一連の開発に伴い、和泉村にあった530戸の民家、191ヘクタールの農地、868ヘクタールの森林、81キロメートルの道路が水没することとなった。1962年(昭和37年)、電源開発・北陸電力両社はダム建設に伴う水没補償について、御母衣ダムにおける事例を基に検討した。しかし、これを和泉村に提出したところ、ことごとく拒否されてしまった。電源開発は御母衣ダムにおける補償基準が最高だと考えていたが、御母衣ダムから現時点までの物価上昇が考慮されていないこと、御母衣ダムよりも標高が低いだけ土地の利用価値は高いはずであることを拒否の理由に挙げた。さらにダム完成後、上流に取り残される集落について対策を検討するよう付け加えた。電源開発は現地調査所をいったん閉鎖し、補償が決まるまでは着工しないという構えをとった。この手法はのちに九頭竜方式と呼ばれ、同社は以後の開発をもっぱらこの方式にならって行うようになった。この