平成20年度版 折田先生像について - 京都大学 高等教育研究開発推進機構
毎年、入試の時期になりますと、吉田南構内の広場に色々なキャラクターに扮した折田先生像が突如として建立されますが、今年は「てんどんまん」に扮して登場しました。昨年はポコちゃんでした。出来映えが素晴らしいので制作者は誰なのか、学生、卒業生、学外者等々諸説紛々ですが、全く分かっていません。 今年も出た！と楽しみにされている方がおられる一方、あのような物を置くことを許していいのかという方もおられます。機構としましては、吉田南構内の風物詩の一つとして一定の期間状況を見守っています。ただ、この数年は何者かによって壊されることが続いております。悪戯なのか気に入らないのか動機は定かではありませんが、誰のものであれ創作物を壊すという行為は、最も悪質で下劣で野蛮な行為です。今年はそのようなことがないように、無事折田先生像が役目を全うされることを望んでいます。 余りに出来映えが良かったのか、２月２５日の京都新聞
【MacBook Air分解：番外編】我々はなぜ「無駄だらけ」と書いたのか - 日経エレクトロニクス - Tech-On!
Tech-On!に掲載した記事「【MacBook Air分解その5】外は無駄なし，中身は無駄だらけ」は，我々の予想を超えて多くの読者に読んでいただいた。そのこと自体は記者にとって望外の喜びである。だだし記事のコメントなどを読んでいて，読者の一部に我々の意図がうまく伝わらなかった懸念を覚えた。Apple社の話題を取りあげると熱狂的なコメントがつくことが多いので，しばらく静観していたところ，米Wired誌のブログ（日本語訳はこちら）で取り上げられて話がややこしくなった。Wired誌の記者はとんでもない勘違いをしているように思える。我々記者や記事に登場する技術者がApple社に嫉妬したり，同社を侮辱しているととられたならば，大間違いである。 先の文章には確かに説明不足の嫌いがあり，それが生んだ勘違いは筆者の不徳の致すところである。協力していただいた技術者たちには何の非もない。だからこそ，恥を承知
アニメにおけるパチンコライセンスの収入 - Obra de Sobra よしなしごと
パチンコ台が1台35万円から40万円くらいして、そのライセンスフィーが7％程度入ってくるらしいという話。 以前、パチンコ業界の規模が桁違いなために、アニメ業界がパチンコ業界へコンテンツを販売することで大きな収益が得られるという話を書いた。 パチンコ業界という巨人の肩に乗るアニメ - Obra de Sobra よしなしごと そこにトラックバックをいただいたのだが、そのリンクから、もう少し具体的な数字が判明したので新たにエントリとしてみた。 トラックバックをいただいたのはこちら。 パチンコの台でフランダースの犬の台が出るとかなんとか（なっちゃんの記録） - ネギま！声援部（仮）〜我ら、白き翼のもとに〜 パチンコライセンスの料率 パチンコ台のライセンス料率は7％くらいとのこと。 そして、1台の価格が35〜40万円。 引用の引用という形になってしまうけれども。 2008-02-26より アクエリ
2008-02-26
http://gameandmma.blog29.fc2.com/blog-entry-1032.html 聞きしにまさる負けっぷり。 今日も楽しく われわれが 格闘興行 見れるのも パチンコ会社の おかげです パチンコ会社よ ありがとう というわけなんですが、気にする人は当然気にするが、気にしない人ややらない人はパチンコメーカーってどんなものか知る由もないのです、パチンコメーカーって。 今回のDREAMも「HEIWAプレゼンツ」ですからね。殴り合い蹴り合いに協賛金を出しといて「平和」ですから（笑）。 んでまあ、ぼちぼち調べたりコメント欄で突っ込まれたりするとして、西原理恵子漫画なんかで「パチンコ台のキャラクター版権はおいしいらしい」ということは聞いていた（ちなみにサイバラは寸前で落選）が、そのディテールがこの前放送された「オタク大賞2007」で語られていたので紹介しよう。 鶴岡法斎氏と唐
君はYahoo!が黒く染まった日を知っているか - 雑種路線でいこう
昨年末に公表された通信・放送の総合的な法体系に関する研究会の最終報告書を受けて、日本経団連が「通信・放送融合時代における新たな情報通信法制のあり方」を取りまとめた。内容は広範に渡るがオープンメディアを規制対象に含めている点を不適当と言及するなど重要な指摘を行っている。 情報通信法(仮称)に現行放送法も溶かし込む時点で総合編成などコンテンツの内容に踏み込んだ規制を織り込もうとするのは自然な発想ではある。但し、地上テレビ放送等を特別メディアとして現行放送法の水準で規制する根拠を「特別な社会的影響力」に置くとすれば、地上テレビ放送だけでなく大手ポータルサイトやアルファブロガー(笑)も規制せよと旧メディアが騒ぐのも分からないでもない。 それに対し新法を「事業としてサービスを提供する者を対象とする事業者法」と事業法の枠に押さえ込むことで、個人や企業のホームページを規制対象から外す日本経団連の論法は、
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総務省(報道資料): 我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算
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CPS : Center for Planetary Science