連載開始とともに話題沸騰！　『ど根性ガエル』作者吉沢やすみの娘・大月悠祐子が描く『ど根性ガエルの娘』、第2話です。週刊アスキー（本サイト）にて連載中（前回の第1話はこちら）。 『ど根性ガエル』の原稿執筆から失踪した父はいずこへ――？ 大月悠祐子（おおつき・ゆうこ） 漫画家、旧ペンネームはかなん。2001年ごろより、ブロッコリーの「ギャラクシーエンジェル」シリーズのキャラクター原案、およびコミック版の作画を担当。2011年～2012年に電撃大王ジェネシスで連載された偏愛オムニバス『妄想少年観測少女』では、男女の恋愛の機微を鮮烈に描く新たな一面を発揮し、注目を集めた。

2030年のエネルギーミックスと温室効果ガスの排出目標値が決定した。エネルギーと電力の構成比が決定しなければ、二酸化炭素（CO2）の排出量を予測できないので、エネルギーミックスに関する政策が温暖化対策にとって重要になるのは当然だ。一方、エネルギー政策に不確実性があると、再エネ発電設備を含む新規設備への投資が阻害され、温暖化対策に遅れが生じることもある。場合によっては、設備建設の遅れが停電あるいは電気料金の高騰を招くことにもなる。 日本では、来年から電力の全面自由化が待ち受けているため、今後の政策の意図が重要になる。つまり、自由化されると、投資の意思決定を市場に任せることになるので、エネルギーミックスで定めた電源の目標値を実現するには、市場の意思を政策で導くことが必要になる。固定価格買い取り制度（FIT）などにより、再エネ導入だけを支援する政策だけでは、電源構成が迷走し、エネルギーミックスの

先日、環境省が、「国立公園における訪日外国人利用者数の推計結果」を公表しました *1 。 調査では、9割以上の人が自然豊かな場所を旅行先として選択したいと考えていることが示唆されており、今後、観光立国を実現していく上で、国立公園に代表される我が国の自然の魅力を効果的に発信していくことが、益々重要になってくると考えられます。 日本は世界有数の森林大国であり、豊かな自然環境を有しています。私見ですが、その魅力は、ダイナミックさよりも、箱庭的に凝縮された多様な自然を、比較的狭い範囲で連続的に見られることにあるように思います。以前、観光文化199号 *2 で、ケビン・ショート氏 *3 が外国人の視点から同様の指摘をされています。 このような日本の自然の魅力を味わうときに、森を長距離に渡り歩き、自然の変化を体感できる「ロングトレイル」という楽しみ方は適していると思います。最近、全国各地で取り組みが始

東京商工リサーチが調査した過去のデータや、分析、その他独自の視点のコラムなどを掲載しております。

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フランスのSmiirlが、TwitterとInstagramのフォロワー数を物理的に表示するデバイスを発表しました。 Smiirlは、Facebookのページへの「いいね！」を表示する「Fliike」の製造・販売し、世界50ヶ国以上で利用されているとのこと。 【関連記事】Facebookの「いいね！」をリアルタイムで表示する「Fliike」を設置してみた 今回発表されたのは、その「Fliike」の仕組みをそのままTwitterとInstagramに応用したもの。 Wi-Fiまたは有線LANでインターネットに接続し、フォロワーが増える(減る)とリアルタイムでカウンターがパラパラとめくれ、最新の数を表示します。 眺めていて面白いのはもちろんですが、人目に触れる場所に置いておけば、フォロワー(Facebookでは「いいね！」)を増やすことに貢献してくれるはずです。 実店舗を構えるビジネスでは、一

このユーザー(@mark_brownblog)のTwitterアカウントは削除済み、もしくは凍結されています Twitterアカウントを復活させた場合、もしくは凍結が解除された場合には、Twilogにログインし、「最新の情報に更新」ボタンを押せば、ツイートが再度表示されます。 これまで削除済みTwitterアカウントのツイートも表示しておりましが、Twitterの規約を遵守するため、2019年4月よりTwitterから削除されたコンテンツ及び非表示となったコンテンツについては、Twilogでも非表示となります。

マクドナルドの二の舞か？ なぜだ!　ユニクロが突然、売れなくなった 「飽きた」「高くなった」「もう欲しい物がない」…… ——何の前触れもなく、客にソッポを向かれる恐怖 世界各地に次々と店を出し、右肩上がりに伸びてゆくジャパンブランドの筆頭格。しかし足元の日本では、異変が起きていた。訳知り顔の人々は「大したことじゃない」と言う。本当にそうだろうか。 中国人には売れるけど ユニクロの歴史は、成長の歴史に他ならない。 柳井正社長が、前身の衣料品店「小郡商事」の社名を「ファーストリテイリング」に変えた'91年、ユニクロの店舗数は30足らず、売り上げも約70億円だった。それが今や、全世界で3000店を営み、1兆6500億円を売り上げる。25年で200倍以上、まさにジャパニーズ・ドリームそのものである。 しかし、毎年のように2桁成長を続けてきたこの「奇跡の企業」が、突如として壁にぶち当たった。6月の国

