「ぼーっとする大会」に参加した市民ら(c)NEWSIS 【05月22日 KOREA WAVE】ソウル漢江の潜水橋（チャムスギョ）で21日、「2023漢江ぼーっとする大会」が開かれた。今年で6回目。表情のない70人余りが並んで座った。 「ぼーっとする大会」は90分間、いかなる行動もとらず、何も考えず、眠気を乗り越え、いかに「ぼーっとした状態を維持するか」を競う。 「何もしないのは、遅れを取ったり、無価値だったりするもの」という現代社会の通念を覆す一種のパフォーマンスアートだ。優勝者は心拍数と現場市民投票を評価して決める。 出席者は楽な運動着や、Tシャツにジーンズなどを履いてきた。色とりどりのかつらをかぶってきた人たち、バナナ形の服、消防士の服を着てきた人たちも目についた。 優勝したのは俳優のチョン・ソンインさん（31）。「ここ数年間、新型コロナ感染で多くの人が大変だった。昨年10月には梨泰院

仏パリのエリゼ宮（大統領府）で会見に臨むエマニュエル・マクロン大統領（2024年1月16日撮影）。(c)Ludovic MARIN / AFP 【1月17日 AFP】フランスのエマニュエル・マクロン（Emmanuel Macron）大統領は16日、約100の公立学校で制服を試験的に導入する方針を発表した。 2期目の任期の折り返しとなる節目に会見を行ったマクロン氏は、「制服は、家庭間の格差を解消するとともに、各自が尊重される環境をつくり出す。今年から任意の約100校で試験的に導入する」とし、良好な結果が出れば、2026年から全国で導入すると述べた。 実現すれば、フランス本土のすべての公立学校で初めて制服着用が義務付けられることになる。 マクロン氏は「私たちがもっと団結し、価値観や共通の文化を共有し、教室や街頭、公共交通機関や店舗で互いに敬意を持つことを学び直せば、フランスはもっと強くなる」と

【10月3日 AFP】ウクライナは2日、実業家のイーロン・マスク（Elon Musk）氏がソーシャルメディアでウォロディミル・ゼレンスキー（Volodymyr Zelensky）大統領について、ロシア軍を撃退するため西側諸国に軍事・財政支援を再三求めているとやゆしたことに猛反発した。 マスク氏は2日、自身が運営するXにゼレンスキー氏のミームを投稿。同氏の画像には「5分たったが10億ドル（約1500億円）の援助を求めていない」という説明が添えられている。 ミハイロ・ポドリャク（Mykhailo Podolyak）大統領府顧問はXで、「今のウクライナに対する黙殺や皮肉は、集団暴力と大量殺りくを正当化するロシアのプロパガンダを直接喧伝（けんでん）するに等しい」と批判した。 ルスラン・ステファンチューク（Ruslan Stefanchuk）最高会議（国会）議長もマスク氏の投稿を非難。同氏率いる米宇

チベット・マクロードガンジの寺院で礼拝に出席したチベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ14世（2023年4月5日撮影、資料写真）。(c)AFP 【4月10日 AFP】チベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ（Dalai Lama）14世（87）は10日、インドで行われた公式行事の際、会見した少年に口づけした上で自分の舌を吸うよう促す動画がソーシャルメディアで拡散し、批判を巻き起こしていることを受け、謝罪声明を発表した。 拡散した動画は2月28日、インド北部ダラムサラ（Dharamshala）郊外のマクロードガンジ（McLeod Ganj）での行事の際に撮影された。 敬意を表するために身を乗り出した少年の唇にダライ・ラマがキスをし、次にダライ・ラマが少年に「私の舌を吸って」と言って舌を突き出す様子が映っている。 ツイッター（Twitter）の公式アカウントには「猊下（げいか）は少年とその家族、そし

米カリフォルニア州サンフランシスコにあるツイッター本社（2022年10月28日撮影）。(c)Constanza HEVIA / AFP 【11月4日 AFP】米食品大手ゼネラル・ミルズ（General Mills）や独自動車大手フォルクスワーゲン（VW）といった世界の大企業が3日、ツイッター（Twitter）への広告出稿を一時停止した。 ゼネラル・ミルズの広報担当者は「この新たな方向性を注視し、当社のマーケティング費用を評価していく」と述べ、米紙ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）の報道内容を認めた。 WSJは匿名の情報筋の話として、VWや米医薬品大手ファイザー（Pfizer）、米食品大手モンデリーズインターナショナル（Mondelez International）が、同様の措置を取っていると報じていた。 米自動車大手ゼネラル・モーターズ（GM）は先週、実業家イーロン・マスク（Elon

ロシア・モスクワの土産物店で販売される、ウクライナ侵攻を支持するシンボル「Z」がプリントされたTシャツ（2022年4月4日撮影、資料写真）。(c)AFP 【4月12日 AFP】ロシアで広告業を営むリタ・ゲルマン（Rita Guerman）さん（42）は、同国の比較的裕福な中間層の多くと同様、ウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領に長い間反対してきた。 だが、プーチン氏によるウクライナ侵攻の決定を受け、西側諸国がロシアに厳しい制裁を科したことで、大統領に対する見方は変わった。 「私は開眼した」。ゲルマンさんはこう語り、北大西洋条約機構（NATO）からロシアを守ったとして、プーチン氏を称賛した。 西側諸国は制裁を科すことによって、ロシア国内での政府に対する支持を弱めることを期待していた。しかし識者は、厳しい制裁が多くの点で逆効果を生んだと指摘している。 親欧米派が多数を占

