URLを入力するだけ--ホームページを“もれなく”チェックできる診断サービス5選
通常の利用にはなんら問題がないように見えるホームページも、セキュリティの欠陥があったり、動作速度に問題を抱えていることは少なくない。このほかにも、検索エンジンに最適化されすぎていてユーザにとっては使いづらかったり、モバイルへの対応が不十分だったりすることもしばしばだ。ウェブ関連の技術やトレンドの進化によって、これまで問題がなかったサイトも、しばらく経って再度チェックしてみると問題が見つかるケースも多い。 こうした場合に便利なのが、URLを入力するだけでホームページにまつわるさまざまな診断をしてくれるサービスだ。特に最近ではスマホやタブレットといったデバイスやソーシャルメディアへの対応に加えて、セキュリティについてはHTTPSの標準化といった新しいトレンドもあり、こうした診断系サービスもそれらを反映した内容へとリニューアルしつつある。今回は新顔のサービスを中心に、自らが運営するホームページの
クックパッドが提案する“農家と消費者”をつなぐ流通の新たな形
国内最大級のレシピサイトを運営するクックパッド。同社は2012年7月から野菜の定期宅配サービス「やさい便」を提供している。といっても、クックパッドが自社で食材を販売する訳ではなく、ユーザーと農家が野菜を売買できる“マーケットプレイス”としての場を提供するものだ。 このサービスの特徴は、小規模な農家でも気軽に出店できること。生産可能な範囲で野菜を売買できるため、これまでは生産量が少なく既存の市場に参入できなかった農家も、PCひとつで全国の消費者に野菜を販売できるようになる。複数の農家がそれぞれの野菜を持ち寄って1件の店舗として出店することも可能だという。 「従来の経済規模を求める流通では多様性は失われていくが、ネットはその逆。1日5箱しか出荷できない人でもニーズさえあれば売れるし、そういうところの方が美味しい食材があったりする。既存の流通には乗りづらい、けれど美味しいというものを誰でも買える
ソーシャルメディアと“つながない”ご近所チャットアプリ「Eyeland」が刷新
オーシャンズは5月23日、位置情報を使ったコミュニケーションアプリ「Eyeland」をリニューアルする。新たに「Eyeland2.0」としてサービスを展開する。iPhone版はApp Store、Android版はGoogle Playよりそれぞれダウンロードできる。 Eyelandは、位置情報を使って、近所のユーザーと1対1でチャットしたり、近所のユーザー全体に対してつぶやきを投稿できるサービス。FacebookやTwitterなど、各種ソーシャルサービスと連携しないため、位置情報をもとに、今近所にいるユーザー間で飲み会話ができるのが特徴だ。「私見だが、ソーシャルメディアはつながるほどに不自由になるところがある。我々が作るのは『ローカルグラフ』。ソーシャルグラフのように永続的でなく、テンポラリなもの」（オーシャンズ代表取締役CEOの川添貴之氏）。「個人情報だだ漏れだと、まわりの人とコミュ
動物も居心地のいい空間が地域を活性--水道橋「ネコワーキング」
コワーキングにとって「居心地がいい空間をどう作るか」というのは重要な課題だ。あるコワーキングスペースは高級オフィスチェアを用意し、またあるコワーキングスペースは内装にこだわる。 一方では、“猫との共存”によって居心地のいい空間を作ったコワーキングスペースが水道橋に存在する。それがJP水道橋駅から徒歩4分のところにある「 ネコワーキング」だ。 人をつなげることが仕事になる ネコワーキングを運営するのは、小石川代表取締役の広瀬眞之介氏だ。大学時代から地域活性の調査研究を進めてきたという広瀬氏。地域活性の手法として、ITや起業を学ぶためにデジタルハリウッド大学大学院に入学した。同氏のコワーキングの原点はここにあるという。「周囲は社会人経験者がほとんど。スキルも経験もない学部上がりの自分が何かできないか考えた。当時大学院には、さまざまな研究室が1つのスペースに入居する『共同研究室』があって、そこで
患者だからこそ作れた--うつ病回復支援サービス「U2plus」
ユーツープラスは1月5日、うつ病回復支援に向けたプログラムを提供する「U2plus」の正式サービスを開始した。 U2plusは、認知行動療法と呼ぶ対話型の心理療法をベースに、ウェブ上でうつ病の回復を支援するサービス。うつ傾向のある人から、中程度のうつ病でカウンセリングなどを受けている人までをサービスの対象にしている。医療行為のサポートツールであり、症状の程度にあわせて治療を受けている医師などに相談した上で利用することを推奨している。 サイト上では、ユーザーができたことや楽しめた体験を投稿したり、ほかのユーザーの投稿をタイムライン形式で閲覧したりできる。そして、「いいね！」「やりたい！」「すごい！」」「気になる！」といったリアクションをワンボタンで付与できる「FanCan」、うつになる体験を書き出すことで、ユーザー自身のうつのサイクルを認識する「U2サイクル」、ユーザーが自身のつらかった体験
