刑事告訴があった以上、必ず行われる手続きだ。刑事訴訟法では告訴を受けた警察は「速やかにこれに関する書類及び証拠物を検察官に送付しなければならない」と決められていて、告訴の内容が正しいか間違っているかに関係なく、全ての事件を「書類送検」する決まりになっている。 その上で、事件書類を受け取った検察官が事件を起訴するかどうか判断する。「書類送検」は容疑が深まったとか刑事処分が近づいたという意味では全くなく「起訴か不起訴かを決める最終段階に入った」ことを意味している。 「伊東選手は近く不起訴になるはずだと、我々は確信しています」 こう語るのは、伊東選手の代理人加藤博太郎弁護士だ。その理由として、これまでの

コロナ禍が終わっても コロナ禍が終わり、円安の風に押され急増する海外観光客に比べて、激減していた中国人観光客。しかし、今年の春節は前年比12，6倍の459、400人へと、ピーク時には劣るが、急激に回復の兆しを見せている。 しかし、逆に中国本土を訪れる日本人の数はいまだ最悪の状態だ。大手旅行代理店も中国へのパッケージツアーを中止したままで回復のメドがまったく立っていない。 その理由は、観光旅行にもビザが必要になった点や円安の影響が大きい。そして渡航を控えるもうひとつの理由が、昨年施工された「改正反スパイ法」への恐怖だ。 2014年11月に成立したものを昨年7月に「その他の国家の安全と利益に関わる文書、データ、資料、物品の窃取」など40条から71条に大幅に追加修正された。なかでも昨年改正された「国家の安全と利益」は具体的で明確な定義がなく、国家安全部のさじ加減ひとつで「中国の安全を脅かす」と解

4月にも「日本人切りつけ事件」が 先月24日、中国江蘇省蘇州市内で、日本人学校のスクールバスを待つ日本人母子が男に刃物で切りつけられて負傷した事件が発生した。その中で、スクールバスに添乗している学校側スタッフの中国人女性が犯行を止めようとして刺されて死亡した。 今のところ、凶行に及んだ犯人の動機などはいっさい発表されてないが、母子が日本人学校のスクールバスを待つところで襲撃された状況から見れば、それが現地の日本人を標的にした計画的な犯行である可能性は大だ。 そして27日、一部マスコミが報じたところでは、今年4月に、蘇州市内の路上で日本人の男が中国人に斬り付けられる事件があった。同じ蘇州市内において、「日本人切りつけ事件」が短期間内で2件も起きてしまうとはまさに由々しき事態である。 ここで問題となるのは、事件に対する中国政府の冷ややかな態度である。25日、中国外務省の毛寧報道官が記者からの質

台湾人元従軍看護婦のデモ 1994年3月の台湾・台北市。日本の軍歌が宣伝カーから大音量で流れ、数十本もの「日の丸」が雨風になびく。それを先頭に、高齢者ばかり約3000人のデモ隊が、降りしきる雨の中を出発した。旧日本陸軍・海軍の戦闘帽を被った人が多い。 彼らは、日本政府に補償を求める台湾人の旧日本軍の元軍人・軍属とその遺族だ。私はこのデモを見た時、たくさんの「日の丸」は日本への好意を示すものだと思った。だがそれは濡れた道路に敷き詰められ、デモ参加者によって次々と踏みつけられた。雨が降っていなければ、火をつける予定だったという。 そうした激しい抗議行動をするデモ隊の中に、「日本赤十字社（日赤）」看護婦の濃紺の制服を着た女性たちの姿があった。「日本人」として戦場へ送られた台湾人の元日赤看護婦である。

ウクライナに関する報道の歪み ウクライナに関する欧米の報道は歪んでいる。そのため、ウクライナの内情を知る欧米諸国や日本の人々は少ない。4月以降のスキャンダルだらけのウクライナについて紹介してみよう。 4月4日、ウクライナのメディア『Slidstvo.info』は、「2023年12月、ウクライナ保安局（SBU）のサイバーセキュリティ部門責任者であるイリヤ・ヴィチュークの妻ユリアが、キーウの高級住宅団地のアパートを購入した件をスクープした（下の写真を参照）。ヴィチュークが税務申告で1280万フリヴニャ（UAH約5100万円）相当のアパートを購入したとのべているにもかかわらず、市場価格はその倍になるというのだ。 記事によると、ユリアが購入したアパートは195平方メートルで、この広さのアパートをリフォームすると、150万ドル近くになるという。不動産サイトでは、この住宅団地のリフォームなしのアパート

国民は皆、日本のファン 「南の島の大王は～」という童謡を髣髴させる御仁が先週来日し、お目にかかった。西太平洋に浮かぶ島パラオのスランゲル・ウィップス第10代大統領（55歳）だ。 「昨晩フミオ・キシダ首相と会って、ディナーも共にしたよ。3度目の会談で、両国はトクベツなキズナで結ばれているんだ。約2万人のわが国民は皆、日本ファンだ」 堂々たる風貌、そしてまばゆい笑顔で語りかける。 「昨年8月に、日本が福島第一原発のALPS処理水を太平洋に放出し始めたろう。私も心配になって、放出開始前に来日して、福島までこの目で確かめに行ったのさ。そこで真剣なまなざしの日本人技術者たちの説明を聞いて、安心したよ。 わが国の最大の資源は、パラダイスの海だ。いまは円安で大変だろうが、ぜひ日本人にパラオの海を見に来てほしい。両国の漁業交流も進めたい」

「宗教法人ほどおいしいビジネスはない」。取材に応じた中国人資産家は悪びれもせず語った。日本人が知らぬ間に水面下で進行している中国人による「神社仏閣買収」……。その驚きの実態を明かす。 前編記事『突如、菩提寺が中国寺に…！檀家からは「仏罰が下る」の声…！日本の寺と神社を中国人富裕層が「爆買い」する「驚きの理由」』より続く。 「住職は派遣で十分」 JR松戸駅からタクシーに乗り込み、寺の門前に到着。テニスコート2面分はあろうかという広い境内に入り、本堂や併設されている墓地を早足で見て回りながら、王さんはこう語った。 「寺を買う動機は、ビジネスとして手堅いと思っているからです。日本はすでに多死社会に突入しており、葬儀や法要のニーズは年々高まっている。読経する僧侶を手配する『お坊さん便』など、さまざまな法要ビジネスが始まっていることからもそれは明らかでしょう。 私がこれまで内見してきた寺は、1000

開成東大卒の「天才AIエンジニア」が都知事選出馬…オードリー・タンに背中を押されて決めた「圧倒的危機感」と、ヤバすぎるリアル 東大卒AIエンジニア・起業家・SF作家。 そんな異色の経歴を持つ東京都知事選候補が、出馬の表明と同時に知識人からの注目を集めている。 安野貴博氏、33歳。 「テクノロジーで誰も取り残さない東京へのアップデート」などユニークな政策を掲げる彼は、一体どんな人物なのだろうか。 取材を通じて、驚くべき経歴と出馬にかける思いが明らかになってきた。 9歳の頃、独学でプログラミングを学ぶ まずは「天才AIエンジニア」と呼ばれるに至る経歴から見てみよう。 安野氏は9歳の頃、独学でプログラミングを始め、17歳にして初めてのWebサービスをリリース。未来予測の確率論「マルコフ連鎖」をベースに開発されたもので、すでに“超高校級”のエンジニアだったことがうかがい知れる。 開成高校を卒業後は