睡眠の研究で今、「最もノーベル賞に近い」と評される学者が筑波大学にいる。睡眠研究の第一人者、柳沢正史教授である。学生時代から不眠に悩まされてきたという59歳のジャーナリスト・横田増生氏が、その快眠メソッドを学びに門を叩いた。【前後編の前編。後編を読む】 ＊　＊　＊ 睡眠を「見える化」する 筑波大学国際統合睡眠医科学研究機構の機構長である睡眠研究者の柳沢正史教授に、高校からがんこな不眠に悩まされ続けてきた私が、睡眠の謎や、快眠のノウハウなどについて訊いた。 私は事前に、教授が立ち上げたベンチャー企業「S,UIMIN」で2日にかけて脳波を計った。1日目は、8時間眠ったが、中途覚醒が2時間近くあった、2日目は9時間強の睡眠で、中途覚醒が1時間ほどあった。まずはその結果を見てもらった。 「この脳波はあまりよくありませんね。点のような中途覚醒がたくさんあるし、まどろみレベルの睡眠が多い代わりに、一番

いよいよ議員逮捕にまで発展した安倍派の裏金問題。「安倍晋三・元首相はこの裏金の一件を知った時に激怒して改善を促した」──というのが今、各所で報じられている流れだ。過去を振り返ると、桜を見る会でも森友・加計問題でも、安倍氏が関わってきた問題はおしなべて、「安倍さんは知らなかった」と“免罪”された。この構造にこそ疑惑の「本丸」が隠れている。【前後編の後編。前編から読む】 報告していないはずがない 安倍派の裏金づくりは、派閥パーティーの議員へのキックバック分の収入や支出を「政治資金収支報告書」に記載しないという手法だった。 これは安倍氏自らが用いてきた手段だった。政権を揺るがした「桜を見る会」前夜祭パーティー問題がまさにそうだ。 安倍氏は首相時代（2013?2019年）、各界の代表者など約1万人を招待して新宿御苑で「桜を見る会」を開き、その前日に都内の高級ホテルで地元から招待した後援者を集めた政

馳浩・石川県知事が、国際オリンピック委員会（IOC）委員に対し「官房機密費を使ってアルバムを1冊20万円で作成して渡した」と語った問題。馳氏は批判を受けて「発言を撤回する」と述べたきり説明を拒んでいる。官房機密費（正確には内閣官房報償費）は、官房長官が管理していて使途が明かされない“ブラックボックス”だとされてきただけに、馳氏の発言は注目された。 そうした中、麻生太郎内閣で官房長官を務めた河村建夫氏（81）が官房機密費について取材に応じた。官房長官経験者が機密費について詳細に語るのは異例のことだ。河村氏は、森友学園問題をスクープし安倍政権の疑惑を追及してきたジャーナリスト・相澤冬樹氏のインタビューに答え、馳氏の発言などについて詳細に語った。その模様は、12月4日（月）発売の週刊ポストが詳しく報じる。 相澤氏の取材に対し河村氏は「馳さんは当たり前のことという軽い感覚で話したんだと思うよ」と語

国会では、立憲民主党の野田佳彦議員が11月22日の衆議院予算委員会で「自民党に世襲が多すぎる」と批判して“世襲議員ばかり”の実態が問題になった。そうした中、自民党の大物二世議員・山口晋（やまぐちすすむ）代議士が20代女性に対する不同意での“泥酔キス”トラブルを起こしていたことが週刊ポストの取材でわかった。11月27日（月）発売の同誌が詳報する。 山口議員は1983年生まれの40歳。衆議院議員を7期務めた山口泰明・元代議士の次男で、2021年に父の地盤である埼玉10区を継いで出馬し、初当選した。2015年に結婚し、プロフィールでは「子育て真っ最中！」とアピールしている。 トラブルが起きたのは11月1日の夜。山口議員は同僚議員と連れ立って、東京・赤坂のラウンジに現れた。そのラウンジに勤める20代のA子さんがこう語る。 「山口さんは、自分は議員だと話していました。『お酒、強そうだね。どんなの飲む

