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ブックマーク / courrier.jp (4)

  • ミシェル・ウエルベック「安楽死を合法化する国、社会、文明は敬意に値しない」 | むしろ破滅させることが望ましい

    2021年4月、自殺幇助を合法化する法案がフランス議会で審議されたことを受け、公の場ではめったに発言しないフランス人著名作家のミシェル・ウエルベックが口を開いた。結果的に議決にはいたらず審議期限を迎えたこの「安楽死法案」だが、ウエルベックは仏「フィガロ」紙に寄稿し、激しい反対意見を述べている。 命題その1:誰も死にたくはない 多くの人は、生命が完全に失われてしまうよりは、弱っていてもあった方が良いと思うものです。ちょっとした楽しみくらいは残っていますから。生命というものは、いずれにしても「弱っていく過程」と言えるのかもしれません。それに、ちょっとした楽しみ以外の楽しみなど、そもそもあるでしょうか(これは掘り下げて考えてみるべき問題でしょう)。 命題その2:誰も苦しみたくはない これは肉体的な苦しみの話です。精神的な苦しみには魅力があり、美的な素材にもなり得ます。こうした苦しみを奪おうという

    ミシェル・ウエルベック「安楽死を合法化する国、社会、文明は敬意に値しない」 | むしろ破滅させることが望ましい
  • ローレンス・レビーに関する最新記事・解説一覧 | クーリエ・ジャポン

    ロンドン生まれ。インディアナ大学卒、ハーバード・ロースクール修了。 シリコンバレーの弁護士から会社経営に転じた後、1994年にスティーブ・ジョブズ自身から声をかけられ、ピクサー・アニメーション・スタジオの最高財務責任者兼社長室メンバーに転進。ピクサーでは事業戦略の策定とIPOの実現を担当し、赤字のグラフィックス会社だったピクサーを数十億ドル規模のエンターテイメントスタジオへと変身させた。のちにピクサーの取締役にも就任している。 その後、会社員生活に終止符を打ち、東洋哲学と瞑想を学ぶとともに、それが現代社会とどう関係するのかを追求する生活に入った。いまは、このテーマについて文章を書いたり教えたりしている。また、そのために、ジュニパー基金を立ちあげ、創設者のひとりとして積極的に活動を展開している。カリフォルニア州パロアルト在住。いまはのヒラリーとふたり暮らしである。

    ローレンス・レビーに関する最新記事・解説一覧 | クーリエ・ジャポン
  • ピクサーに入社して受けた洗礼「あなたはスティーブ派でしょう?」 | 元最高財務責任者が振り返るピクサーの黎明期

    ピクサーには1995年2月に着任した。スティーブからなにをしろという具体的な指示はなし。エドが出迎えてくれて、最初の2~3日、社内を案内しては中核メンバーを紹介したり私の役割を説明したりしてくれた。 みな、温かく迎えてくれ、「歓迎しますよ。困ったことがあったら言ってください」みたいなことをあちこちで言われた。ただ、どうもしっくりこないものがある。みな、愛想もよければ礼儀正しくもあるのだが、なんとなく距離を置かれている気がするのだ。 最高財務責任者を得たのに盛りあがらないというか、受け入れの努力もあまりないように感じる。お昼を一緒にという誘いもあまりないし、カレンダーの予定もぜんぜん増えない。別に鳴り物入りの大歓迎を期待していたわけではないが、これはさすがに平常運転にすぎるだろう。 前回の転職時、私のカレンダーはすぐに予定でいっぱいになった。私に早くなじんでほしいとみなが思ってくれたからだ。

    ピクサーに入社して受けた洗礼「あなたはスティーブ派でしょう?」 | 元最高財務責任者が振り返るピクサーの黎明期
    masterq
    masterq 2019/05/03
    "まずは1~2ヵ月かけて会社をじっくり理解したいと連絡した。"
  • 世界に巨額のカネをばらまく中国の「一帯一路」、各国メディアはこう報じた | クーリエ・ジャポン

    中国・北京で開催された「一帯一路」国際会議にて。前列左からベトナムのチャン・ダイ・クアン国家主席、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領、中国の習近平国家主席、インドネシアのジョコ・ウィドド大統領、カザフスタンのヌルスルタン・ナザルバエフ大統領、フィリピンのロドリゴ・デュテルテ大統領、キルギスのアルマズベク・アタンバエフ大統領 PHOTO: DAMIR SAGOLJ-POOL / GETTY IMAGES 「トランプ大統領のもと、米国が世界経済でリーダーシップを発揮しなくなってきているが、そのリーダーシップの空白を埋めようとしているのが中国の習近平国家主席である。彼が提唱する『一帯一路』構想の国際会議には、約30ヵ国の国家主席、IMF、世界銀行、国連のトップなどが集まった」 このように始まるのは英紙「フィナンシャル・タイムズ」の社説だ。 同紙は、中国が世界中で大量の道路、鉄道、港湾、空港を建

    世界に巨額のカネをばらまく中国の「一帯一路」、各国メディアはこう報じた | クーリエ・ジャポン
    masterq
    masterq 2019/02/02
    "インドには一帯一路構想に対抗できる構想を推し進めることはできないが、一帯一路に関してインドと近い考えを持つ日本などと協力して、アジア諸国やインド洋の島国のインフラを整備していくことは可能だ"
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