【この文章の目的と想定される読者の対象】 こんにちは。私は医学分野の博士課程の院生です。毎日小保方博士ネタがホッテントリにちらちら見えます。普段はあまり科学分野あるいは再生医療に携わってるわけではないけど気になって読んでる方も結構いる様子、とブコメを読んで思いました。せっかく科学に興味を持って頂く良い機会ですから、そういう方向けに、たぶんこういう疑問を抱いているのじゃないかな・・・というのを推測して、FAQを書いてみました。院生が勉強をも兼ねて書いていますので、詳しい方も容赦なく突っ込んでくださるとありがたいです。 想定されるFAQはいくつもあるのですが、とりあえず今一番ホットなポイントである「小保方論文の真贋について」のFAQを書いてみました。 【この文章の限界】 勿論タイトルの「サル」は釣りですが、それでもなるべく表現を簡単にしてあります。そのため用語が不正確になっているところがありま

日本出版者協議会 2012年10月、出版流通対策協議会（流対協）が「一般社団法人・日本出版者協議会」（出版協）となって生まれ変わりました。事務所営業日時：月・水・金曜日の１１：００～１７：００です。 いつも小社の書籍販売ではご尽力いただき、感謝しております。 御社が開業以来、人文書並びに文学系の専門書に比重のあるわが社にとっては、大型書店以外では店頭販売の機会が少ないものを含めて大変お世話になっております。当初から比べれば、現在ではわが社の月の売上の15％を占める状態にあります。 御社が、わが国の再販制度を前提に、世界有数の通販会社のノウハウ、特に顧客管理と流通システムの導入による販売力の展開は、わが業界に“黒船的”な変革を迫る物でもありました。当初は、定価販売と送料を含めた書籍の直販の一般的な販売スタイルでした。それでも売上を伸ばし続けたのは、御社の通販会社としての底力であり、業界全体に

外国からの移民を毎年２０万人受け入れ、出生率も回復すれば１００年後も人口は１億人超を保つことができる――。こんな試算を内閣府が２４日示した。何もしなければ、２１１０年には４２８６万人に減る。移民が、働き手の減少や社会保障の負担増に直面する日本を救うのか。政府は議論を本格化させる。　政府の経済財政諮問会議の下で５０年先を見すえた課題を話しあう専門調査会「選択する未来委員会」の第３回会合で示された。　国立社会保障・人口問題研究所（社人研）の推計では、日本の人口は２０１２年の１億２７５２万人から、１００年後は３分の１程度に減る。内閣府は、移民を１５年以降に年２０万人受け入れ、１人の女性が一生に産む子供の平均数にあたる「合計特殊出生率」も人口が維持できる水準とされる２・０７に上がるケースを想定して人口を推計した。

清野 由美 ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 この著者の記事を見る