弁当に手を出し朝昼晩をすべて自炊にすれば世界が変わると思っていたのだがそれをしても時給が割に合わん。 昼は日替わりの仕出し弁当にして夜は半額弁当+サラダで朝とおやつは牛乳とグラノーラにしても自炊と一日400円も変わらん。 ここから、電気代ガス代調味料代諸々の道具の減価償却を引くと、うん。 それで栄養価はほぼ一緒、それどころか朝昼晩が作りおきのクローン飯にならないおかげで弁当の方がバランスが良くなる程だ 飯作りにかかるのは洗い物も含めれば1日30分以上、時給はあって500円。 どう考えても割に合わない。 料理が好きとか、給料が雀の涙とかならまあ分かるけどさ、普通の人が自炊をやる意味はもはやないよね。

今日は、私が暇で暇でたまらないときに「暇つぶし」と称してめぐっているサイトを紹介してみたい。 3選とするからには厳選に厳選をしぼっている。 が、文字数が結構多いので、忙しい方はまとめだけ読まれると良いだろう。 Norse Attack Map サイバーとは サイバー攻撃とは 見方など microsoftの関与？ ライフゲーム ライフゲームで理解する複雑系 ライフゲームの複雑系 グラフ描画サイト グラフの描き方―人間編― グラフの描き方―コンピュータ編ー 面白いグラフ まとめ Norse Attack Map Norse Attack Map 特に「ハッキングとか興味あるわ～」という少し危ない人達にはお勧めのサイト。 「世界中で現在進行形で行われているサイバー攻撃」を可視化し、見やすくまとめてくれているサイトである。 上の絵をご覧いただきたい。円形の中心点が攻撃の始点、つまり攻撃している側で

安倍晋三首相の友人が理事長を務める学校法人「加計学園」（岡山市）の獣医学部新設問題で、「総理のご意向」と書かれた文書の存在などを告発した文部科学省の内部告発者について、義家弘介文科副大臣は１３日の参院農林水産委員会で、国家公務員法違反（守秘義務違反）で処分する可能性を示唆した。 自由党の森ゆうこ氏は、「文科省の文書再調査は（文書の存在をあると告発した）犯人捜しのためにやっているという話も出ている。今回告発した人は公益通報者にあたると思うが、権利を守る意識はあるか」と尋ねた。 これに対し、義家氏は「文科省の現職職員が公益通報制度の対象になるには、告発の内容が具体的にどのような法令違反に該当するのか明らかにすることが必要だ」と説明。さらに森氏が「『（告発者を）守る』と言えないのか。勇気を持って告発した人たちの権利を守ると言って欲しい」と求めると、義家氏は「一般論」と断った上で、「告発内容が法令

と思ったが、青山霊園があるところか ＿＿ え、46なの！？ｗ 知らなかった また一つ賢くなった 乃木坂に着目するのはいいよね 表参道46だと、住所かな？ってなるからね

神奈川県横浜市に縦横比１６：９の縦長スクリーンを備える映画館「バーチカルシアター横浜」が１２日にオープンした。スマートフォンで撮影した縦長サイズの動画が増えている昨今のトレンドを反映し、世界に先駆けて導入した。 映画やテレビなどの映像媒体は、長年人の視野に合わせた横長を標準としてきたが、スマートフォンの普及によって縦長サイズで撮影される機会が増えてきた。この流れに合わせて、近年縦長画面に最適化して撮影したプロモーションビデオを配信する企業も増加している。 バーチカルシアター横浜では、世界最大級となる縦２４．９メートル×横１４メートルの縦長スクリーンを設置。特殊効果と立体映像が楽しめる「４ＤＸ３Ｄ」システムにも対応した。 オープン初日には、昨年公開のヒット作「シン・ゴジラ［縦長版］」が上映。画面の両端を大胆にカット・再構成した縦長映像は、怪獣ゴジラの高さを圧倒的な迫力で表現する一方、ほとんど

大統領選の期間中と同じような調子でしゃべったり、ツイートしたりしているトランプ　Carlos Barria-REUTERS ＜深刻なスキャンダルの渦中にあっても放言やツイートを止めないトランプ。法律的なアドバイスをする「リーガル・チーム」はいないのか？＞ 先週8日のジェームズ・コミー前FBI長官の議会上院公聴会での証言では、様々な注目点が指摘されましたが、なかでも重要な問題が2つ浮上しています。 一つは、トランプ大統領がFBI長官だったコミーに対して「自分への忠誠を要求した」という部分、もう一つはコミーが「自分の解雇はロシア疑惑が原因だと考えている」という部分です。 どちらも衝撃的ではありますが、事前に文書で公表されていたこともあり、証言そのものは「爆弾発言」というようなインパクトはありません。これに加えて、仮に大統領の言ったことがメチャクチャであったにしても、一対一の密室での会話ですから

国連の特別報告者らが日本政府の方針に批判的な見解を示し、政府がその都度、反論するケースが相次いだ。「共謀罪」の成立要件を改めたテロ等準備罪を新設する組織犯罪処罰法改正案や特定秘密保護法、慰安婦問題に関する日韓合意が取り上げられ、政府の対決姿勢を野党が批判している。 ◇「共謀罪」、秘密保護法 「共謀罪」法案を巡っては、国連のケナタッチ特別報告者が先月１８日、「表現の自由を不当に制約する恐れがある」と懸念を示す書簡を公表。政府は即座に「直接説明する機会もなく一方的に発出した」と抗議した。同３０日にはデービッド・ケイ特別報告者が、世論の反発が強かった特定秘密保護法について「ジャーナリストを萎縮させないよう法改正すべきだ」などと勧告する報告書を公表。これにも政府は「不正確な内容だ」とすぐに反論した。 特別報告者は国連人権理事会から任命され、国や地域別、人身売買や表現の自由などのテーマ別に人権