新型コロナウイルス感染症をめぐっては、「発熱があっても4日間は自宅で静養し経過をみる」とする政府の方針が示されました後も、矢継ぎ早にイベントの自粛要請、学校の一斉休校の政府要請などがアナウンスされ、社会の空気が変わってきました。蓋然性が低い風邪の人たちも感染症指定医療機関の外来に来るようになり、東京都内では「キャパシティーの上限に近い」と言われています。治療の第一線に立つ国立国際医療研究センターの大曲貴夫・国際感染症センター長に、一般医療も含めて医療崩壊を起こさないために私たちに何ができるのか聞きました。 政府は2月25日、新型コロナウイルス感染症対策の基本方針を決定しました。ポイントは次の三つです。 (1)流行の早期収束を目指しつつ、患者の増加のスピードを可能な限り抑制し、流行の規模を抑える (2)重症者の発生を最小限に食い止めるべく万全を尽くす (3)社会や経済へのインパクトを最小限に
![追い詰められる医療現場。新型コロナ治療最前線医師に聞く、医療崩壊を防ぐポイント(telling,) - Yahoo!ニュース](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/c6a7739864b7bd08f401fea58d167fb2f13f3937/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Flpt.c.yimg.jp%2Famd%2F20200229-00010000-telling-000-view.jpg)