とある問題が話題となっておりました。小学校2年生の問題だということですが、8個入りのチョコレート7袋と、袋に入っていないチョコレートが17個、全部で何個になるかという問題です。通常で考えれば8✕7+17で73となる・・・はずですが、これは間違いだということです。一体何故間違いなのでしょうか。実際に教師にきいてみました。 p, li { white-space: pre-wrap; } ー何故不正解なのか こんな小学校教師がいることが信じられない・・・ 母親がどこが間違い?と教師に問い合わせたら「掛け算」をまだ教えていないので、不正解にしたそうだ 「なにこれ?」でなく、「教えていないのに偉いね◎」だろ! お前が「なにこれ!」だよ。 pic.twitter.com/VJAEzU9zOq — TOKYOレスキューチーム永野秀樹 (@alphaceo) 2017年11月18日 さてこの問題を投稿し
Appleの新型スマートフォン「iPhone X」は、総合評価で「iPhone 8」「iPhone 8 Plus」を下回った。米国の消費者団体が発行する雑誌Consumer Reports(コンシューマーレポート、CR)が独立したレビューを実施した。 【画像が掲載された記事、より大きな画像、その他の画像など】 CRは企業の広告などを掲載せず、読者の購読料や寄付によって成り立つ雑誌で、不偏不党の立場から米国で広く支持をかちえている。以前からiPhoneシリーズの各機種を調べてつど高評価を与えてきたが、一部の熱心なファンが好むような手放しの絶賛をする訳でもない。 今回も公式サイトに詳細なレビュー結果を掲載している。内容をかいつまんで紹介すれば次の通り。iPhone Xは大きく美しい有機ELディスプレイや、優秀なカメラ、便利な顔認証「Face ID」が長所で、現在購入できるスマートフォンの中では
当時5歳だった女の子(都内在住)が、秋祭りで景品の駄菓子を手に取ったため、ボランティアの80代男性から叱責され、心的外傷後ストレス障害(PTSD)を発症したとして、祭りの主催者だった埼玉県深谷市を相手取り、約190万円の損害賠償を求めた裁判の判決が11月9日、東京地裁であった。判決では、叱責されたことなどをPTSDの原因と認め、深谷市に約20万円の支払いを命じた。 この判決に対し、ネットでは「叱られたぐらいでPTSDになるのはおかしい」など親子への批判が少なくなかった。「悪いことをした子どもはきつく叱るべきだ」「周囲の大人が子どもを叱るのは昔からあったことだ」と考える人もいるかもしれない。しかし、その日の大人たちによる女の子への接し方は、最新の科学的研究から見た場合、決して適切とは言えない。 これまでの大人の「常識」が、どれだけ子どもを傷つけているのか。メディアではあまり報じられなかった判
【元記事をASCII.jpで読む】 SanDiskのクラウド・データセンター向け2.5インチSSD「CloudSpeed Eco Gen. II SATA SSD」シリーズから、容量1.92TBの「SDLF1CRR-019T-1HA1」が登場した。 「CloudSpeed Eco Gen. II SATA SSD」シリーズは、今年9月に発売されたクラウドコンピューティングやデータセンター向けの使用を想定した高耐久SSD。すでに容量480GB「SDLF1DAR-480G-1HA2」と、960GB「SDLF1DAR-960G-1HA2」の2モデルが販売中で、今回新たに大容量1.92TBモデルが加わった。 主なスペックをおさらいしておくと、15nmプロセスのNADフラッシュを採用し、最大転送速度はシーケンシャルリード530MB/s、同ライト460MB/s、ランダムリード7万5000IOPS、同ラ
75歳以上の転免許証返納が増えている。 今年8月末現在で16万3325人が返納し、すでに昨年1年間の数を上回っている。 全体の交通事故数が減るなかで、高齢者運転による事故の割合は増えており、ブレーキとアクセルの踏み間違えなどによる事故は後を絶たない。 中でも交通事故との関連を問題視されているのが認知症。今年3月12日から、免許更新時に認知症機能検査を強化した「改正道路交通法」が施行された。 警察庁が発表した9月末時点の数字によると、111万7876人が更新時検査を受け、「認知症の恐れがある」と判定された人が3万170人。そのうち2万975人が医師の診断を受けるよう求められ、697人が「認知症」と診断され免許取り消し・停止の処分を受けた。また、「認知症の恐れがある」と判定された後、自主的免許返納や更新しなかった人が7658人に上った。 運転免許の返納率には地域差がある。代替交通手段がある都市
「生活保護受給者のパソコン購入」納税者として支持できる? できない? 「自立更生の出費」の許容範囲とは 生活保護受給者のパソコンを購入は「自立更生の出費」にあたるか。 自治体による生活保護費の返還請求をめぐる訴訟で、東京地裁は「パソコンは知人に借りることができる」として、自立更生の費用とは認めない判決を出しました。 これを受けて『ニコ論壇時評』では小飼弾氏と山路達也氏が、生活保護の資金使途確に規定することの是非や、日本の租税体系の問題点・ベーシックインカムの仕組みについて言及しました。 ー関連記事ー 【就活の闇】ブラック企業による"補助金狙いインターン"がエグい。「仕事を与えられず2週間座ってただけ」 【ザ・新興宗教】セックス教団『リトル・ペブル同宿会』潜入レポート。教団責任者が唱える″償いのセックス"に密着 すべての写真付きでニュースを読む 生活保護でパソコンを買うのは、極めて有効なお金
東京・下北沢にある飲食店で10月、貸し切り客130人による「ドタキャン事件」が発生、SNS上で大きな話題となりました。お店の公式ツイッターは当日、ドタキャンがなされる直前に「本日20:00頃マデ貸切となります」「雨でもいつでもお待ちしてます」と告知、その後「今、まさに信じられない事が起こったのですが、貸切のお客様がドタキャンとなりまして…(中略)130名って…という事でお席空いてます…まだ立ち直れてないですが…」とつぶやくと、「ざっと50万くらいの損害ですか」「許さない」「幹事が130人の参加者に連絡するのも大変なので、これは最初からイタズラだったのでは?」などの声が上がりました。 損害額は数十万円規模とみられる オトナンサー編集部が同店に取材したところ、ドタキャンをしたのは大学生の団体で、他大学と合同で大会の打ち上げをするはずだったといいます。約1カ月前に電話で予約が入りましたが、当日の
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