東京ディズニーランドは今日も多くのお客さんで賑わっています。長時間の順番待ちもなんのその。色んな味のポップコーンをほおばりながらパークを歩き、ミッキーマウスと写真を撮り、パレードを見て、夜空に花火が上がる時間までいてもまだまだ遊んでいたい、いつもと違う「夢の国」。 それにしてもです。 まだまだ暑いのに「あれ？」と思ったことはありませんか。 どこにもビールを売ってない 思わず同意してしまいそうになりますが、東京ディズニーシーの方ではアルコールを提供しており、ディズニーランド内にも会員制でお酒を飲める店が1軒あるそうです。 ディズニーランドには蚊がいない そう、ないのはビールではなくて蚊です。というわけで、前回に続いて、デング熱とそれを媒介する蚊のお話です。 この話、一部のディズニーランドファンの間では以前から有名らしいのですが、本物ではないにせよ、ディズニーランドにはジャングルさながらの川や

先日、飲み会の席で「…だって世の中、『飛行機がなぜ飛ぶか』ということすら、本当は分かっていないんですから」という声が聞こえてきた。読者の多くの方もきっと、同じ話を耳にしたことがあると思う。 「常識と思っていることは、実は単なる思いこみだ」という文脈か、「科学なんてたいしたことないじゃないか」という話か、そこまでは分からなかったが、声にはちょっと嬉しそうな響きがあった。 もちろん科学は宗教ではない（こちら）。「信じる」ことが基本姿勢の宗教に対して、科学のそれは「疑う」ことだ。リンク先の記事の通り、科学を宗教的なものと誤解しないためにも、「本当はどうなんだ？」と疑う姿勢は大切だ。その一方で、「結局、科学といっても本当は何も分かってないんだよ」という見方は、シニカルな態度にもつながっていきそうでなんとなく違和感がある。 それはさておき、高速で空を飛び、多くの人命を載せる航空機がなぜ飛ぶか、本当に

米アマゾン・ドット・コムが米IBMとの巨額の入札競争を制して、米中央情報局（CIA）にクラウドコンピューティング関連サービスを提供する可能性が高まったというニュースが注目を集めている。本や家電、雑貨をインターネットで販売する「小売り」のイメージが強いアマゾンだが、「IT（情報技術）インフラの提供者」としても急成長しており、旋風を巻き起こしている。 「どうしてインターネット通販の米アマゾン・ドット・コムが、米情報機関にIT（情報技術）インフラを提供するの？」 10月上旬、アマゾンが米IBMとの入札競争に勝利し、米中央情報局（CIA）にクラウドコンピューティング関連サービスを提供する可能性が高まったとのニュースが報じられ、不思議に思った人は少なくないことだろう。 アマゾンは、本や雑貨など様々な商品をインターネットで販売する小売企業のイメージが強いからだ。しかし、CIAとの契約額は6億ドル（約6

最近、結婚式に出るだけで涙が出てしまうことがあります。伴侶の大切さを認識したせいかと思います。 結婚してからも家庭など顧みず、ずっと自分の好きな仕事に打ち込んで来ましたが、旦那が大病をしたことで自分自身がびっくりするほど変わってしまいました。会議中に病院から電話が入ると、周囲にお構いなしで出てしまったり。アタマの中が半分以上家族のことで占められてしまって、しかも長丁場になりそうということで、とても勤まらないと思い社長を辞しました。 看病と言うより、一緒に戦った感じです。最初は慣れない料理などもしていました。カレーのターメリックが免疫力をあげると聞けば、ひじきや切り干し大根にも大量にカレー粉をかけてしまい、旦那に「頼む、勘弁してくれ」と言われました。良いアイディアだと思ったのですが。慣れないことを頑張るより、とにかく2人で一緒に時間を過ごすことにしました。 私たちは子供のいないたった二人の家

