地球温暖化のウソ？ ホント？（1）本当に地球は温暖化している？
今年の夏（7月から9月）は3か月連続で、日本の月平均気温が1898(明治31)年の統計開始以降で最も高くなりました。 2023年の高温は日本だけでなく、世界各地で報告されています。EU=欧州連合の機関であるコペルニクス気候変動サービスによると、地球の平均気温は6月から10月まで5か月連続で記録的な高さとなっています。 これはやはり「地球温暖化」による現象の一つなのでしょうか。気候変動問題の専門家である江守正多さん(東京大学 未来ビジョン研究センター教授／国立環境研究所 上級主席研究員)に、Q&A形式で質問してみました。 » 特集 ウェザーニュースと考える地球の未来 ◆A／地球は温暖化傾向にあります。 1950年以降の世界平均気温のデータを見ると、世界の平均気温は上がったり下がったりしながらも、上昇傾向にあることが確認できます。 「世界平均気温」といっても、ヒートアイランド現象で、都市部の気
「地球温暖化」のウソに騙されるな
日本にとって大事なのは温暖化の脅威よりも中国の脅威。「CO2ゼロ」のために経済や技術がダメになっては元も子もない。 地球温暖化の危機が叫ばれ、日本でも台風やゲリラ豪雨、猛暑などが温暖化による悪影響だと報道されている。その温暖化の原因は、石炭や石油など化石燃料によって発生した二酸化炭素（CO2）など温室効果ガスによるものだとされ、世界各国が地球温暖化防止のための条約（国連気候温暖化枠組条約）を締結し、最近は世界の平均気温の上昇を産業革命前に比べて2℃未満に抑え、1.5℃におさえる努力をすること、21世紀後半にはCO2など温室効果ガスの排出を実質ゼロにすることを目標としている。日本政府も2050年までにCO2排出量の実質ゼロを目指すと世界に約束し、政府だけでなく自治体、企業、学校までこぞってその取組を進めている。 とは言え、石油、天然ガスや石炭は日本の工場、家庭、商店、病院などありとあらゆると
Nobel Prize winner Dr. John F. Clauser signs the Clintel World Climate Declaration - Clintel
Nobel Prize winner Dr. John F. Clauser signs the Clintel World Climate Declaration John F. Clauser, winner of the 2022 Nobel Prize in Physics for his work on quantum mechanics, has decided to sign the World Climate Declaration of Clintel with its central message “there is no climate emergency”. Clauser is the second Nobel Laureate to sign the declaration, Dr. Ivar Giaever was the first. The numbe
氷河の保全助ける驚きの自然現象、温暖化の影響抑える効果 ヒマラヤで観測
ヒマラヤにある国際観測所の観測データから、気候変動の影響を遅らせる可能性のある現象が発見された /Franco Salerno/The Institute of Science and Technology Austria （ＣＮＮ） 世界最高峰が連なるヒマラヤ山脈の氷河は急速に融解が進んでいる。しかし、気候変動の影響を抑えて氷河の保全を助ける驚きの自然現象が起きていたという研究結果がこのほど発表された。 ４日の科学誌ネイチャー・ジオサイエンスに発表された論文によれば、温暖化が進んで一定の標高の氷河に到達すると、冷たい強風が斜面を吹き降りる驚きの現象が観測された。 論文を発表したオーストリア科学技術研究所（ＩＳＴＡ）の研究者によれば、ヒマラヤ山脈で気温が上昇すると、氷河の上空にある大気と氷河に接する表層部の大気との温度差が大きくなる。それによって氷河の表面で乱流熱交換が増え、表面の大気の冷
「気候非常事態宣言」は不適切である。「気候危機」は存在しない。 ー 科学的知見は、巨額の経済的負担を正当化しない
いま人類が「気候危機」にあるとして「気候非常事態宣言」を発し「2050年ゼロエミッション」を目指すと言う自治体が増えている。だが気候は本当に「非常事態宣言」を出す程の危機的状況にあるのか？本稿では、過去の観測事実はそれを支持しないし、将来の予測は不確かな事を論じる。つまり「気候危機」は存在しない。経済への大きな悪影響を及ぼしかねない「気候非常事態宣言」は不適切である。 1．自治体の「気候非常事態宣言」 「気候非常事態宣言」を表明する自治体が増えていて、一覧表も出ている注1)。 いくつかランダムに眺めてみよう。 「今、地球はかつてないほどの危機に瀕しています。 世界各地で、猛暑、干ばつ、集中豪雨や超大型台風等の異常気象による甚大な被害が発生し、 私たち人類の生命を脅かしています。」（鎌倉市）注2) 「2019年9月の台風第 15号及び10月の台風第19号は、県内に記録的な 暴風や高波、高潮、
立憲、内閣不信任案提出へ 自民裏金疑惑めぐり、首相の姿勢を問題視：朝日新聞デジタル
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市役所の担当が笑い堪えてたので横を見たらカートにぎゅう詰めになった犬が居た話…プリントにしか見えない
ササミん @wanwanmaturi ミニチュアダックス３頭（ちゃちゃ4歳シロモ2歳もずく1歳）飼っています 無言フォローすみません。ワンちゃん友達や前のアカウントで仲良くしてくれた方フォローしてくれるとありがたいです ペルソナ5Ｒの明智君とジョーカーが好きです テイルズのジェイドとゼロス大好き！ 原神にハマってます
立民有志が「田中角栄研究会」設立 没後３０年、党内保守系集め
立憲民主党の有志議員が１２日、「田中角栄研究会」を設立した。１６日は田中元首相の没後３０年に当たり、これを機に「国民に寄り添った本来の保守本流の在り方を党内で模索したい」として、田中政治を学び直すという。党内の保守系議員らが集結し、来年の党代表選を見据えた情報交換の場とする思惑もありそうだ。 この日は原口一博元総務相や馬淵澄夫元国土交通相、江田憲司元代表代行のほか阿部知子衆院議員ら、約２０人が参加した。 原口氏は冒頭「この３０年、日本は衰退した。日本をもう一度取り戻そう」と呼びかけた。田中氏に師事した小沢一郎氏による「どんな敵でも面倒を見る人だった」と回想した発言も紹介した。立民には小沢氏や中村喜四郎氏ら、かつての自民党田中派の流れをくむ議員がいる。 会合では、田中氏に関する著書があるジャーナリスト、後藤謙次氏の話を聞き、意見交換した。
サワラ「準絶滅危惧種」に レッドリスト更新―国際自然保護連合：時事ドットコム
サワラ「準絶滅危惧種」に レッドリスト更新―国際自然保護連合 2023年12月11日22時48分配信 国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）は１１日、絶滅の恐れがある野生生物を掲載した「レッドリスト」を更新し、アジア近海に生息するサワラを「準絶滅危惧種」に指定した。個体が減少していることに加え、ロシアや中国などで乱獲が進んでいることを踏まえた。 ザリガニ釣りとザリガニ料理はどうなる？ 「野外放出」「販売目的の飼育と譲渡」禁止で【大漁！水産部長の魚トピックス】 準絶滅危惧種は、絶滅可能性の高さを示す５ランクのうち、上から４番目に当たる。サワラは、日本では瀬戸内海などに生息しており、食卓でもなじみが深い。 社会 コメントをする 最終更新:2023年12月11日22時52分
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『【投票しよう！】ミソジニー・オブ・ザ・イヤー2023』へのコメント
【投票しよう！】ミソジニー・オブ・ザ・イヤー2023
【速報】岸田首相は政務三役から安倍派を一掃する案を見送る方向で調整に入った：時事ドットコム
トンカツより圧倒的にチキンカツ派なんだけど