「今こそ経済成長の果実を国民に還元すべきだ」──そう経済対策を打ち出した岸田文雄・首相が、はっきり「減税」という言葉を口にした。その財源は税収増だ。国の税収はコロナ自粛下で増え続けて2020年度に過去最高の60.8兆円に達し、2022年度には71.1兆円とわずか2年間で、年ベースで10兆円以上増えた。さらに、経済対策の財源は使い回しとなれば、国にはカネが余って仕方がない。 その一部は役所がいろんな基金に溜め込んでおり、国に約140種類もある基金の残高はコロナ前の7倍、約16兆円に達している。いわゆる「霞が関の埋蔵金」だ。 国はこんなに貯め込んでいた 財務省が貯め込んだ隠し財源は莫大なものだ。 まず財務省の外国為替資金特別会計には外貨準備1兆2537億ドル（今年7月末）がある。1ドル＝148円で換算すると約185兆円。円安でドルの価値が高まり、そのうち50兆円前後が含み益とされる。日銀が金融

《テナントが半数に》「カレッタ汐留」のゴーストタウン化、マクドナルドも撤退　「ビルをひとつ潰して大きな広場を作ってしまえばいい」と都市政策専門家 「どんどん人もテナントも減って……もはやゴーストタウンですよ、ゴーストタウン」──そう語るのは、汐留勤務の30代男性だ。いま、東京・汐留の複合商業施設「カレッタ汐留」の“過疎化”が止まらないのだという。 「カレッタ汐留」は、2002年12月に開業。地上48階・地下5階建ての電通本社ビル内にある施設だ。劇団四季の専用劇場「電通四季劇場［海］」や広告資料館「アドミュージアム東京」（空調設備工事のため5月より休館中）も併設されている。 オープン当初は、飲食店を中心にファッション・雑貨店なども出店し、約60店舗から構成されていた。初日の来場者は推計5万5000人と報じられて大盛況だったが、オープンから20年以上を経て、すっかり寂しい状況になっているようだ

SHAZNAのボーカル・IZAM（51）と元「癒やし系」グラドルの吉岡美穂（43）は、結婚17年目にして夫婦で大きな試練と向き合っていたようだ。芸能界で“おしどり夫婦”と言われた2人の自宅が、昨年9月から今年9月にかけて、税金の滞納処分によって1年近く東京都によって差押えられていたことをNEWSポストセブンが報じている。 IZAMは差押えの経緯について、新型コロナウイルスによって舞台やライブの集客が減り、「公演の赤字を全て負担しているため、納税のお支払いを待って頂く事で税務署さまにお願いを致しました。その後、期間を設けてわけてお支払いしていく事になった」と、文書で説明。取材班は差押え処分が解除される前の8月上旬にIZAMの意外な行動を目撃していた。平日の午後に仕事を終えたIZAMの姿は、パチスロ店の入居するビルにあったのだ──。【前後編の後編。前編から読む】 1997年にロックバンド・SH

深い霧に包まれた参道の両脇には無数の石塔。周辺には樹齢数百年の杉の巨木がそびえ、視界の先には墓地が広がる。長い年月の経過を刻んだ苔むした墓が多く、その歴史が感じられる。 参道から一本脇道に入ると、人の話し声も鳥の声すらも聞こえなくなり、耳に届くのは杉の枝が風に揺れる音ばかり。木々が生い茂る山林に歩を進めると、整備されたばかりの一角に、2基の墓がひっそりとたたずんでいた。 向かって右は今年7月に亡くなったジャニー喜多川さん（享年87）の墓、そして左に建つ同じ形の墓は──。 和歌山県北部に位置する高野山。周囲を標高1000m級の山々に囲まれた盆地で、1200年以上前に弘法大師（空海）によって開かれ、真言密教の修行の場となっている。さまざまな謎を残す場所で、先日発売された歴史小説『高野山』（小学館）をはじめ、多くの戦国史ミステリーの題材にもなっている。 金剛峯寺を総本山とし、117もの寺院で構成