物事に大きな影響を与える前提なのに案外知られていない。その一つがコンピュータソフトウエア投資とソフト開発技術者の所属先に関する日米の差である。 日本企業は自社で利用するソフトのほとんどをIT（情報技術）企業に開発させているのに対し、米国企業はソフトを内製する比率が高い。 日本のソフト開発技術者の大半はIT企業に所属するが、米国のソフト開発技術者の大半はIT企業ではなく一般企業に所属している。 上記二つの文は同じことを言っている。日本企業は社内にソフト開発技術者をあまり抱えていないためIT企業に外注するが、米国企業は社内にソフト開発技術者がおり内製できる。 「ほとんど」「高い」「大半」では曖昧なので数字を補足する。米国商務省経済分析局の数字によると、2010年の米国民間企業におけるソフトウエア投資の内訳は、内製（自社開発）が37.3％、外注（他社委託）が34.2％、パッケージソフト購入が28

デリー市内に住むプラディープ・アナンドさん（33歳）はインク業界向けコンサルタントとして働く。月収8万ルピー（約12万円）。一般的な定義に従えば、インドの中間層は世帯年収20万ルピー（約30万円）から100万ルピー（約150万円）。アナンド家は中間層でも上位クラスに相当する。 同居家族は主婦の妻（30歳）と11歳になる息子、そして65歳の父親。集合住宅のワンフロアを占める同家には、4つの寝室がある。インドではワンルームアパートに住んでいる世帯が多いことを考えれば、余裕のある間取りと言える。 愛車はマルチ・スズキのワゴンR。これに乗って郊外型ショッピングモールに出かけるのが余暇の典型的な過ごし方だ。月に3～4回は家族で食事に出かける。インド料理はもちろん、息子が好きだという中華料理も食べに行く。 多くのインド人が憧れそうな生活だが、家の中を覗くと日本の感覚で見れば“まだ持っていないもの”が多

7月19日に電子書籍端末「kobo touch（コボタッチ）」を発売した楽天。7980円と破格の価格を設定し、テレビCMを含む大々的なプロモーションを展開した。しかし、初日から「初期設定ができない」「アプリケーションが動かない」「英語と日本語の書籍が混じっている」など、様々な苦情が殺到。同社は急遽、サポート人員を増強し、対応時間を24時間に拡大するなど、事態の収拾に追われた。 「読書革命」を謳い、成功を疑わなかった楽天の三木谷浩史会長兼社長は今、何を想うのか。単独インタビューで語った。 ――色々トラブルが起きましたが現状は。 三木谷：いや、いいですよ。初期設定の問題で細かいトラブルはあったけど、2日以内に解消できたし、コールセンターも24時間対応にしたし。アクティベーション（利用できる状況にセットアップすること）した人が購入者全体の95％を超えていますからね。そして、何よりコンテンツが売れ

本連載から読者の皆様にお願いした投票で上位に入った13編のコラムを加筆してまとめた新刊『上司と部下の「最終決戦」 勝ち残るミドルの“鉄則”』が発売になりました。 書店に並んでいるのを見かけられたら、ぜひ手に取ってご覧いただければ幸いです。こちらからもどうぞ。 ＊　＊　＊ 女性のキャリア意識を高める――。これが、「女性活用こそが、生き残るためには必要だ！」と声高に主張する企業の、最大の課題なのだそうだ。 「絶対に女性の力って大切だと思うんですよ。でも、女の人って結婚とか出産とかの時期が、ちょうどキャリアを高める30代前半と重なるのが何とも難しい」 「そうなんですよ。うちの会社でも女性管理職を増やそうとしているんですけど、『このままでいいです』とか言って拒否するんだよね」 「女性社員の方が優秀なんです。ただ、子供を産んだ途端に、『やっぱり両立は難しい』とか言って辞めちゃうんだよなぁ」 女性を活

「うわぁ～乗りたい～！　だってポロシャツにホットパンツに、長いド派手な爪のギャルがサービスしてくれるかもしれないってことだろ？」 「バカ、何言ってんだよ。逆に『え？　荷物？　そっち』なんて具合に、ぞんざいな態度を取られるかもしれないんだぞ」 「『あのオヤジ、ムカつく～～』なんておしゃべりが聞こえてきたりして。これって社会人としてどうなんだよ」 「そういう飛行機もあっていいと思うけど。座席があって、目的地まで安全に運んでくれるんなら、それでいい。いろいろサービスされるのって、結構ウザイでしょ」 賛否両論あるものの、全体的には否定的な意見の方が多いような気がするのも、また事実。そう。例の事件。いやいや、事件などとは申し訳ない。5月中旬から、「スカイマークエアライン」の座席のシートポケットに入れられているという“サービスコンセプト”である。 物議を醸すスカイマークエアラインの“コンセプト” ご存

