こんにちは、ARuFaです。 突然ですが、みなさんはコーヒーはお好きですか？ 実は僕は無類のコーヒー好きでして、それはもう毎日のようにコーヒーを飲んでいます。 飲むコーヒーもインスタントコーヒーだけではなく、実際にコーヒー豆を自分で挽いたものを飲むこともあります。 ほろ苦いコーヒーを飲むと、頭が冴えて仕事や勉強が捗る気がしますよね。 さて、そんなコーヒー大好き人間である僕ですが、先日僕の元にこんな物が届きました。 玄米です。 ・・・玄米とは精米をされていないお米のことで、栄養のある米ぬかが表面についていて、やや茶色なのが特徴のお米。 精米された白米が全裸の美人（美白）だとすれば、玄米は米ぬかという服を着こんだオッサン（やや茶色）と言ったところでしょうか。 米は1kgに対して約5万粒らしいですが、我が家には玄米が30kgも届いたため、これは突然150万人のやや茶色いオッサンが郵送されてきたと

今回テストに使用した各社のSIM。いずれもNTTドコモのMVNOなのでSIMは同じ。どれがどれだか分かりにくい。できれば提供事業者ごとに色分けなどしてもらいたいところ 2013年ごろから、MVNO事業者による「格安SIM」が話題に上ることが増えてきた。MVNOとは、NTTドコモやKDDI、ソフトバンクモバイルなどの通信事業者からネットワークを借り受けてサービスを提供する事業者のこと。大手通信事業者が提供していない独自の料金体系で通信サービスを提供しており、用途に合わせて料金が節約できたり、対応したキャリア端末や、SIMロックフリーのスマートフォン・タブレットなどに差し込むことで、機種変更した後の古い機種を再度有効活用したりできる点が注目を集めている。 格安SIMの特徴は、提供しているMVNO事業者によって多少の差はあるものの、基本的には月間で数百Mバイト～1Gバイト程度、または1日数十Mバ

4億5000万ユーザーWhatsAppのエンジニアはたったの32人　「広告なし、ゲームはやらない」貫く 米Facebookが160億ドルという巨額で買収するメッセージングアプリの米WhatsApp。月間アクティブユーザーが4億5000万という大規模サービスを支えるエンジニアは、たったの32人なのだという。 「450, 32, 1 and 0」。買収発表を受け、WhatsAppに投資していた著名ベンチャーキャピタルSequoia Capitalのジム・ゲッツ氏がWhatsAppの強さを4つの数字を挙げて説明している。 「450」は450 million、つまり月間アクティブユーザーの数。2億ユーザーに到達したのは9カ月前だったが、それから倍以上に増えた計算だ。ゲッツ氏によると4億5000万ユーザーへの到達は「史上最速」という。 「32」はエンジニアの数。同社の開発者は1人当たり1400万ユー

韓国Samsung Electronicsは2月19日、公式YouTubeサイトで新しい「GALAXY Tab Pro」のCM動画を公開した。 米Appleが昨年10月に「iPad Air」を発表した際に米国で公開したCM「Pencil」（現在Appleの公式サイトからは削除されている）のパロディになっている。オリジナルは1本の鉛筆を表示した画面に、「このシンプルなツール」が様々な創造の場で活用されているというナレーションが流れ、最後に鉛筆に隠れるほど薄いiPad Airが登場するというもの。 SamsungのCMも1本の鉛筆のアップから始まり、ナレーションでは鉛筆でできることを並べる途中で「ちょっと待った、何か隠れているぞ。ああ、鉛筆より薄いiPad Airか。iPadに隠れているのは何だ？　ああ、iPad Airよりもっと薄いGALAXY Tab Proだ」と語られる。ちなみにスペック

このユーザー(@mark_brownblog)のTwitterアカウントは削除済み、もしくは凍結されています Twitterアカウントを復活させた場合、もしくは凍結が解除された場合には、Twilogにログインし、「最新の情報に更新」ボタンを押せば、ツイートが再度表示されます。 これまで削除済みTwitterアカウントのツイートも表示しておりましが、Twitterの規約を遵守するため、2019年4月よりTwitterから削除されたコンテンツ及び非表示となったコンテンツについては、Twilogでも非表示となります。

