サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。

どうも@kuroji1987です。 本日iPhone向けにリリースされているGunosyの公式アプリを削除いたしました。 このアプリは、様々な情報をキュレーションして、ユーザーが興味を持ちそうな記事だけを配信してくれるサービス「Gunosy」をiPhoneで快適に閲覧するためのアプリです。 Gunosy カテゴリ: ニュース 価格: 無料 これはもう僕には必要ありません。代わりを見つけました。 配信される記事をRSSで見れるようにしたから そうです。「Gunosy」を見なくなるわけではないのです！ アプリの代わりにRSSで記事を受け取れるようにしたので、もうアプリを使う必要がなくなったのです。 アプリ版には、通知やお気に入り登録、共有などといった便利な機能がたくさんありますが、なんだかどれも中途半端で使い勝手がよくありません。 でもRSSなら以下のことができます。 各種あとで読むサービス

１０円玉の硬貨が東海道新幹線の運転台で見つからなくなり、乗客を降ろして車両をまるごと交換するトラブルが１２日、ＪＲ東京駅（東京都千代田区）であった。 ＪＲ東海によると、トラブルが起きたのは同日午後１時５０分頃。広島発東京行き「のぞみ１２０号」が東京駅に到着する直前、最後尾の運転席で車掌が車内精算用の財布を開けたところ、１０円硬貨（直径約２・４センチ）１枚が飛び出し、運転台のアクセルにあたるノッチの根もとの隙間（縦１・３センチ、横２・４センチ）に落ちた。 車両は、東京駅に到着後、１７分後には博多行き「のぞみ３９号」として折り返すはずだったが、１０円玉を取り出すのが困難だったため、機器への影響を心配し、大事を取って車両交換を決定。乗車し始めていた乗客を急きょ降ろし、別の１６両編成の新幹線で１６分遅れで出発した。このトラブルで１１００人が影響を受けた。

〒105-0001　東京都港区虎ノ門2-10-1 虎ノ門ツインビルディング 16階（JOGMEC 総合受付） 電話（代表）03-6758-8000

資源エネルギー庁は、将来の国産天然ガスの資源として期待されている「メタンハイドレート」について、愛知県と三重県の沖合で世界で初めて海底からのガスの採取に成功したと発表しました。 発表によりますと、１２日午前９時半ごろ、愛知県と三重県の沖合で、国の委託を受けた独立行政法人のＪＯＧＭＥＣ＝石油天然ガス・金属鉱物資源機構が中心に進めているメタンハイドレートの試験開発で、海底より数百メートルの深さの地層から天然ガスの採取に成功しました。 資源エネルギー庁によりますと、海底にあるメタンハイドレートからの天然ガスの採取は世界でも初めてということです。 メタンハイドレートは、天然ガスと水が結びついてシャーベット状になった天然資源で、「燃える氷」とも呼ばれています。 日本近海の海底でも埋蔵が確認されているため、将来の国産天然ガス資源として期待が高まっていて、政府はこのうち愛知県と三重県の沖合で、ことし１月

ローマ法王を選ぶ選挙「コンクラーベ」が始まるのを前に、日本人の教会法の専門家がＮＨＫの取材に応じ、新しい法王には若い世代やヨーロッパ以外の地域の出身者など、前の法王とは異なるタイプの人物が選ばれる可能性があるという見方を示しました。 ＮＨＫの取材に応じたのは、みずからもカトリックの司祭で、法王庁立グレゴリアン大学で教会法を専門としている、菅原裕二教授です。 菅原教授は、ベネディクト１６世が、みずから退位したことについて、「退位は大きなショックだったが、次の法王に教会が抱えるさまざまな問題に対処してほしいという願いが込められていると思う」と話しました。 カトリック教会を巡っては、聖職者による子どもの性的虐待問題や、バチカンの金融機関の不透明性などが批判されており、菅原教授も、教会の制度が肥大化したことや、教会は財政面で例外扱いされるべきだという意識が残っていると指摘し、改革の必要性を訴えまし

【佐藤純】東京電力福島第一原発で働く作業員の要員計画が破綻（はたん）し、政府が見直し作業に入ったことが分かった。違法な偽装請負の状態で働く人が約半数に上る疑いが浮上し、適法な作業員だけでは足りない恐れがあるためだ。業界の慣行である偽装請負に依存しない新たな計画を打ち出せるかが焦点となる。 　政府と東電は昨年７月にまとめた工程表で、年間最大１万２千人の作業員が必要と試算し、２０１６年までは「不足は生じない見込み」と明記。福島第一で働く際に必要な放射線業務従事者の指定を昨年５月までに受けた２万４３００人のうち、高線量を浴びた人を除く２万３３００人を「再び従事いただける可能性のより高い母集団」と位置づけ、要員確保は十分可能と説明していた。 　ところが東電が昨年９〜１０月に作業員４千人を対象にしたアンケートで、「作業指示している会社と給料を支給している会社は同じか」との質問に４７％が「違う」と回答