安住紳一郎、TBSアナなのに日テレの診療所でインフルエンザ予防接種を受けて驚かれる「コイツ、ここにいて良いの？」
2015年10月25日放送のTBSラジオ系のラジオ番組『安住紳一郎の日曜天国』(毎週日 10:00-11:55)にて、TBSアナウンサー・安住紳一郎が、日本テレビの麹町にあった旧社屋近くにある「日本テレビ診療所」で毎年インフルエンザの予防接種を受けに行っているが、TBS局アナが「日本テレビ麹町診療所」にいることに、日テレの社員が驚いていると語っていた。 安住紳一郎：私、インフルエンザのワクチン予防接種は、日本テレビの診療所で受けてるって話は、ご記憶でございましょうか？ 中澤有美子：ふふ(笑)そうでしたね(笑) 安住紳一郎：なんてことでしょう。大体、ワクチンとかは北里研究所とかで作って、さほど全国で変わりがないものなんですよね。全国、どの医療機関でも。 中澤有美子：そうですね。 安住紳一郎：どの医療機関、お医者さんが自分たちで勝手に値段を設定して。 中澤有美子：うん。 安住紳一郎：3,000
地上波テレビ、4割が録画視聴 生活スタイル変化が要因 カドカワ調査
カドカワが10月29日発表した消費者動向の調査結果によると、地上波テレビ番組の視聴方法のうち、録画視聴が約4割を占めた。生活スタイルの多様化や録画機器の高性能化が要因になっているという。 地上波テレビをリアルタイム視聴している人は57.3％だった一方、録画視聴も39.5％と4割に。ニュースやスポーツ中継、情報・ワイドショー番組など、即時性を重視した番組がリアルタイム視聴が多かったが、ドラマやアニメ、映画など、継続して視聴したり、じっくり視聴する番組は録画が利用される傾向があったという。 「利用・視聴時間が減った」と回答したのは地上波テレビで32.4％、レンタルビデオで57.1％に。「増えた」という人はそれぞれ約9％にとどまり、相対的には視聴者の減少傾向がうかがえるとしている。
英国のＥＵ離脱確率、過去３カ月で２倍に－ブックメーカーのオッズ - Bloomberg
（ブルームバーグ）：英国が欧州連合（ＥＵ）を離脱する確率が、ほんの過去３カ月で２倍に高まった。ブックメーカーのベットフェア・グループのオッズが示唆した。 オッズに基づくと、国民投票で過半数が離脱に賛成票を投じる確率は36％と、７月末の18.5％から急上昇した。 ギャンブラーの行動は世論調査の傾向を反映したものだが、もちろん離脱を指す「Ｂｒｅｘｉｔ」が支持されるにはまだ、大きなセンチメントの変化が必要だ。 ベットフェアの広報担当、ナオミ・トッテン氏は電子メールで、ＥＵ残留予想が引き続き優勢で、オッズに基づく残留確率は64％だと説明。「最初のうちは独立にノーが予想されていたスコットランド国民投票と似たような展開だ」とコメントした。離脱に賭けた場合の倍率は確率36％を示唆する７／４だという。 キャメロン英首相は2017年末までにＥＵ残留か離脱かを問う国民投票を実施すると公約しているが、具
仕事なんか捨ててかかってこい！ 20世紀フォックスが「コマンドー休暇申請書」を作成して実際に提出する
20世紀FOXホームエンターテイメントのTwitter公式アカウントが、11月18日13時35分からテレビ東京「午後のロードショー」で放送される映画「コマンドー」（関連記事）を見るための休暇申請書を作成しました。すでに公式アカウントの中の人は申請書を提出済みで、現在結果待ちとのこと。 コマンドー休暇申請書 この休暇申請書の発端は、中の人が「コマンドーのための休暇申請をしたら通ると思うか？」という質問を、フォロワーにアンケート機能を使って投げかけたことから。結果は6530票の内「通る」が68％となり、実際に休暇申請を提出するに至ったというわけです。 申請書自体が公開されているので、印刷すれば誰でも使えます。放送が平日の昼間ですので、「とんでもねえ、待ってたんだ！」という方は申請してみてはいかがでしょうか。 「コマンドー」DVDパッケージ（Amazon.co.jpより） 果たして20世紀FOX