ウクライナの首都キエフ近郊ブチャで、複数の遺体（写真外）が横たわる道路を歩く人（2022年4月2日撮影）。(c)RONALDO SCHEMIDT / AFP 【4月3日 AFP】ウクライナのハンナ・マリャル（Ganna Maliar）国防次官は2日、同国軍がキエフ州全域をロシア軍から奪還したと発表した。 ウクライナを侵攻したロシア軍はこれに先立ち、首都キエフ近郊の主要都市から撤退。マリャル氏はフェイスブック（Facebook）に、「イルピン（Irpin）とブチャ（Bucha）、ホストーメリ（Hostomel）とキエフ州全域が侵略者から解放された」と投稿した。 3都市はいずれもキエフの北西にあり、2月24日に始まったロシア軍の侵攻により大きな被害を受けていた。イルピンとブチャは今週、ウクライナ軍により奪還されたが、戦闘により多数の民間人が犠牲となった。 ブチャに入ったAFPは、一つの道路で少

アフガニスタン・ヘラートの学校で授業を受ける女子生徒ら（2021年8月17日撮影、資料写真）。(c)AREF KARIMI / AFP 【9月18日 AFP】アフガニスタンで暫定政権を運営するイスラム主義組織タリバン（Taliban）の教育省は17日、中等教育学校の男子生徒と男性教員に登校の再開を指示した。女性教員や女子生徒への言及はなく、18日に再開された中等教育からは女性が事実上、排除された。 通常アフガニスタンの中等教育学校は13～18歳が対象で、授業は男女別のクラスで行われる。新型コロナウイルスの感染拡大に伴って学校はたびたび休校となっており、タリバンが権力を掌握してからは閉鎖状態となっていた。 米主導の侵攻作戦によって旧タリバン政権が追放された2001年以降、アフガニスタンでは女性の教育に大きな進歩がみられた。学校の数は3倍になり、女性の識字率はそれまでの倍に当たる30％にまで増

コロンビア・メデジンの公園で新型コロナウイルスのワクチン接種を受ける人（2021年8月5日撮影）。(c)JOAQUIN SARMIENTO / AFP 【9月1日 AFP】世界保健機関（WHO）は8月31日、1月にコロンビアで最初に確認された新型コロナウイルス変異株「ミュー株」を注視していると明らかにした。 WHOは新型ウイルスのパンデミック（世界的な大流行）に関する週次報告で、「B.1.621」系統のミュー株を「注目すべき変異株（VOI）」に分類したと明らかにした。 WHOは、ミュー株にワクチン耐性を持つ恐れのある変異があると説明した上で、さらなる研究によって理解を深める必要があると強調した。 WHOは現在、「懸念される変異株（VOC）」にアルファ株とベータ株、ガンマ株、デルタ株の4種を、その次に警戒されるVOIにミュー株を含む5種を分類している。 ミュー株は、コロンビア以外の南米諸国と

旧ソ連の独裁者ヨシフ・スターリン（撮影日・場所不明、資料写真）。(c)STF / AFP FILES / AFP 【8月26日 AFP】ウクライナ南部の都市オデッサ（Odessa）で、旧ソ連の独裁者ヨシフ・スターリン（Joseph Stalin）による「大粛清」の犠牲者とみられる数千人の遺骨が発見された。地元当局が25日、明らかにした。 およそ5000～8000人の遺骨は、オデッサの空港付近の20か所余りで見つかった。ウクライナで発見されたものとしては最大規模。 国立記憶研究所（Institute of National Memory）の地方館長を務めるセルギー・グツァリュク（Sergiy Gutsalyuk）氏はこれらの遺骨について、国家保安委員会（KGB）の前身で、スターリンの秘密警察として知られた内務人民委員部（NKVD）が1930年代に処刑した人々とみている。 グツァリュク氏はAF

東京の日本外国特派員協会で会見する、日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長（2021年6月28日撮影）。(c)Kazuhiro NOGI / AFP 【6月28日 AFP】日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕（Yasuhiro Yamashita）会長が28日会見し、東京五輪で来日する選手団の新型コロナウイルス感染者をゼロに抑える方法はないとの見解を示した。 来日したウガンダ選手団の2人が新型コロナウイルス検査で陽性と判定されたことを受け、山下会長は空港でしっかり対策を講じることが不可欠だとコメント。「いくらどういうふうにやっても感染者が来ないということはない」との見解を示し、ワクチンを2回接種したとしても「決してそれで全員が陰性とはならない」と述べた。 また、集団感染の発生を防ぐために空港での徹底的な水際対策が必要だと述べ、PCR検査を毎日実施することも感染拡大のリスク軽減