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２月１９日、米フェイスブックは携帯端末を利用したメッセンジャーサービスで急成長しているＷｈａｔｓＡｐｐ（ワッツアップ）を総額１９０億ドル（約１.９兆円）で買収すると発表した。カリフォルニア州メンロパークの同社本社で昨年１月撮影（２０１４年　ロイター/Robert Galbraith） ［１９日　ロイター］ - 米ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）大手のフェイスブックは１９日、携帯端末を利用したメッセンジャーサービスで急成長しているＷｈａｔｓＡｐｐ（ワッツアップ）を総額１９０億ドル（約１.９兆円）で買収すると発表した。 フェイスブックは、現金４０億ドルと１２０億ドル相当の株式でワッツアップを買収する。買収額は、インスタグラム取得に投じた１０億ドルを上回り過去最大の案件となる。買収に至らなかった場合のブレークアップフィーは１０億ドル。

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日本企業の株主構成に大きな変化が生じている。きっかけは金融機関による政策保有株式の売却だ。リーマン・ショック後の４年間だけでも、銀行・生損保大手10社合計で6.6兆円（※１）に達している。取引所の時価総額は318.7兆円（※２）だから、2.1％に相当する金額だ。自己資本規制や会計基準の動向等を考慮すると、この流れが逆回転する可能性は低い。株主構成の再考を迫られている日本企業は少なくないと言えそうだ。今回は、目指すべき株主構成の検討プロセスについて紹介する。 実際の株主構成の検討は、①問題意識の明確化、②現状の把握、③目指すべき株主構成と具体的な施策の策定、の３つのステップを経て行われる。①問題意識の明確化は軽視されがちだが重要なステップだ。例えば、他社に比べて個人株主が多く機関投資家株主が少ない、といったレベルでは問題意識が明確化されたとは言い難い。根底にある問題意識が、株主数が多いことに

最近、メディアなどで「ブラック企業」がよく取り上げられているように感じる。ブラック企業とされる企業にはいくつかの特徴があると思うが、特に問題視されるものの一つとして、長時間の時間外労働（残業）を強いる過重労働が挙げられるであろう。最悪の場合、過度な労働負担により死亡（過労死）に至るケースもあり、海外でも“karoshi”とそのまま英語になるほど古くから知られている。 厚生労働省によると、一か月あたり100時間または2～6か月平均80時間の残業が過労死に認定される一つの基準とされているようである（※１）。過労による自殺や、死亡に至らないまでもうつ病など精神疾患を患うケースも多いと思われ、表面化していない心身への影響を考慮しても、深刻な問題であると言える。昔から日本人の美徳として「勤勉」が挙げられてきたと思うが、負の側面として、このような国民性も手伝ってか、過労は日本独特とも言えるような社会問

東京商工リサーチが調査した過去のデータや、分析、その他独自の視点のコラムなどを掲載しております。

謎かけ噺のようで申し訳ないが、少しおつきあい願いたい。 生命保険会社の運営基盤として死亡率表（生命表）は特に重要なものだが、死亡率の数字そのものからは読み取りにくい色々な物語がそこには隠されているのだろう。最近、死亡率に関係するちょっと面白い話１ に出会ったので紹介してみたい。 私は、明治以降、死亡率は単調に改善してきたと漠然と思っていた（戦争による要因は除外）。たぶん皆さんもそうお考えかもしれない。しかし、これは事実ではない。統計によれば、少なくとも明治末期から大正10年までは、乳幼児死亡率が上昇し、これに伴い平均余命は縮小していた（今では想像もできないが、大正10年の乳幼児死亡は30万人を超えており、平均余命への影響も大きかった）。それが、大正10年を境に、乳幼児死亡率、平均余命ともに改善に向かったのである。 なぜ悪化してきたのか、そして大正10年を境になぜ改善に向かったのかという謎の

日本は財政の大赤字に加えた対外取引の総合的な収支である経常収支も赤字という“双子の赤字”に転換するのではないかとの懸念が内外に浮上している。“双子の赤字”化は、日本が財政の赤字を国内の貯蓄だけではファイナンスできない状況になることを意味する。「米国は双子の赤字を何十年も続けているではないか」との指摘もあるが、基軸通貨であるドルの国と、そうでなくローカル通貨でしかない円の国とでは、状況は根本的に異なる。 内需依存型の今回の景気回復 内閣府が2月17日発表した2013年10～12月期の国内総生産（ＧＤＰ）は実質ベースで年率1.0％増となった。4四半期連続のプラス成長で、景気回復が続いていることを示すが、従来と違って内需依存型の回復であり、外需による寄与度がマイナスになったことが注目される。 内需主導の回復となった背景は輸出が円安のもとでも伸び悩む一方で、消費税率引き上げ前の駆け込み消費需要に加