中立的な第三者としての立場からEコマースや各種ウェブサイトの客観的な評価・比較を行うモーニングスター株式会社（以下、当社）は、「外国為替証拠金取引サービスランキング」をGomezのウェブサイト（https://www.gomez.co.jp/）で発表しました。
2015年10月28日 モーニングスター株式会社 （コード番号：4765） （上場取引所 東京証券取引所JASDAQ） 代表者 代表取締役社長 朝倉 智也 開示責任者 取締役管理部長 小川 和久 中立的な第三者としての立場からEコマースや各種ウェブサイトの客観的な評価・比較を行うモーニングスター株式会社（以下、当社）は、「Gomez外国為替証拠金取引サービスランキング」をGomezのウェブサイト（https://www.gomez.co.jp/）で発表しました。 昨年度後半来、株式市場を始めとした金融市場が世界的に活況を呈する中で、外国為替証拠金取引（以下FX）におきましても取引高の拡大傾向が続いております。こうした市場環境の下、当社におきましては、個人投資家の取引ツールとして急速に利用率が高まっているスマートフォンアプリに焦点を当て、FX業者が提供するサービスの利便性・操作性についてラン
特別コラム「TPPによる日本経済再興と世界貿易体制再構築」
環太平洋パートナーシップ（TPP）協定交渉は、交渉開始から5年半の年月を経て、さる10月5日に大筋合意に至った。TPP協定発効には、TPP参加国による批准が必要であるが、TPP反対派が強い政治的影響力を持つ国もあることから、予断を許さない。TPPは、日本や米国などアジア太平洋地域に位置する12カ国（世界のGDPの約4割を占める）による自由貿易協定（FTA）であり、貿易、投資、サービス分野での自由化水準が極めて高いだけではなく、電子商取引、政府調達、知的財産、労働、環境など多くの分野に関するルールを含む包括的な取り決めである。TPPは、モノ、ヒト、カネ、情報など経済活動で重要な役割を担う要素の自由な移動を推進することで、経済成長を促進し、生活水準を向上させる可能性が高い。TPPを発効させることができなければ、日本や米国などのTPP参加国だけではなく、世界経済にとっても大きな損失になるであろう
アライアンス・バーンスタイン | アライアンス・バーンスタイン株式会社
2024.05.22 【Market Tips】「#11 どうなる？！円安。利下げと選挙を控える米国が鍵を握る」
コラム・寄稿「日本の少子化と既婚女性の低就業率：硬直的な労働市場と職場慣習」
日本の出生率は、過去数十年間にわたり低いレベルに留まり、1人の女性が一生に産む子供の数（合計特殊出生率）は人口維持に必要な人口置換率である2.1人をはるかに下回っている（Atoh 2001; Jones et al. 2009）。このことは、多くの学者や政策立案者が指摘するように、今後の日本の社会・経済に深刻な問題を投げかけている。急速な高齢化はすでに、農村部の空洞化や介護要員不足を引き起こし、日本の逆ピラミッド型人口構成と働き盛りの労働者の不足によって年金の財政運営はいずれ立ち行かなくなるのではないかという懸念をもたらしている。 日本政府の政策立案者にとって出生率の低さが大きな懸念材料であることに変わりないが、男女平等ランキングで日本が非常に低い順位にとどまっているというもう1つの問題は、ここ数年、単に懸念材料であるだけでなく体面的にも悩ましい問題となっている。世界経済フォーラムの男女格
大学中退は問題なのか 辰巳哲子｜研究所員の鳥瞰虫瞰 Vol.2｜リクルートワークス研究所