東京の自民党本部の会合で話す、東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（2021年2月2日撮影）。(c)Kazuhiro NOGI / POOL / AFP 【2月2日 AFP】東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（Tokyo Organising Committee of the Olympic and Paralympic Games）の森喜朗（Yoshiro Mori）会長は2日、新型コロナウイルスの流行で開催に疑問の声が上がっている今夏の大会について、「私たちはコロナがどういう形であろうと必ずやる」と明言した。 森会長は、都内で同日開かれた大会関係者や与党議員らとの会合で「やるかやらないかという議論をするのを超えて、どうやってやるのかと。この際新しいオリンピックを考えよう」と語った。(c)AFP

香港の民主派デモで英国領時代の香港旗を掲げる人（2020年6月1日撮影）。(c)ISAAC LAWRENCE / AFP 【6月3日 AFP】英国のボリス・ジョンソン（Boris Johnson）首相は2日、中国政府が香港に「国家安全法」を導入した場合、香港住民数百万人に英国のパスポートを発給する方針を示した。 ジョンソン氏は英紙タイムズ（Times）と香港の英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポスト（South China Morning Post）への寄稿で、「香港の多くの人々が、自分たちの生き方が脅かされていると感じている」「もしも中国がこの恐怖を正当化するのであれば、英国は良心に照らして、ただ肩をすくめて立ち去るわけにはいかない。代わりにわれわれは自分たちの義務を引き受け、別の方法を提示する」と述べた。 ジョンソン氏によると現在、香港住民の約35万人が英国にビザ（査証）なしで入国し最

米ミネソタ州ミネアポリスで、警官の膝で首を押さえつけられるジョージ・フロイドさん（2020年5月25日撮影）。(c)AFP PHOTO / Facebook / Darnella Frazier 【5月27日 AFP】米ミネソタ州ミネアポリス（Minneapolis）で25日、警官が手錠をかけられた黒人男性の首を膝で5分以上押さえつけ、男性が死亡する事件が起こった。この様子を捉えた動画が拡散し、警察によるアフリカ系米国人に対する扱いに対し再び激しい非難の声が上がっている。 ミネアポリスのジェイコブ・フレイ（Jacob Frey）市長は「すべての点で間違っている」「黒人であることが、死刑宣告になってはならない」と非難。関与した警官4人を免職にしたと発表した。 死亡したのは40代とみられるジョージ・フロイド（George Floyd）さん。フロイドさんは首を押さえつけられた状態で「膝が首に。息

イタリア・クレモナの病院で清掃スタッフとして働く女性（2020年4月22日撮影）。(c)AFP/MIGUEL MEDINA 【5月5日 AFP】（更新）イタリアの今年3月の死者数は例年の1.5倍に増え、うち説明がつかない死者が1万人以上に上っていることが、新たな公式統計で明らかになった。新型コロナウイルスによる死者数が公式発表の2万9000人よりもはるかに多いことを示すデータだ。 【図解】新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の3つの「T」 イタリア当局は同国での3月末時点の新型コロナウイルスによる死者数を1万2428人としているが、4日公表されたイタリア国家統計局（ISTAT）と高等衛生研究所（ISS）のデータによると、今年3月の全国の死者数は昨年までの5年間の同月平均死者数と比べ2万5354人多かった。 ISTATとISSは、このうち説明がつかない死者が1万1700人近くに上ると

(c)ALAIN BOMMENEL, GILLIAN HANDYSIDE, SABRINA BLANCHARD / AFP 【4月4日 AFP】新型コロナウイルスが通常の呼吸や会話を通じて伝染する可能性があるとの見解が、米国の科学者らから出されている。米政府は間もなく、すべての人にマスク着用を促す勧告を出す見通しだ。 【関連記事】米、国民にマスク着用を推奨 トランプ氏発表 新知見で方針転換 米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のアンソニー・ファウチ（Anthony Fauci）所長は3日、FOXニュース（Fox News）に対し、マスク着用のガイドラインを変更する理由として、「新型ウイルスは咳（せき）やくしゃみだけでなく、会話をしただけでも伝染するという最新の情報がある」と語った。 現在の公式ガイドラインでは、顔を覆う必要があるのは罹患（りかん）した人々と、自宅でその看病をする人々の

仏ブロンにある神経科学研究センターでコンピューター画面を見つめる研究者（2014年1月23日撮影、資料写真）。(c)AFP/PHILIPPE MERLE 【8月26日 AFP】学術論文の題目は短いほどいい――学術界で名声を得る秘訣（ひけつ）を探る研究者らが26日、研究結果を発表した。 引用回数は論文の普及度を測る上で最も信頼できる判断基準だが、題目が簡潔な論文ほど、他の研究者に引用されやすくなると、英国王立協会（Royal Society）のオンライン科学誌「ロイヤルソサエティー・オープンサイエンス（Royal Society Open Science）」に掲載された論文は述べている。 「この結果は、より短い題目の論文の方が理解されやすい（人目を引く）という興味深い仮説と一致する」と、今回の研究を行った英ウォーウィック・ビジネススクール（Warwick Business School）デー