また、新入社員が辞めてしまった。これで4人目である。といっても、私の部下の話ではない（っていうか、部下いないし…）。わずか1カ月ちょっとの間に、「新人が辞めた」という話を4回も聞いてしまったのである。 1人目は、インタビューをさせていただいた方の会社で起こった出来事で、入社1週間目に「体調が悪い」と言ってきた後、連絡が途絶えて辞めた。2人目は旅行代理店に勤める友人の部署に配属になった新人が、「自分にこの仕事は合っていない」と言って、2週間目に辞表を出した。3人目は、以前仕事でお世話になった方の会社の出来事で、母親から「息子が思っていたような仕事ではないので、辞めてさせてください」と連絡があって、去っていった。 そして、昨日4人目が現れた。 「4月から25歳の男性を正社員で雇ったんですけど、『この職場では僕の個性が潰されるから辞めたい』と言ってきました。彼はうちの会社に来る前に、1年ほど別の

「トップは現場を知るべきだ」、という話を聞くことは珍しくないが、本当にそうなのだろうか。たとえ現場を回っていても、知るべきことをすべて理解しているのだろうか。 少なくともある分野に関しては違う。タイトルのとおり、「疲れた現場は必ず失敗するのを社長は知らない」実態は存在する。 「失われた20年」と言う。1990年代以降、日本企業は業績を回復させるため、間接部門、あるいはコストセンターと言われる部門の経費を削減し続けてきた。効率化の名の下に、人員を削減した部門もある。2008年のリーマンショックの後、傾向はさらに強まっている。 結果的に、一部の現場は経営トップが知らないうちに信じられないほど疲弊した。早期退職などによりベテランが予定よりも早く姿を消す中で、継承できなくなるノウハウが増えている。 生き残りを賭けた短期的な経営判断としては正しかったのかもしれないが、思っても見なかった形で疲弊した現

ベゾス：「地上で最も顧客中心の会社」が私たちのビジョンです。そして、望んでいるのは、まったく異なる業界からもアマゾンが手本にされるようになること。「あのような卓越した顧客経験を我々の産業でも実現したい」と言われるようになりたいですね。 そのために我々は「品ぞろえ」「利便性」「低価格」という3つの要素を大事にしています。この3つは密接に結びついているものです。まずは、品ぞろえから始まります。顧客が求める品物がなければ、価格がどれほど安くても、どれほど速く届けられても意味がありません。 しかし、品ぞろえが充実していても、届けるのが非常に遅かったり、価格が安くなければ顧客にとって意味がありません。この3つの要素を全て改善していくためにエネルギーとリソースを注ぎ込んでいます。 「競合の名前を挙げるのは顧客中心主義ではない」 アマゾンの顧客中心主義の徹底は広く知られています。しかし、ほかの企業の経営

NTTドコモの通信設備を借りて独自の無線データ通信サービスを提供している日本通信は4月19日、両社が2008年に合意した接続料の算定方式を2010年度以降、ドコモが一方的に変更し、高額な接続料を要求したとして、従来の合意内容を履行するよう求める訴えを東京地裁に起こした。 これに対し、ドコモは「当社は法令やガイドラインに従い、適正に接続料を算定している」と主張。「争訟に当たっては、当局の公正な判断を期待する」とコメントしており、全面対決の様相を呈している。 国内MVNO（仮想移動体通信事業者）の旗振り役である日本通信はこれまでも設備を貸し出す側のドコモと再三、対立を繰り返してきたが、接続料をめぐって司法手続きに入ったのは今回が初めて。日本通信の三田聖二社長と福田尚久専務は19日の記者会見の終了後、日経ビジネスの単独インタビューに応じ、訴訟に至った経緯と、現在の胸中を語った。（聞き手＝白石武志