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2021年8月19日のブックマーク (5件)

  • https://research-er.jp/articles/view/102181

    medihen
    medihen 2021/08/19
    “宇宙空間にて、回転デトネーションエンジン注2)、パルスデトネーションエンジン注3)が正常に作動”
  • 「文春砲は卒業、大人版NewsPicksのような言論空間をつくる」新谷学・文藝春秋編集長 | AERA dot. (アエラドット)

    文藝春秋編集長に就任した新谷学さん(撮影・遠崎智宏)この記事の写真をすべて見る 「DXは究極的には社内政治」と言い切り、ガラケーを愛用する新谷さん(撮影・遠崎智宏) 「文春砲」という言葉を世に知らしめた前週刊文春編集長の新谷学さん(56)。2018年から週刊文春局長として「スクープを獲る」から「稼ぐ」にシフトチェンジし、スクープをブランディング(看板化)すべく、局内のデジタル・トランスフォーメーション(DX)化に取り組んだ。今年7月からは月刊「文藝春秋」の局長兼編集長に就任し、現場の最前線に再び、立った。新谷さんが目指す文藝春秋のブランディングとは――? 【写真】「DXは究極的には社内政治」と言い切り、ガラケーを愛用する新谷さん ――月刊文藝春秋の編集長として9月号を久しぶりに校了し、手応えはどうでしたか。 新谷:台湾・蔡英文総統単独インタビュー、高市早苗元総務相の総裁選出馬宣言などタイム

    「文春砲は卒業、大人版NewsPicksのような言論空間をつくる」新谷学・文藝春秋編集長 | AERA dot. (アエラドット)
    medihen
    medihen 2021/08/19
    "オンラインサロン的な場所を作ってそこに政権の中枢、霞ヶ関の中枢の人にも出てもらい、オンライン対談とか座談会みたいなことを将来的にできないだろうか", "有料会員はライブで見られ、質疑応答に参加できるとか"
  • "両極"から学ぶ企業文化の本質。|カルチャーデザイン|Kenji Tomita / 冨田憲二

    「企業文化」には「正解」もなければ「一般解」もない。形もなければ目にも見えない。 あるのは「相対的な違い」であり「特徴」であり、結果としての「足跡」である。 人類が成功例を学んだり、うまくいっていることを積極的に取り入れ改善していく営みは、かけがえのない進歩の素ではあるものの、こと「企業文化」においては結局のところ、自らの「失敗」から学ぶ以外に最短の道が無い。 そんないばらの道を邁進する日々でも、可能な限りで「企業文化」というもののメカニズムや理屈にアプローチしたり、一見異なる相似形な事象・物事に照らし合わせたり、何よりも自分・自社の事を知る内省に励んだり、逆に世の中に存在する「成功の両翼」を知ることで、この無味無臭な「企業文化」にはっきりとした輪郭を与えることは、大きな意義があると思っています。 今回紹介したいのはそんな「成功企業」の好対照な「企業文化の両翼」です。どちらの企業も創業から

    "両極"から学ぶ企業文化の本質。|カルチャーデザイン|Kenji Tomita / 冨田憲二
    medihen
    medihen 2021/08/19
    "それぞれの事業ドメインに彼らの企業文化の特徴を当てはめると、それらが極めて合理的に競争戦略上、優位に働くことがわかります"
  • 「東京五輪へ波風立てないでほしい」 専門家提言に「圧力」電話 | 毎日新聞

    記者会見する新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長=東京都千代田区で2021年8月12日午後4時50分、宮間俊樹撮影 東京オリンピック・パラリンピックについて、政府の「新型コロナウイルス感染症対策分科会」の専門家らが6月にまとめたリスク評価の提言を巡り、政府・与党から専門家に対して「圧力」があったことが浮かび上がってきた。提言を巡る政府と専門家の水面下の駆け引きを検証した。【原田啓之、金秀蓮】 「先生、提言に名前を連ねるのは、やめたほうがいいですよ」。厚生労働省に新型コロナ対策を助言する「アドバイザリーボード(AB)」の専門家メンバーの一人に6月初旬、自民党国会議員から電話があった。提言作成は4月に始まっていた。議員は「五輪の開催はもう決まっている。波風を立てないでほしい」と続けた。「何を言ってるんだと思ったが、ぐっとこらえた」。電話を受けた専門家は毎日新聞の取材にこう振り返った。

    「東京五輪へ波風立てないでほしい」 専門家提言に「圧力」電話 | 毎日新聞
    medihen
    medihen 2021/08/19
    #アフター五輪のキーワードは「蒸し返す」
  • EV電池リサイクルに新型焼却炉 産廃処理の山陽レック  - 日本経済新聞

    産業廃棄物の処理を手がける山陽レック(広島市)は9月、社工場(同)で新型焼却炉の稼働を始める。電気自動車(EV)などに使われるリチウムイオン電池を月間60トン以上処理できる専用の燃焼室を設ける。投資額は25億円。EVの普及などでこれから高まるとみられる廃棄・リサイクル需要を取りこむため、積極的に先行投資する。同社が持つ処理施設は社工場のみで、焼却炉は1つしかなかった。新型焼却炉の処理能力は

    EV電池リサイクルに新型焼却炉 産廃処理の山陽レック  - 日本経済新聞
    medihen
    medihen 2021/08/19
    電池も燃やして処分するものなんだ。→"燃やした後に銅やニッケル、コバルトなどの金属を取り出し、精錬所に売却"、"金属を焦がさないようにしながら電池を燃やす温度管理のノウハウ"