マスコミが自殺の方法教え、自殺者を増やしていると精神科医
自殺に関する報道は世界的にも自粛する方向にある。世界保健機関（WHO）は自殺の予防を目的に自殺報道ガイドラインを定めている。そのガイドラインの一部を紹介しよう。 ・短期的に過剰な報道をすることを控える。 ・自殺をことさら美しいものとして取り扱ったり、悲劇性を強調しない。 ・自殺手段を詳細に報道しない。 ・実名報道を控える。 ・自殺の背後にはしばしば心の病が潜んでいるが、それに対して効果的な治療法があることを強調する。 これについて「このなかで日本のテレビ局が守っていることが一つでもあるでしょうか」と怒りをあらわにするのが、『テレビの大罪』（新潮新書）で「自殺報道が自殺をつくる」と指摘した精神科医の和田秀樹氏。確かに、テレビは遺影や遺書を映し出し、どこでどうやって自殺したかを事細かに紹介する。遺族の怒りや悲しみの言葉をそのまま流して悲劇性を高める。 「思春期の青少年の心はうつろいやすく、ふと
妻が小遣いをケチると、夫がリストラ対象になる？
女性セブン編集部が全国の40～50代の女性500人を対象に調査したところ、夫の月の小遣いは「3万円未満」と答えた人が約半数を占め、「2万円未満」も3割近くいることがわかったという。 不況による年収ダウンの影響もあり、夫の小遣いを極限まで絞り込む家庭は少なくないようだ。 読みたい本も読めなければ視野も狭くなる 当然、「そんな金額では息抜きもできない」と嘆く男性は多い。遺失物のIC乗車券を払い戻して今年5月に懲戒免職になった20代の警察職員は、「小遣いが少なくてやった」と動機を説明したという。気の毒な限りだ。 経営コンサルタントの宋文洲氏は、ツイッターで「旦那の小遣い制」に反対を表明している。理由は、「会社でサラリーマンの人が、家でもサラリーマンになるから」。 小遣い制になる理由は、妻が家庭の金銭管理を一手に引き受けるため。小遣いの少なさに甘んじさえすれば、夫は手を煩わせなくて済む、ということ
これでいいのか！ テレビの自殺報道規定
いじめによる自殺や「自殺予告」が相次ぐなか、マスコミの自殺報道のあり方に疑問の声が上がっている。自殺報道がかえって自殺の連鎖反応（群発自殺）を呼ぶのではないかというのだ。世界保健機構(WHO)は、「群発自殺」を防ぐための報道のガイドラインを示しているが、実際の報道はこれを逸脱している例が少なくない。 WHOは2000年に、「自殺を防ぐために マスコミへの手引き（PREVENTING SUICIDE A RESOURCE FOR MEDIA PROFESSIONALS）」と題された、群発自殺を防ぐための報道のガイドラインをまとめている。それによれば、実際に起きた自殺についての新聞・テレビの報道が自殺の増加と十分に結びつくことを示唆する十分な証拠がある、という。 「写真や遺書を公表しない」は原則だ さらにWHOは自殺報道について次の原則を挙げている。 ●写真や遺書を公表しない ●自殺の方法につ
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