乱雑さを決める時間の対称性を発見 | 理化学研究所
要旨 理化学研究所（理研）理論科学連携研究推進グループ分野横断型計算科学連携研究チームの横倉祐貴基礎科学特別研究員と京都大学大学院理学研究科物理学宇宙物理学専攻の佐々真一教授の共同研究チームは、物質を構成する粒子の“乱雑さ”を決める時間の対称性[1]を発見しました。 乱雑さは、「エントロピー[2]」と呼ばれる量によって表わされます。エントロピーはマクロな物質の性質をつかさどる量として19世紀中頃に見い出され、その後、さまざまな分野に広がりました。20世紀初頭には、物理学者のボルツマン、ギブス、アインシュタインらの理論を踏まえて「多数のミクロな粒子を含んだ断熱容器の体積が非常にゆっくり変化する場合、乱雑さは一定に保たれ、エントロピーは変化しない」という性質が議論されました。同じ頃、数学者のネーターによって「対称性がある場合、時間変化のもとで一定に保たれる量（保存量）が存在する」という定理が証
Freedom of the Press 2016| Freedom House
Key Findings Press freedom declined to its lowest point in 12 years in 2015, as political, criminal, and terrorist forces sought to co-opt or silence the media in their broader struggle for power. Only 13 percent of the world’s population enjoys a Free press—that is, where coverage of political news is robust, the safety of journalists is guaranteed, state intrusion in media affairs is minimal, an
大阪大学図書館の「悲しすぎる台所事情」 外国語学部なのに「中国語研究」「ロシア月報」など70冊購読中止
大阪大学外国語学部に附属する外国学図書館（大阪府箕面市）が、70冊を超える雑誌の購読中止を決めた。キャンパス内の図書館に雑誌の購読中止を知らせる張り紙が掲示され、学生から「まともな研究が出来なくなるのは残念」と困惑の声が上がっている。 背景にあったのは資料費の大幅な削減。同じような問題は他大学でも起きており、大学図書館の台所事情が急速に悪化している。 予算激減で「新刊本が購入できなくなる」 「決して独断と偏見で決めたわけじゃないんです」――外国学図書館の担当者はJ-CASTニュースの取材にこう答える。同図書館は、70冊にものぼる雑誌の購読契約を2016年度から打ち切った。購読中止が決まった雑誌の一覧は、貼り紙で館内に掲示。それを見ると、「AERA」「週刊東洋経済」など公立図書館でも読める一般誌だけでなく、「ロシア月報」や「英文學研究」「中国語研究」「フランス語学研究」といった外国語学部には
東北地方太平洋沖地震発生前後の地震発生回数の推移グラフ
変更履歴 2018-12-15 データ取得元サイトのHTML変更が原因で2018-09-21以降のデータが更新されなくなっていたのを修正しました。 2016-10-22 スマートフォン対応のデザインに変更しました。 2016-05-01 毎月の地震発生回数の推移のグラフを見やすくしました。 2012-05-20 最近100回の地震一覧で、震度一覧の地図画像の表示や日本気象協会の地震情報へのリンクの設置を行いました。 2012-03-15 毎月の地震発生回数の推移グラフの開始月を、2011年3月からではなく2010年1月からに変更しました。 最近100回の地震一覧を追加しました。 2012-03-03 震源ごとの毎月の地震発生回数の推移グラフを追加しました。 各グラフをマグニチュード、震度、期間で絞り込めるようにしました。 デフォルトでは先月と今月の2ヶ月間のデータのみを対象に表示するように
マスコミが被災地で繰り返し暴走するのはなぜか | ニュース3面鏡 | ダイヤモンド・オンライン
くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュー
「まるで詐欺」怒る選定校 「スーパーグローバル大学」構想：朝日新聞デジタル