企業PR効果、メディア掲載から自社サイトのアクセス数に
ニューズ・ツー・ユーが企業のPR担当者を対象に実施した「第9回ネットPR実態調査」の調査結果によると、社内での広報／PR業務の重要性が「上がった」と回答した担当者は23.3％で、「やや上がった」の37.9％と合わせて、61.2％の担当者が社内でのPR業務の重要性を実感していることがわかった。 重要性を増しているPR業務は「ネットメディアでの情報発信」がトップ。以下「広告との連動」「新聞での露出」「ソーシャルメディア」「検索エンジン対策」と続く。社内でのPR予算が前年と比べて増えたか、という質問には、「増えた」と回答した担当者が20.9％、「前年並み」が47.1％、「減った」は26.7％だった。 リリースの配信／公開方法は、「自社サイトへの掲載」が64.1％で最も多く、以下「電子メールでの配信」が54.9％、「FAX配信」が29.6％となった。2009年の実態調査で最も多かった「記者クラブへ
“使われるウェブサービス”を作るときに考えるべき5つのヒント--スタートアップ企業が語る
ウェブサービスは星の数ほど存在するが、注目を集め、盛んに利用されているものは限られている。幅広い選択肢がある中で、使われるサービスと使われないサービスの分岐点はどこにあるのだろうか。 8月29日に開催されたイベント「Startup Dating（スタートアップ・デイティング）」では、そのヒントを見つけるべく、「あの有名サービスは何を考えて作られているのか」をテーマにしたパネルディスカッションが繰り広げられた。 パネルディスカッションに参加したのはkamado代表取締役の川崎裕一氏、クックパッド技術部長の井原正博氏、ロケットスタート代表取締役の古川健介氏の3人。モデレーターはユーザーローカル製品企画・開発担当の閑歳孝子氏が務めた。登壇者らのやりとりから見えてきた「使われているウェブサービスの設計に必要な要素」をここで紹介したい。 「どんな人が使うのか？」を具体的に考えて作る 閑歳氏はまず、最
Facebookクーポンを巡るリクルートと利用店舗の溝--「可能性を自ら潰している」
ソーシャルロケーションサービス「RecoCheck」で全社を横断した取り組みをアピールしたばかりのリクルートだが、まだ全社でソーシャルメディアに対する意識を統一できているとは言えないようだ。 Facebookのチェックインサービス「スポット」に結びつくクーポンサービス「Facebookチェックインクーポン」（チェックインクーポン：米国では「Check-In Deals」）を巡って、リクルートの対応を疑問視する声が上がっている。 リクルートは7月1日、Facebookが提供するチェックインクーポンに、クーポンサービス「ホットペッパーグルメ」（HP）のクーポンを提供すると発表した。HPにクーポンを提供している店舗のスポットにチェックインすると、HPに掲載されているクーポンを利用できるというものだ。また同様に旅行サービス「じゃらん.net」に掲載されたホテルや旅館についても、チェックインを使った
ソーシャルメディアがもたらす企業と消費者の「逆パノプティコン」な関係
瞬く間に日常的インフラへと成長したソーシャルメディア。人々はそのコミュニティでの振る舞いをすんなりと身に付けたようにも見える。 一方で、未だにやや戸惑っているように見えるのが、そこをマーケティングの場として捉えたい企業の側だ。近著「逆パノプティコン社会の到来」で、国家や企業が個人の側から監視されつつある現状を世に示したジョン・キム氏にその手掛かりを伺う。 「プライス2.0」へのトレンドはもう不可避…… そもそも「パノプティコン」という概念は18～19世紀からあったもので、日本語では「全展望監視システム」と訳される。円形に配置された独房の真ん中に看守塔が立っていて、そこから独房を見張る仕組みだが、ポイントは「独房の側からは看守塔の中は見えない」というところ。極端に言えば、実は看守塔の中には誰もいなくても機能するシステムなのだ……。 従来の社会は、このパノプティコンのように国家が情報を秘密裏に
「ライバルは位置ゲーではない」--リクルートの方向性
リクルートが2月に公開したソーシャルロケーションサービス「RecoCheck」。foursquareの「foursquare」やFacebookの「スポット」、ライブドアの「ロケタッチ」など競合サービスが乱立する中、後発でスタートしたサービスだが、“リクルートならでは”という特色もなく、ユーザーの注目度も決して高いものではなかった。 しかし6月22日、自社サービス間での連携を発表。「ホットペッパーグルメ」や「ホットペッパービューティー」「ポンパレ」などに掲載された5万5000件のクーポン情報、「じゃらん」の口コミなどをRecoCheck上で閲覧できるようになった。今後は他社サービスとの連携も視野に入れているという。この連携で、いよいよサービスの方向性が見えてきた。