年間の大学中退者は約8万人 日本では、これまでに大学中退者の実態が把握されてこなかった。その理由は、大学進学者が現在より少なかったことがあげられる。退学者の問題は各大学での把握にとどまり、公にされることはなかった。 大学中退が新聞各紙に大きく取り上げられたのは、2014年に文部科学省が公表した大学中退者の実態調査の結果によるところが大きい。文部科学省は1163校の大学・短期大学・高等専門学校に対し、2012年度中退学者の状況を調査した。その結果、同年度における退学者は、全学生数の2.65％にあたる約8万人であることが明らかになったのである。また、中退状況は国公立と私立では違っており、当時の雑誌の見出しには、「私大生の8人に1人が中退者に！」といった文字が躍る。 大学を中退した者はその後どうしているのか、大学中退経験は個人の就労にどのようなインパクトを与えているのだろうか。 経済的理由だけで
地方創生を加速するICT：第1回：「市民が主役」の街づくりを加速するICT | 地方創生を加速するICT | 三菱総合研究所（MRI）
街づくりとは、より住みよく快適な街にすることを目指して、市民やそのグループ、自治体などが協力して活動することを指す。その活動の目的は、コミュニティの活性化、地域福祉の向上、地域産業の高度化、街並み整備、行政サービス向上などである。街づくりの具体的な場面、例えば計画段階での合意形成やシミュレーション、実施段階での効率や効能の向上、事後の評価や成果共有などでは、これまで円滑な活動をサポートする効果的な道具がなかなかそろってこなかった。だが近年、急速に進歩を遂げているICTが有効な道具を提供しつつある。 特に、スマホは注目される。2008年の iPhone3G発売を契機として、2010年代に入って日本でも本格的にスマホの普及が始まった。2011年3月の東日本大震災時にも、スマホからのSNS利用で、被災者やボランティアの間での情報交換・共有が活発に行われた。スマホからインターネットを通してクラウド
ニューヨークでベビーカーを押して感じたこと | 大和総研
ニューヨークの街を歩くと、日本ではあまり見かけない大型のベビーカーが人気のようである。さすがアメリカ人は大きいものが好きなんだ程度にしか思っていなかったのだが、現地の知人に話を聞いたところ、大きいベビーカーを選ぶのにはちゃんとした理由があるのだという。 最大の理由として挙げていたのは、路面の悪さである。たしかに、実際にベビーカーを押して歩くと、段差が多いことに加えて、歩道の真ん中に大きなくぼみがあることなども珍しくない。大きなタイヤを履いたベビーカーであれば、悪路でも押しやすく、乗っている子どもも比較的快適だそうだ。一方でデメリットもある。ニューヨークにおける最もメジャーな移動手段である地下鉄の駅は、エレベーターが設置されていないところが多く、ベビーカーを担いで階段を上り下りしなければいけないこともしばしばである。知人も一人で出かける際は、階段の上り下りができないため、遠くてもエレベーター
今後の中古住宅市場にITがもたらす変化とは | InfoComニューズレター
人口の急減、少子高齢化の加速、空き家の急増などの課題を解決するため2006年に「住生活基本法」が制定され、来年で10年となる。約38兆円と言われる不動産市場は、各種規制等によりITの力が及びづらかった市場であったが、ようやく規制緩和が議論され、スタートアップによる既得権益を越えるサービスが続々と誕生し、業界に新風を巻き起こしている。 本稿では、現代の日本が直面する住宅・不動産市場の課題を踏まえつつ、そこにIT企業がどのように取り組み、またそれらが消費者にどのような恩恵を与えていくのかについて考えてみたい。 日本の住宅事情日本の住宅市場日本の人口は、少子高齢化の加速を背景に、2005年（1億2,777万人）にピークを迎え、またそれに呼応する形で世帯数も2015年をピークとして、今後は急激に減少すると言われている。そのような中、住宅に関しては戦後一貫した新築重視の政策等を背景に、ストック過剰な
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マーク・ブラウン(@mark_brownblog)/2015年03月16日 - Twilog
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