深刻な経営危機から脱せず、“会社解体”に近いリストラ案(中期経営計画)を打ち出すのではないかと見られていたシャープ。だが、フタを開けてみたら同社のいう「抜本的構造改革の断行」と呼ぶには甘すぎる内容だった。 シャープが5月14日に発表した2014年度の業績は、純利益が2223億円の巨額赤字となった。経営危機が表面化した2013年は、主力取引銀行の三菱東京UFJ銀行とみずほ銀行から1000億円超の金融支援を受けて何とか凌いだが、再び業績悪化に陥り、純資産は2013年度の2071億円から445億円まで大幅に目減り。資金繰りでも「綱渡り」の経営が続く。 もはや自力での再建が不可能になったシャープは、今回も両行から優先株(融資を配当の高い株に転換)実施という奥の手を使って計2000億円、同じ方法で企業再生ファンドから250億円の出資を取り付けることに成功した。 だが、経済誌『月刊BOSS』編集委員の
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