Mont Saint-Michel 世界60カ国以上の世界遺産を訪れた旅行の猛者がぶった切る、ガッカリしないためのリアルガイド 高いお金をはたいて、長時間の移動に耐えて、やっとたどり着いた旅先で「え？　たったこれだけ!?」とガッカリした経験はないだろうか？　それは世界遺産も同じ。「世界遺産は、素晴らしい観光地にあらず」と、世界60カ国以上、185件もの世界遺産に足を運んだ花霞和彦氏は言う。 旅行の猛者である花霞氏が著した『行ってはいけない世界遺産』（CCCメディアハウス）は、「見どころ」と「コストパフォーマンス」をもとに世界遺産をぶった切った、これまでになかったガイドブック。20件の世界遺産を徹底検証し、本当に行く価値があるのか、値段と時間と労力に見合うのかを教えてくれる。 ここでは、その中から「ご当地グルメに目がない人は行ってはいけない　モン・サン＝ミシェル」を抜粋・掲載する。 『行って

NTTコム リサーチが、子どもを持つ40代の女性を対象に実施したアンケートによると「普段の生活の中でイライラがピークに達することはあり... 続きを読む

ギリシャとEUの債務交渉が、双方の不信感もあって厳しい条件付き金融支援で決着した。ギリシャが増税、年金改革などの財政健全化策を法制化したことを受けて、EU側が主として欧州安定メカニズム（ESM、ユーロ圏の財政危機国を助けるための基金）を通じて、今後3年で820～860億ユーロの金融支援を実施する内容である。 この決着は納得できる。いままで財政健全化策をきちんと履行してこなかったギリシャへの不信感から、ギリシャの対応が先決としたEU側の対応は頷ける。また、EU側の厳しい姿勢の背景には、EU各国の法律や政治に大きな影響を与える債務カットや安易な妥協ができないこともある。 一方、現状以上の債務返済努力は限界に近いとのギリシャの姿勢も分かる。ギリシャの一人当たりGDPは名目・実質いずれでもピークから25%ほど縮小しており、若年層の失業率は5割を超えている。デフレと低成長が続いた日本の一人当たり名目

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 何とか見直しはできないのか──。今、内閣府の専門調査会で静かに進んでいる、ある法律の改正議論をめぐって、業界団体の見直しを求める働き掛けが活発化している。 7月に入ってから、楽天などの新興企業で成る新経済連盟をはじめ、企業法務の集まりの経営法友会らが相次ぎ意見書を提出。それまでにも新聞業界が出て、広告業界も動いている。 多種多様な業界が声を上げるのも、俎上に載せられているのが消費者を対象にした全てのビジネスに関わる「消費者契約法」であるからだ。2001年に施行された同法は、事業者と消費者の契約ルールを定めたもの。事業者が事実と異なることを伝えたり、大事な情報を伏せたり、「確実に値上がりする」と金銭契約を結んだりした場

inside 産業界・企業を取り巻くニュースの深層を掘り下げて独自取材。『週刊ダイヤモンド』の機動力を活かした的確でホットな情報が満載。 バックナンバー一覧 総工費の急変、財源をめぐる確執、関係者による責任転嫁……。スポーツの祭典にはおよそ似つかわしくないぶざまな悲喜劇はなぜ起きたのか。新たな計画で笑うのは、一体誰だろうか。（「週刊ダイヤモンド」編集部 岡田 悟） 「あれは政治的にヤバい案件だ。手を出さない方がいい」──。建設業界ではプロジェクトが動きだして以降、このようにささやかれていたのが、2020年東京オリンピック・パラリンピックのメイン会場となる国立競技場の建て替えだ。当時は一部の関係者間での話にすぎなかったが、その予感は的中した。 当初計画では1300億円とされた総工費が1625億円へ、そして今年6月には2520億円へと“膨張”。その要因をめぐって、事業主体の日本スポーツ振興セン

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 140年の歴史を持つ、日本のリーディングカンパニーだけに、不正会計の記者会見には、400人近い記者が集まり、テレビ中継も行われた Photo:REUTERS/アフロ 第三者委員会による利益額の修正は1500億円に上ったが、今後は資産の面で、1000億円単位で減損リスクが待っている。中でも注目されているのが、原発事業だ。（「週刊ダイヤモンド」編集部 池田光史、鈴木崇久、森川 潤） 明らかに練り込まれた答弁だった。7月21日、不正会計をめぐる第三者委員会の報告書の提出を受けて、東芝が開いた記者会見。取締役8人の辞任が発表され、不正をめぐる質疑応答が続く中、ある企業の名前が出ると、場の空気が変わった。 「そちらについては、