超高層ビルの上層まで重りを持ち上げてエネルギーを貯蔵し、落下させて発電する。超高層を「電池」に変身させるアイデアが実現に向けて動き出す。米大手設計事務所が貯蔵技術を持つ企業と独占契約を結んだ。 米大手設計事務所のスキッドモア・オウイングス・アンド・メリル（SOM）は2024年5月30日、重力蓄電システム（GESS）を手掛けるスイスのエナジー・ボールト・ホールディングスと戦略的パートナーシップを結んだと発表した。 エナジー・ボールトが進める次世代版GESSの構造物について、SOMが独占的な意匠・構造設計者となる。設計だけでなく、製品企画にもSOMが関わることになるという。 GESSとは、物の重さを利用してエネルギーを貯蔵・放出する技術を指す。余剰電力などでブロックなどを持ち上げて位置エネルギーとして蓄え、落下する際のエネルギーでタービンを回して発電する。 協業は既に始まっており、パートナーシ

東京大学生産技術研究所は、砕いて粉末にしたコンクリートのがれきを圧縮して高温・高圧で蒸すことにより、従来の圧縮強度を超えるコンクリートとして100％リサイクルする技術を開発した。リサイクル時にセメントなど新たな材料を投入する必要がなく、副産物も発生しない。 開発した技術ではまず、コンクリートを粉砕して圧縮成形する。その後、水と共に密閉容器に入れて180度で加熱する。砂と砂利の代わりに鉄鋼スラグを使ったコンクリートでも、同様の手法で再利用できる。 一般的なコンクリートの圧縮強度は1mm2当たり20Nほど。開発した技術でリサイクルしたコンクリートの圧縮強度を計測したところ、同52Nで2.5倍以上の強度だった。「高温・高圧の水蒸気により、コンクリートの空隙が埋まったり、セメントの反応が促進したりしたのだろう」と、東京大学生産技術研究所の酒井雄也准教授は推測する。 東京大学生産技術研究所はこれまで

三菱重工業が超小型原子炉（マイクロ炉）の開発を進めている（図1）。炉心サイズが直径1m×長さ2mとトラックで運べる小ささだ。可搬性に優れることから、離島やへき地、災害時の電源として期待できる。次世代原子炉としては電気出力300MW以下の「小型モジュール炉（SMR）」などにも注目が集まっているが、マイクロ炉はそのSMRよりも小さい。果たしてどのような構造、仕組みなのか。

最近、Web3について解説したある入門書が「間違いだらけ」とネットで話題になっていた。他社の出版物なので書名を挙げるのは控えるが、検索すればすぐに見つかるはずだ。怪しい出版社の書籍ではなく、インターネット関連の書籍には定評のある技術系出版社が出版したものだ。 ネットでは、この書籍内でイーサリアムをOSと呼んでいたり、TCP/IPやHTTPといったプロトコルを米Googleや米Amazon.comが独占していると書いたりしている点が問題視されていた。これを見て私は当初、「よくある自転車置き場の議論ではないか」と思った。 自転車置き場の議論とは、知識が足りない人は本質的な議論ができず、自分が理解できる範囲のどうでもいい議論しかできないことを指す。この書籍に関していうと「Web3の仕組みを理解できないから、自分に理解できる範囲で揚げ足取りをしているだけではないか」と思ったのだ。 確かにイーサリア

再生可能エネルギーや電気自動車（EV）についての批判が最近増えているように感じる。正当な批判も確かにある。例えば、太陽光発電であれば、自然林を周辺住民の同意なしに伐採、造成したり、固定価格買い取り制度（FIT）の穴をついて権利だけ取得し、システムの価格低下をぎりぎりまで待つケース、あるいはその権利の転売でもうけるケース、20～30年後の発電終了後の撤去計画や予算を明らかにしていないようなケースについての批判だ。筆者としてはそうした事業者の責任もさることながら、そうした業者のふるまいを許した制度設計に問題があったと考えている。 EVであれば、充電インフラの不備不足の指摘や、もっと根本的な、長距離を移動するモビリティーとして重い電池を載せて走るEV（BEV）は最適解か、といった問いも建設的な正しい批判だと思っている。そこに別の解がなければ単なる“ないものねだり”だが、例えば、燃料電池車（FCV

2022年4月12日に解体工事が始まった中銀カプセルタワービル（東京都中央区）。故・黒川紀章（1934～2007年）が設計を手掛けた「メタボリズム（新陳代謝）建築」を代表する作品だ。日経クロステックは施工会社の協力を得て内部に潜入。世界でもユニークな建物の解体現場を紹介する。 大部分を防音パネルが覆う中銀カプセルタワービルの解体現場。時折隣接するヤードからクレーンがアームを伸ばし、丸窓を備えたカプセルをビルの上へと引っ張り上げる。建物は11階建てと13階建ての2棟が立ち並び、タワーのコア周囲に合計140個のカプセルユニットを取り付けた構造だ。解体工事では、そのカプセルユニットを上から順に、1つずつ取り外している。