期待に沿えない人材に対処する6つの方法--部下の意識を変革 - CNET Japan
期待に沿わない人材を抱える組織は数多くある。こういった組織のほとんどは残念なことに、彼らにどう対処していくべきかを理解していない。本記事では、リーダーシップコーチである筆者が、部下の意識を変革し、期待に沿う成果を上げられるようにするためのお気に入りのティップスを紹介している。 コーチであるMcKee氏へ。わたしは次のような問題を抱えている。チームメンバーの1人であるPaulがいつも、期待に沿う働きを見せてくれない。彼の仕事ぶりは求められている基準に達していないものの、彼は優秀な人材であり、今以上に能力を発揮できるはずだ。 この件について、彼とも話をしたが、何も変わらなかった。現実を直視し、彼には辞めてもらうべきなのだろうか？わたしたちの業界は小さいため、彼の後任となる人材を見つけるにはかなりの期間を要するかもしれない。彼のやる気を引き出すには、どうすればよいのだろうか。ケベック州シクーティ
企業マーケティングの肝は「3S」の時代に--ブルーカレント本田氏の指針
3.11の震災以来、企業の商品企画やマーケティングの担当者はどのように自社の商品やサービスを訴求していけばいいのか、悩んでいる向きが多いのではないだろうか。景況の先行きが不透明なことに加えて、どのように消費行動が変化するのか、なかなかつかみ切れていないため、戦略もなかなか描けないという話も聞く。 こうした中で、「戦略PR」を掲げてさまざまな商品やサービスのマーケティング戦略などについて、コンサルティングやアドバイスを実践してきたブルーカレント・ジャパンの代表取締役社長である本田哲也氏は「3S」という考えを提唱している。今後の企業戦略には欠かせないというこの3Sについて、本田氏に聞いた。 --まず、戦略PRについて教えてください。 簡単に言えば、商品やサービスそのものにフォーカスしたPR活動ではなく、世の中の時流と商品をつなぐテーマをまず開発し、そこから話題を喚起して世論をつくり出す「空気づ
2300円の地図アプリを無償化してわかったこと--インクリメントP社長に聞く
インクリメントPは東日本大震災の際、「帰宅支援や避難経路の確認などに役立ててほしい」として3月18日から4月7日までアップルのApp StoreにてiPhone向け地図・ナビゲーションアプリ「MapFan for iPhone」を無償提供した。MapFan for iPhoneは2300円とiPhoneアプリとしては高額なもので、「英断」との声も多く聞かれた。無償化を決めた背景はどのようなものだったか。また、今回の対応で見えてきたものはなにか、代表取締役社長の神宮司巧氏とMapFan for iPhoneの企画を担当する宮沢貴之氏に話を聞いた。 --無償化するまでの経緯を教えてください。 神宮司 震災が起きた日は出張で大阪にいました。川崎の本社のほか、地図をつくっている開発部門が岩手県の盛岡にあります。盛岡が震源地に近いと知り、しばらく安否確認などに忙殺されていました。テレビを見ながら、こ
ペーパーレスで会議ができる資料共有iPadアプリ「RICOH TAMAGO Presenter」
リコーは5月19日、ペーパーレスで会議やプレゼンテーションを行えるiPad向けアプリ「RICOH TAMAGO Presenter」を発表した。日本語と英語に対応しており、アップルの「App Store」から無料でダウンロードできる。 RICOH TAMAGO Presenterは、サーバなどを設置することなく、アプリを所有する人同士で資料（PDFファイル）を共有できるのが特長だ。現在は、10台以下での使用を推奨しているという。 使用するには、会議の主催者がWi-Fiを経由してアプリ上から会議名と共有したい資料（3つまで）を設定しておく。同一ネットワークにいる参加者がRICOH TAMAGO Presenterを起動すると、設定されている会議名が表示され、タップすると資料を自動でダウンロードするしくみだ。なお、複数の会議を同時開催できるが、同時に5会議までを推奨しているとのことだ。 会議中
トランスコスモス、地域密着型企業向けの販促支援でリクルートと協業