作品に影響が出ています。両親への自殺ほう助の罪で逮捕、起訴された市川猿之助さん。出演する映画『緊急取調室 THE FINAL』は公開が延期となったままです。 映画関係者によると「猿之助さんの代役を立てて撮り直しすることが決定的です。しかし事件の影響が大きく、代役候補になかなか首を縦に振ってもらえないそうです」とのこと。もし代役が決まったとしても、主要キャスト陣の年内のスケジュールはすでに埋まっていて、撮り直しができる日程がなく撮影は来年以降となるようです。 【↑　上の写真クリックで動画へ】

地域で初めてのコストコ出店は働き手確保に大きな影響を与えている（イメージ、Sipa USA/時事通信フォト） 地方ではいま、古くからの小売経営者に大きな衝撃が広がっている。最低賃金が800円台の地域でも、地域によっては世界的小売チェーンの店舗が時給1000円以上からスタートできることを確約して働く人を募集しているからだ。俳人で著作家の日野百草氏が、岸田文雄首相が掲げた「最低賃金の全国平均1000円」を軽々と超えてくる高時給求人に揺れる地元小売業経営者や募集担当者の本音を聞いた。 ＊　＊　＊ 「時給1500円は無理だ。群馬県の最低賃金は895円、世界的企業の真似はできない」 群馬県のガソリンスタンド経営者が語る。時給1500円とはアメリカ発祥の世界的な会員制倉庫型店舗を展開する「コストコ」のことである。いま群馬県だけでなく、日本各地でコストコによる「高時給求人」が猛威を振るっている。 「コス

日本でコンビニエンスストアと呼ばれる形態の店舗が生まれて、半世紀以上が経つ。いまやただ物品を売る店というだけでなく、公共料金の支払い、コンサートチケット、宅配便、銀行ATMなどあらゆるサービスがある。いまや日本全国で5万店舗を超えるコンビニが存在し、年間売上高は百貨店のそれを上回っている。ところが、主に労働力不足から24時間営業の廃止を検討する動きがある。俳人で著作家の日野百草氏が、閉店や縮小を選択したコンビニオーナーが訴える危機と現実についてレポートする。 ＊　＊　＊ 「人手が足りません！助けてください！」 「誰でも！1時間でも！大歓迎！」 「あなたの都合にすべて合わせます！」 これ、すべてコンビニエンスストアのアルバイト・パート求人の張り紙である。ポップな仕上がりだが、実際のところは切実で、誰も働いてくれないから閉店、の危機にひんしている店もある。もちろん例は極端ではあるが、多くのコン

かつては仕事帰りの男性会社員が寄るところだった居酒屋は、1980年代から居酒屋チェーンが登場しカジュアル化、低価格化がすすみ、2000年代にはその傾向がさらに加速した。そして、アルバイト先を求める若者にとって居酒屋、とくに居酒屋チェーンは定番の勤め先となったが、近ごろは人気薄だという。俳人で著作家の日野百草氏が、居酒屋チェーンが働き手を確保する困難に直面している現実を、現店長や元店長、元アルバイトたちに聞いた。 ＊　＊　＊ 「家族のようにあったかい、アットホームなお店です！」 「時給も大事だけど、ワイワイ楽しいも大事！」 「お兄ちゃん的存在の店長になんでも相談、頼れます！」 これらは居酒屋チェーンの求人キャッチコピーである。多少改変しているが、同じような文言と満面の笑顔の店員たちがスクラムを組んだり、それぞれ芸人のように愉快なポーズをとったりしている。よくある求人広告だが、居酒屋チェーンの

