米カリフォルニア州サンディエゴで25年前に発掘されたマストドンの化石によって、北米の歴史が書き換えられるかもしれない。 英科学誌Natureで4月27日に掲載された論文「A 130,000-year-old archaeological site in southern California, USA」によれば、南カリフォルニアのマストドン発掘現場が人類拡散の歴史を塗り替えることが明らかになったという。 その証拠となるのが1992年にサンディエゴ近郊の建設現場で発見されたマストドンの化石だ。このマストドンはサンディエゴ自然史博物館に所属する発見者、リチャード・セルッティ氏にちなんでセルッティ・マストドンと呼ばれている。 骨の破片を再構成するのに22年を要したが、考古学者たちは奇妙なことに気づいた。ピースがうまくはまらなかったり、破損していたりするものが多かったのだ。セルッティ氏はそこに人類

電力を「圧縮空気」で蓄電するシステム稼働、静岡県で再エネの出力変動対策に：自然エネルギー（1/2 ページ） 再生可能エネルギーで発電した電力を、圧縮空気として“蓄電”するという新しいシステムの実証が静岡県で始まった。NEDOプロジェクトとして早稲田大学、エネルギー総合工学研究所が実施するもので、再生可能エネルギーの新しい出力変動対策として期待がかかる。 再生可能エネルギーの導入拡大に伴う出力変動対策として、大規模な蓄電システムを運用する技術開発が進んでいる。大型のリチウムイオン電池システムなどを活用するのが一般的だが、新しい技術として「圧縮空気」を活用した蓄電システムの実証運用が静岡県賀茂郡河津町で始まった。希少金属や有害物質を使用せず、空気と水しか排出しないというクリーンなシステムだ。 実証に取り組むのは早稲田大学、エネルギー総合工学研究所だ。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO

向う数週間中に、新たなレビュープロセスが追加され、まだYPPに参加していないチャンネルは、視聴回数が1万以上になるまでYPPに参加できなくなる。チャンネルの視聴回数が1万を超えると、YouTubeがそのチャンネルがポリシーに沿っているかどうかを審査し、問題がなければYPPに追加して広告表示を開始する。 関連記事 Google、不適切なコンテンツへの広告表示対策について説明 YouTubeからの英国政府やトヨタなど、大手広告主の引き上げを招いた不適切コンテンツへの広告表示について、Googleがポリシー厳格化や広告主向けの新ツールなどの対策を説明した。 YouTubeからの大手メディア広告引き上げを受け、Googleが自動システム改善を約束 英国政府や大手メディアが、YouTubeの不適切な動画に広告が表示されるとして、YouTubeやGoogle Display Networkから広告を引

CiNiiは、国立情報学研究所（NII）が運営している、論文などの学術情報で検索できるデータベースサービス。1997年以降、紙の論文を電子化し、CiNii上でPDFデータを無料公開する「電子図書館事業」（NII-ELS）を進めており、430万論文を電子化・公開してきた。 だが、NII-ELSが17年3月で終了し、国からの支援が途絶えた。国は、論文の電子化支援について、科学技術振興機構が運営する「J-STAGE」に一本化する方針で、CiNiiの掲載論文もJ-STAGEなどに移行するよう各学会に推奨した。 これを受けCiNiiは、17年3月28日に論文PDFの公開を停止した。だが、J-STAGEへの移行作業は遅れており、多くの論文が移行できないままこの日を迎えてしまった。移行作業は各学会に任されおり、学会によって“移行度”にばらつきがある状態だ（学会誌の移行先と移行準備年度一覧）（紀要の移行先

日本の電子楽器メーカー、ローランドの創業者である梯郁太郎氏が4月1日に87歳で亡くなった。記事執筆時点で梯氏の所属するATVからの発表はないが、ゴダイゴのドラマーでローランドとの関係が深かったトミー・スナイダー氏のFacebook投稿を基にした追悼記事がBillboard、BBCなどで公開され、音楽関係者からの悲しみのツイートが相次いでいる。

スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」に迫っていきたい。 先日、介護施設にお勤めの方のあるツイートが話題になった。 詳しくはググっていただきたいのだが、禁煙エリアで喫煙をしていた50～60代の男性を職員の方が注意したところ、「客に向かってなん

スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」に迫っていきたい。 先日、ザッピングをしていたテレビから流れてきた「議論」を聞いて背筋が凍りついた。 トランプ大統領の就任式に「史上最多」の人が集まったと大統領報道官がホラを吹いた、と米メディアが批判。そ

「給与が低くて将来や老後が不安」「人間らしい仕事がしたい」──日本が世界に誇るアニメの製作現場では、低賃金や法定勤務時間の超過といった問題が指摘されている。日本アニメーター・演出協会「JAniCA」が2015年に公開した報告書によれば、アニメの制作に関わる労働者の平均年収は、全国平均に比べて大幅に下回っているという。 一方、近年進化が著しい人工知能（AI）技術は、少子高齢化が進む日本おいて、労働力を補う一端を担えるのではないかと期待されている。問題が浮き彫りのアニメ業界にAIの導入が進んだら？　アニメ業界の最前線にいるエー・ティー・エックスの岩田圭介社長が未来を語った。 アニメ制作は全てAIに代替できる？ 岩田社長は、『新世紀エヴァンゲリオン』『ポケットモンスター』『NARUTO』『遊戯王デュエルモンスターズ』『ケロロ軍曹』『ヒカルの碁』『テニスの王子様』など数多くのヒット作品を生み出して

1月上旬のCES 2017の取材時、ラスベガスのメイン通りを離れたエリアを当てもなく歩いてみました。地元の人が集まるエリアにはスマートフォンの中古屋があったり、SIMの安売り屋があるなど意外と楽しい発見があるもの。ですので、取材で各都市を訪れるときは、時間を作って街歩きを楽しんでいます。 ここラスベガスでも、普通の交差点に机を出して、何やらスマートフォンを販売している人たちを発見。「Safelink Wireless」って書いてありますね。これ、低所得者向けに米国政府とMVNOのTracFoneが共同で展開している「完全無料スマートフォンサービス」なのです。 テーブルの上を見ると、AlcatelとZTEのスマートフォンを扱っているようです。Safelink Wirelessは低所得者だけが加入できる携帯電話サービスで、1世帯あたり1人のみが加入可能。スマートフォンは無料、通話は350分無料

ケイ・オプティコムのMVNOサービス「mineo」で提供している、余ったデータ通信容量（パケット）を全国のユーザーで分け合う機能「フリータンク」が危機に瀕している。1年前の開始当初は、パケット提供量が引き出し量よりはるかに多かったが、その差は徐々に縮小。1月24日時点で残りパケットは3TBを切り、ギリギリの状態になった。 同社は24日、「このままだと26日に底をつく可能性がある」と告知。フリータンクは「ユーザー間の助け合いの場」との位置づけのため、底をついた場合もパケットの補給はしないと発表した。 フリータンクは2015年12月にスタート。余ったパケットを提供（月に合計10GBまで）したり、足りない時に引き出せる（月に合計1GBまで、21日～末日に2回まで）。掲示板などを備えたコミュニティーサイト「マイネ王」に会員登録（無料）していれば利用できる。 提供する側に直接のメリットはないが、「マ

20代の約半数が月に1度もお酒を飲まない――ワイン情報サイト「WineBazaar」の調査でこのような実態が分かった。 20代の44.8％、30代の41.2％、40代の38.8％、50代の35％、60代の34.6％が月に1度もお酒を飲まないと回答した。 一方、お酒を毎日、または週に2～3回飲むという人は、20代で21.9％、30代で31.7％、40代で37.2％、50代で44.4％、60代で45.8％と、年代が上がるにつれて割合が多くなる 他の年代と比べて飲む割合が少ない20代を男女別に見てみると、男性の39.8％、女性の50％が月に1度もお酒を飲まないという結果になった。

スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」を紐解いていきたい。 10月7日、電通の新入社員の女性が「過労自殺」だったとして労災認定された。また、政府はこの日の閣議で「過労死等防止対策白書（2016年版）」を決定、これを受けて「残業100時間くらい