トランスコスモスは、リクルートが札幌市などで試験運用を開始した地域密着型の販促支援ツール「WEB販促支援パッケージ」向けに、リスティング広告運用サービスを提供開始した。 WEB販促支援パッケージは、米WebVisibleの地域企業向けリスティング広告運用システムを日本向けにカスタマイズしたシステムを活用し、地域密着型の企業や店舗と地域の消費者とのマッチングを支援する。 2月から8月にかけて、札幌市、横浜市、町田市、岡山市の各都市で、小売業やサービス業を手がける50程度の地域店舗を対象に、リスティング広告の実施、ランディングページの作成、効果確認画面の提供などの試験運用を実施する。トランスコスモスはリスティング広告やランディングページなどの企画、制作、運用を担当する。
子どもが大好き「うんこ」で算数学習--カヤック、Androidアプリ「うんこ演算」発売
カヤックは2月16日、子ども向け算数学習のためのAndroidアプリ「うんこ演算」を、Android Marketで発売した。価格は390円。 うんこ演算は、「うんこ」と聞くだけでテンションがあがる子どもの特性を生かし、うんこを使って、算数を楽しく学ぶためのアプリ。たとえば以下のような問題が用意されている。 Q.たろう君は1日に1回150gのうんこをします。1kgの小麦粉10袋分と同じ重さのうんこをするには何日かかりますか。 Q.順子さんのクラスは24人です。みんなのうんこをつなげて大きな正方形を作ります。うんこ1個の長さは20cmとして、うんこで囲まれる部分の面積を求めて下さい。 Q.たろう君はいつも朝8時にうんこをします。今日はいつもより早く7時50分に家を出て、900m離れた駅まで歩いて行きました。いつものように8時ちょう どにうんこをしたくなったとすると、たろう君は何分うんこを我慢
リクルート、ロケーションベースのソーシャルサービス「RecoCheck」開始
リクルートは2月1日、iPhone向けのロケーションソーシャルサービス「RecoCheck」を公開した。iTunesのApp Storeより無料でダウンロードできる。Android版も準備中で、4月上旬に公開する予定。 RecoCheckは位置情報を元に、周辺のスポットにチェックインしてその場所に関する情報を共有できるサービス。投稿には140文字までのコメントを入力する「チェックイン」と、140文字までのコメントに加えて、価格や5段階評価、写真などを投稿できる「オススメ投稿」の2種類を用意。TwitterやFacebook、mixiボイスへの同時投稿も可能だ。スポット情報には、「ドコイク？」で提供する400万件の店舗情報が利用できる。ユーザーが新しいスポット情報を登録することも可能だ。 利用にはTwitterのアカウントが必要。Twitter上でフォローしているユーザーがRecoCheck
2011年の就活はソーシャルメディアを使った「ソー活」に--リクルートがトレンドを予測
リクルートは1月13日、2011年のトレンド予測を発表した。同社が運営する5つの媒体の編集長らが、「女性日常消費」「飲食」「住宅」「学び」「就職」の5領域についてそれぞれトレンド予測をキーワードとともに解説した。当日のスライドをもとに内容を紹介する。 「女性日常消費」の領域について語ったのはeyeco編集長の猪狩裕喜子氏だ。猪狩氏は2011年のトレンドについて「こつこつ（骨コツ）美人」というキーワードを挙げる。 現代の女性は、遠い先を待つのでなく、今を楽しむ、今すぐできることで得られる達成感を重視する傾向あるのだたという。そして、表面的でなく芯（骨）に近い部分を効率よく磨き、お金も労力もかけずにこつこつと続けられることに興味があるため、肌や体の「真の美しさ」につながる消費が盛り上がると説明する。 リクルートは1月13日、2011年のトレンド予測を発表した。同社が運営する5つの媒体の編集長ら
所得の高低、ウェブの利用と技術の採用を左右--米調査
新しい調査によると、所得とインターネットにアクセスする頻度の間には相関関係があるかもしれないという。 Pew Researchによると、年間所得7万5000ドル以上の世帯に暮らす米国人の95％は「少なくともときどき」ウェブにアクセスする傾向にあるという。年間所得7万5000ドル未満になると、その割合は70％にまで低下する。年間所得3万ドル未満の世帯では、インターネットを利用する人は約57％となる。またPewによると、所得が高い世帯のインターネットユーザーの99％が家庭からインターネットにアクセスするのに対し、所得が低い世帯で家庭からウェブを閲覧する人の割合は93％であるという。 今回の調査は、インターネットへのアクセスのみにとどまらない。Pewは、「高所得世帯で家庭からインターネットにアクセスするユーザーの93％が、何らかの種類の高速アクセスを利用している」と述べた。一方、米国全体の世帯所
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アマゾン、愛知県常滑市と宮城県岩沼市に物流センターを新設