《週刊女性2022年4月26日号に掲載した木下ほうか氏に関する記事について、木下氏から損害賠償金の支払等を求める訴訟が提起されておりましたが、2023年6月1日付けで木下氏が訴えを取り下げ、同訴訟は終了しました。ここに、ご報告いたします》 6月2日、芸能活動を無期限停止中の木下ほうか（58）が、東京地裁に提起していた民事訴訟を取り下げていたことがわかった。ニュースサイト「週刊女性PRIME」および同サイトを運営する主婦と生活社が公式サイトで報告した。 木下は、自身の女優への性加害を報じた「週刊女性PRIME」や「週刊女性」に掲載された記事が事実と異なるとして、発行元の主婦と生活社などを相手取って、550万円の損害賠償などを求める民事訴訟を東京地裁に提起していた。 木下はツイッターを更新し、2022年4月22日に「令和4年4月11日に週刊女性PRIMEに掲載された記事及び同月12日に発売され

アルバイト集めの難しさを本部は分かってくれないとコンビニエンスストアオーナーは嘆く（イメージ、Imaginechina/時事通信フォト） かつて200万人を超えていたフリーター人口は減少し続け、2022年は132万人だった（総務省統計局「労働力調査」調べ。ここでの「フリーター」は15～34歳で男性は卒業者、女性は卒業者で未婚の者の合計）。非正規労働者に頼ることで成立してきた日本の多くの仕事の現場ではいま、深刻な人手不足に陥り、浮上する気配がない。俳人で著作家の日野百草氏が、「人手不足」に直面させられている人たちの悩みをレポートする。 ＊　＊　＊ 「よりどりみどり、選べた時代は終わったのだと思う。昔はコンビニのアルバイトでも求人すれば応募が必ず来て、いろいろ理由をつけて落としたりもしたが、いまは日本語が理解できればそれでいい」 都心の繁華街にあるコンビニエンスストア、60代のオーナーが語る。

アルバイト集めの難しさを本部は分かってくれないとコンビニエンスストアオーナーは嘆く（イメージ、Imaginechina/時事通信フォト） かつて200万人を超えていたフリーター人口は減少し続け、2022年は132万人だった（総務省統計局「労働力調査」調べ。ここでの「フリーター」は15～34歳で男性は卒業者、女性は卒業者で未婚の者の合計）。非正規労働者に頼ることで成立してきた日本の多くの仕事の現場ではいま、深刻な人手不足に陥り、浮上する気配がない。俳人で著作家の日野百草氏が、「人手不足」に直面させられている人たちの悩みをレポートする。 ＊　＊　＊ 「よりどりみどり、選べた時代は終わったのだと思う。昔はコンビニのアルバイトでも求人すれば応募が必ず来て、いろいろ理由をつけて落としたりもしたが、いまは日本語が理解できればそれでいい」 都心の繁華街にあるコンビニエンスストア、60代のオーナーが語る。

それにもはや余嶋組長のような立場の組長を殺害しても、神戸側、池田組・絆連合にメリットはない。末端の組長を無差別に殺して加点される段階はとうに過ぎた。 歴代、山口組の主要組織は謀殺が十八番で、内部でもめ事が起きると身内による粛正が実行されてきたため、余嶋組長の属する弘道会が殺したという憶測も湧いた。が、自らラーメン屋の厨房に立ち、額に汗して働く組長を勤務中に殺せばマスコミが騒ぎ出すのは目に見えている。これではまったく謀殺にならない。 「今の段階では、殺害されるほどのトラブルは見つかっていません。周辺取材をしたけど空振りで、今後の捜査を待つしかないのですいが、裏の顔があるようには思えない。組長個人のインスタグラムにもずらっとラーメンの写真が並んでいるし、ラーメン屋の口コミサイトには、自作自演でよい評判を書き込んでいたような節もある。ラーメン屋に一所懸命な印象です」（同前） ラーメン自体はおいし

