51664458 2011年02月22日 51664458
先日紹介した「電子書籍の衝撃(レビュー)」では、電子書籍市場におけるアマゾンとアップルの熾烈な競争について多くが割かれていました。この市場での勝者がどちらになるか予想できませんが、「書籍」がホームグラウンドであるアマゾンにとっては負けられない戦いでしょう。 アップルについては「アップルの驚異的な収益構造の変化」という記事でiPhoneの登場によって収益構造が大きく変わったことを紹介しました。今回は、アマゾンについて財務分析を行います。 #売上規模 アップルだと規模が大きすぎるのでグーグルと比較してみました。グーグルは上場来急速に売上を伸ばし、2007年に初めてアマゾンの売上高を抜きました(Amazon:14,835、Google:16,593)。しかし、2009年にはアマゾンがグーグルを追い抜き返しています(Amazon:24,509、Google:23,650)。 両社ともに売上高を
「キンドル」の電子書籍について米アマゾンが発表したのは、印税を35%から70%に条件付きで引き上げるという衝撃的なものだった。著作者を囲い込む作戦とみられており、既存の出版社には脅威となりそうだ。 「コンテンツをより豊富にすることですね。品揃えを充実させたいと考えています」 印税7割の狙いについて、アマゾン・ジャパンの広報担当者は、こう明かす。 ■著作者を囲い込んで紙の書籍を駆逐 米アマゾンが2010年1月20日発表した印税の追加オプションは、価格破壊で一気にシェアを拡大しようとするものだった。印税を2倍にも引き上げる代わりに、書籍の販売価格を安く設定できるようにしたのだ。 印税7割の条件として、販売価格を2.99〜9.99ドルに据え置き、紙の書籍の最安値より2割引以上にすること、ほかの電子出版サービスより安くできるようにすることなどが挙げられている。 つまり、著作者を囲い込ん
遅ればせながらあけましておめでとうございます。 新年早々 Amazon Digital Text Platform (Amazon DTP)に大きな動きがありました。 1/15に英語のほか、フランス語とドイツ語による電子書籍の製作をサポートすることを表明。また、アメリカ国外の著者や出版社も Amazon DTP で作成した書籍を Kindle Store で販売することができるようになるようです。 これまでは社会保障番号(SSN)、連邦納税者識別番号(TIN)、米国法人番号(EIN) のいずれかが必要である上に、米国の銀行口座を持たなければなりませんでした。この大きな制約がとうとう撤廃されたのです。 さらに、その他の言語のサポートも数ヶ月以内に追加されるようです。追加される予定の言語に日本語は明記されていませんが、Kindle で読める日本語の本を誰もが出版・販売できるようになる世界がまた
新刊書籍や雑誌を安く買うする方法をまとめます。前半でネット通販のアフィリエイトで自分買いをする方法、後半でその他の5%割引となる方法をリストしました。 9/13追記:文教堂書店の株主優待カードの写真と家族利用の方法を追加しました。 9/13夜追記:ルミネ5%・10%OFF、ベネフィット・ワン株主優待10%5%OFFを追加 9/14追記:ベネフィット・ワン株主優待情報訂正、三井住友マイ・ペイすリボのリボ支払額変更方法を訂正 9/15追記:バリューコマース+bk1の6%テク、楽天のディープな10%オーバー、コアマガジンの「愛読者シール」6%テク追加 9/16追記:boox(ブークス)5%ポイント、bk1での1万円まとめ買い1,000円バック、再販制度についての感想などを追加 最低でも6%OFF、最大10%お得に本を買う 筆者は小説オタクで、1ヶ月に平均して10冊から15冊は新刊・文庫を買っちゃ
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