大学の国際競争力強化を狙った「スーパーグローバル大学」（ＳＧＵ）構想。文部科学省の肝いりで始まったが、選ばれた大学が不満を募らせている。国の支援が想定より少ない上、予定していなかった仕事も次々発生しているからだ。 「まるで『ＳＧＵ詐欺』だ」。東日本の大学トップは「びっくりするほど支援の額を値切られた」と話す。 ＳＧＵは世界に通用する研究や国際化を進める大学を重点支援するため、文科省が２０１４年に募集。１０４大学が計画を提出し、３７大学が選ばれた。「世界ランキングトップ１００を目指す力のある大学」（タイプＡ）は最大で年５億円、「グローバル化を牽引（けんいん）する大学」（タイプＢ）は最大年３億円を、それぞれ最長１０年間支援する。 だが、１５年度の平均支援額は、タイプＡが２億８８００万円、タイプＢは１億３１００万円。１億円未満も５大学あった。「あれだけぶち上げておいてこれか」（西日本の大学）。「
「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議（第6回） 議事録：文部科学省
1．日時 平成27年12月16日（水曜日）16時～18時 2．場所 文部科学省第二講堂 3．議題 ヒアリング（国立情報学研究所教授 新井紀子氏） 意見交換 その他 4．出席者 委員 堀田座長、天笠座長代理、新井委員、井上委員、尾上委員、金子委員、黒川委員、神山委員、近藤委員、高梨委員、中川委員、東原委員、福田孝義委員、毛利委員、山内委員、若江委員 関大臣官房政策評価審議官、伯井大臣官房審議官、望月初等中等教育局教科書課長、黄地教科書課教科書企画官、宇高教科書課課長補佐、磯生涯学習政策局情報教育課長、新津情報教育課情報教育振興室長 オブザーバー 新井紀子 国立情報学研究所教授 5．議事録 【堀田座長】 ただいまから「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議の第6回会議を開催させていただきます。皆様お忙しい中、御出席いただきまして、誠にありがとうございます。 本日は、前回に引き続き、ヒアリン
山形大、法令手続き経ず教員２人に解雇通告 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
山形大大学院の教員２人が、法令で定められた正当な手続きを経ずに３月３１日付で解雇を通告されていたことが、関係者への取材で分かった。 ２人は研究に必要な有害化学物質と微生物の管理を担当していたことから、大学側は解雇通告後、処理のため５月まで雇用を延長する方針を伝えたが、２人はこの対応を不服として回答を保留している。 関係者によると、解雇を通告されたのは、同大学院理工学研究科の男性教授と助教の２人。 教授側によると、大学側から２０１６年度以降の雇用継続について口頭で確認を受けていたが、３月９日に解雇を予告する趣旨の電話連絡を受け、３月３１日に口頭で同日付での解雇を言い渡された。解雇理由について大学側は、教授が都内の企業と提携して行っていた寄付講座が、原資となる企業の寄付金が受けられなくなり、中止されたためと説明した。後日、大学側から解雇した旨を告げる文書が交付された。教授らは１４年度に採用され
新潟大学・大学一般の話題 : 隗より始めよ・三浦淳のブログ
評価 ★★☆ 出てまもない新書。教育こそ国の柱、だったはずなのに最近の日本はその点があやしくなっているという内容。 「はじめに」では、「先端研究やイノベーションの担い手である」博士号取得者が日本では減っているという指摘がなされている。修士課程から博士課程への進学率が、日本では2000年度の17％から2021年度は10％と減っているというのである。博士号取得者の実数も、これほどではないが、減少傾向にある。海外の動向とは逆になっているのだ。人口100万人あたりの博士号取得者は、米国で281人、韓国で312人なのに日本は120人に過ぎず、英国やドイツに比べても少ないという。この数値は本文でもあらためて出てくる。 しかし、である。続く第1章は「変わらない日本の「学校」」と題されている。日本の学校の現状に対する愚痴が各方面の人間により並べられているのだが、通り一遍の発言が多く、特に産業界の人間からの
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