「ラーメン店で店主死亡、口の中で発砲か　暴力団関係者とみて捜査進む」（朝日新聞デジタル4月22日付配信）というニュースに、困惑の声が広がっている。てっきりラーメン店の店主が無関係な暴力団の事件に巻き込まれたのかと思いきや、そうではない。この店主自身が、暴力団だったというのだ。暴力団取材の第一人者であるフリーライターの鈴木智彦氏が、事件の真相をレポートする。 ＊　＊　＊ ｢店主が倒れている｣──神戸市長田区のラーメン店『龍の髭』に勤する女性従業員が119番通報してきたのは4月22日午前11時過ぎだった。女性が買い出しから戻ると、厨房で店主が仰向けに倒れていたのだ。外傷はなかったが頭からかなり出血しており、その後、搬送された病院で死亡が確認された。事件性が疑われたのは店主が六代目山口組の中核組織である弘道会系組長で、画像診断で頭部から銃弾が発見されたからだ。 「亡くなった余嶋学組長（57）の頭

側近秘書官の差別発言が「オフレコ破り」され、外遊に同行した長男の「公用車で観光」が報じられ、日銀総裁人事はまさかの“誤報”も飛び出した。ドタバタ劇を繰り広げている岸田首相の周囲で、いったい何が起きているのか。政治部記者たちの覆面座談会からその内幕を読み解く。【全4回の第1回】 この政権の危機管理意識の低さは度を超えている。北朝鮮が「米国全土が射程に含まれる」（浜田靖一・防衛相）とみられるこれまでにない性能の新型弾道ミサイルを発射した時、岸田首相は予定を変えずに鼻の術後の処置のため病院に向かい、そのまま治療を受けた。「病院内においても、逐次報告を受けた。意識は絶えずしっかりしており、支障がなかった」。そう弁解に追われた。 日本上空でたびたび目撃された気球についても、首相は「中国の無人偵察用気球だと強く推定される」と発言したが、今回米国が自国内の気球を撃墜するまで日本政府は中国に抗議すらしてい

菅義偉政権下ではコロナ担当相として連日メディアに登場し、現在は経産相を務める西村康稔氏。所属する安倍派では後継会長候補のひとりとして名前が挙がっている。そんな西村氏が2月上旬、自民党衆院議員の政治資金パーティーにゲストとして登壇した際に話したコロナに関する発言が波紋を呼んでいる。 西村氏は挨拶の冒頭で、昨年9月に経産相として行った海外出張について、こう発言した。 「その時のカンボジア、タイは衛生状態も良くない、マスクはしてない、近い距離で会議がある、食事もある、すぐ抱きつかれる。男性ですよ。そういう中ですね、感染をしてしまいまして」 西村氏はコロナ担当相時代から自身の抗体量を調べていたというが、昨年9月の感染後に抗体量を調べたところ、数値が上がっていたという。さらに感染から3か月経って再度検査した際には、感染直後より抗体量が上がっていたというのだ。それを西村氏は、こう結論づけている。 「私

総理補佐官の森雅子・参院議員といえば、岸田文雄・首相の信頼が厚く、12月3日に開催された首相肝煎りの国際女性会議では総指揮を任され、閣僚級会合の進行役も務めた人物だ。その森補佐官の政治資金収支報告書に記載された6000万円もの借入金が忽然と紙上から“消えて”いたのだ──。 取材の発端は、森氏の政党支部（自由民主党福島県参議院選挙区第四支部）の政治資金収支報告書の不可解な記載だ。 森氏は支部の活動資金の不足分を自己資金から貸し付けており、参院選が行なわれた2019年の同支部の政治資金収支報告書には「残高が100万円を超える借入金」の項目に、〈三好雅子（森氏の本名）　6176万円〉の記載がある。 同報告書では、この年は1回100万円、200万円など5回にわたって支部から森氏に計900万円が返済されており、それでも2019年末時点で貸付金がまだ6176万円あったことを意味する。 ところが、翌20