3月19日、日本マクドナルドは、税込価格で120円の「ハンバーガー」を100円に値下げすると発表した。写真は都内の同社店舗に貼られたハンバーガーのポスター。2008年11月撮影(2014年 ロイター) [東京 19日 ロイター] -日本マクドナルドは19日、税込価格で120円の「ハンバーガー」を100円に値下げすると発表した。「チーズバーガー」も150円から133円に引き下げる。4月1日の朝マック販売終了後から新価格での販売を行う。このほか、100円マックや200円コンビは価格を据え置く。
先月、ジャカルタに出張した際、スカルノハッタ空港でトラブルに遭遇した。出国手続きを無事に済ませ、免税店でお土産も買い、そろそろ搭乗ゲート近くに移動しようかと思っていたところ、ジャカルタ経由でバリに旅行に行っていたという日本人の大学生2人に「ATMの位置を空港職員に聞きたいけど英語に自信がないので代わりに聞いて欲しい」と話しかけられた。話を聞くに、どうしても1万円の現金が必要らしいのだが、手元にないのでATMでお金をおろしたいらしい。 心の底で“Where is ATM?”となぜ言わないのかと思いながら、彼らの代わりに空港職員からATMの場所を教えてもらい、そこに彼らを先導した。しかし、ATMがキャッシュカードを認識しない問題が発生。もしかしたらインドネシア独自のATMの使い方があるのかと思い、近くの店の店員を呼んで手伝ってもらったものの、結局問題は解決されず埒が明かなくなった。 搭乗ゲート
多くの親は、テレビやゲームは子どもに悪影響を及ぼし、勉強の時間を奪う低俗な遊びだと思っている。この一般認識は必ずしも間違いではないが、テレビやゲームに費やす時間を減らせば、学習時間がその分増えるわけでもない。両者の相関関係を見つけるのは簡単だが、明確な因果関係を見いだすことは難しい。因果的効果を見誤ってしまった場合、子どもをテレビやゲームから遠ざけ、無理に机に向かわせても単なる無駄な努力で終わってしまうだろう。 ここで親ならば誰もが強い関心を持つであろう質問を提起したい。つまり子どもからテレビやゲームを取り上げれば、子どもは勉強時間を増やすのだろうか。また、テレビやゲームに費やす時間と勉強時間との間にトレードオフの関係はあるのか。このような問題は学童期の子どもをもつ親だけでなく、政府・自治体、授業時間を策定する各学区にとっても、経済的、文化的、社会的資本の家庭格差が拡大している現状において
1980年生まれ。大手通信会社の人事部、総合人材サービス会社の若者専門コンサルタントを経て独立。 2010年から500名を超える若者を支援し、年間のカウンセリング数は1200回を超える。 独立後は若年者、主婦の再就職、雇用支援機構や公共事業の講師・コンサルタントを中心に活動中。ホームページ:http://www.sakuraichirin.tokyo 就職できない若者の「トンデモ言動」 一部の若者が大量の内定をもらう一方で、ある一定数の若者は1社も内定をもらえない――。そんな現実が今の就職市場にあります。そんな就職難の実態を景況感のせいにしてしまいがちですが、実は内定をもらえない若者には特徴があります。それは、彼らが「トンデモない言動」をすることです。この連載では、3年間で450人ほどの就職できない若者を支援してきたキャリアコンサルタントの櫻井樹吏さんが、彼らのトンデモ言動の中身と、そんな
数字で会社を読む 週刊ダイヤモンドで好評連載中の「数字で会社を読む」。各業界・企業を担当する第一線の記者が、ポイントを絞った財務分析で企業・産業に切り込みます。 バックナンバー一覧 海外で大型プラントの建設を請け負う専業エンジニアリング会社のうち、相対的に“独り負け”に見える東洋エンジニアリング。足元の業績は散々だが、方向性を変えないのには理由があった。 米国で沸き立つシェールガス革命により、世界のエネルギー産業では“潮目の変化”が起きている。その中で、海外で石油・天然ガスなどの大型プラントの建設を請け負う、専業エンジニアリング会社の受注環境には“追い風”が吹いている。 しかしながら、2月14日までに出そろった“専業エンジニアリング3社”の第3四半期決算では、明暗が分かれることになった。 業界最大手の日揮は、2013年4~12月期の連結売上高4870億円(前年同期比10.3%増)で、通期予
ガーデニング市場に関する調査結果 2013 ~「レジャー農業」への参加が幅広い年齢層に拡大、堅調な市場推移を予測~ 2014年03月18日 (詳細はこちら) 調査要綱 矢野経済研究所は次の要綱にて国内のガーデニング市場について調査を実施した。 1. 調査期間:2013年10月~2014年2月 2. 調査対象:植物取扱企業、ガーデニング資材取扱企業、関連団体等 3. 調査方法:当社専門研究員による直接面接取材及び電話などによるヒアリング、および文献調査併用 <ガーデニング市場とは> 本調査におけるガーデニング市場は植物分野と資材分野に大別され、植物分野とは、花壇用苗物、野菜苗・果樹苗、花木、球根、芝・グランドカバープランツ、鉢物等を対象とし、資材分野とは、鉢・プランター、家庭園芸用農薬、家庭園芸用肥料、家庭園芸用培養土、ミニ耕運機、ガーデニング関連商品*を対象とする。 なお家庭菜園
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