現在、世界の主要自動車メーカーが販売する量産EVは、大容量のリチウムイオン電池を搭載し、長距離走行に耐えうる航続距離を確保しているのが主流だ。EVでは電池が車両コストの3～4割を占めるとされ、電池容量の増加は価格上昇に直結する。 永守氏は「車両価格は200万～300万円でも高い」と主張する。中国・上汽通用五菱汽車が同国で約50万円で販売し、大ヒットした格安EV「宏光MINI EV」を例に挙げ「EVは安く造れる」（同氏）と強調した。 日本電産社長の関潤氏は「金銭的に余裕があるユーザーは、充電などの不便さを嫌がる。今は、自動車メーカーがこうしたユーザーに向けてEVを造っているから、価格が高い」と分析する（図3）。そのうえで、関氏は「日常的なクルマ使いにおいて、9割以上のユーザーの平均運転距離が30km未満」とのデータを示し、今後は「航続距離が短くても、価格の安いEVを欲しがるユーザーが出てくる

「ここ数年以内に、静止画では一眼カメラの画質を超えると見ている」――。スマートフォン搭載カメラについてこう見通しを示すのは、ソニー セミコンダクタソリューションズ（SSS）代表取締役社長 兼 CEOの清水照士氏だ。スマホ向けで加速する大口径化の傾向に、同社が開発する高飽和信号量技術注1）などが組み合わさることで実現するという（図1）。この発言と同時に示した資料では、24年に「静止画は一眼カメラの画質を超える」とあることから、一眼カメラ超えの目安は、24年とみられる。 注1）飽和信号量は、1つの画素で蓄積できる電子の最大値。量を高めることで、明所での撮影性能を向上できる。

パソコンの利用目的がWebサイトの閲覧やメールの読み書きなどであれば、OS（基本ソフト）が必ずしもWindowsである必要はない。LinuxベースのOSを利用するのも一つの手だ。一般にLinuxベースのOSはWindowsよりも軽快に動作すると言われている。もし手元に古いパソコンがあれば、LinuxベースのOSを導入して復活させるのもよいだろう。 LinuxベースのOSとしては「Ubuntu」などが有名だが、最近は米Google（グーグル）の「Chrome OS Flex」が注目を集めている。2022年4月下旬の時点では開発版が公開されており、無料で利用できる。 Chrome OS Flexの前身は米Neverware（ネバーウエア）が提供していた「CloudReady」というOSだ。これは、グーグルがChromebook向けに提供している「Chrome OS」のオープンソース版をカスタマ

西日本旅客鉄道（JR西日本）は、新幹線への自動運転技術の導入に向けた取り組みを公表した。開発中の自動運転機能を検証するために、2022年度から実証実験を実施。北陸新幹線の白山総合車両所（石川県白山市）の敷地内で新幹線車両を走行させて、機能の評価と課題の抽出を進める。 ＊　JR西日本のニュースリリース： https://www.westjr.co.jp/press/article/items/220418_01_jidou.pdf 実証実験では、運転士が乗務した「W7系」車両1編成（12両）を自動運転で走らせる（図1）。決められた運転条件に基づいて加速・減速・一時停止などを実行した後、定められた位置に停止させる。これにより、車両の速度制御や定位置停止機能を確認する。

新システムに刷新したくてもできないシステムを「塩漬けシステム」と呼ぶことがある。これらは、1980年代後半から1990年代前半にかけてのバブル時代に構築されたメインフレーム上のシステムが多い。 当時、開発生産性向上の名のもと、COBOLだけでなく「4GL（第4世代言語)」も組み合わせて利用された。4GLは、複雑なプログラミングをしなくても簡単なパラメーターを指定するだけで処理を実現するもので、特定のアプリケーションの開発、例えばデータベースへのアクセスや報告書の作成で主に利用されていた。 また、ソフトウエアの開発自体をソフトウエア技術で効率化しようとする「CASE（Computer Aided Software Engineering、コンピューターの支援によるソフトウエアエンジニアリング）」という考え方も登場。構造化技法やデータ中心アプローチ、オブジェクト指向といった方法論を具現化するも

前回記事において、米国の新興事業者である米Dish Network（以下、Dish）が、米Amazon Web Services（AWS）のパブリッククラウドをフルに活用した5G（第5世代移動通信システム）インフラをつくる動きを紹介した。Dishは新規参入事業者であり、多少リスクがあってもチャレンジングな判断をする理由はわかる。 だがAT&Tは実に約1億8000万契約という顧客を抱える世界有数の通信事業者だ。巨大な顧客基盤を持った通信事業者が、自前のコアネットワーク設備を捨てて、顧客のトラフィックをすべてパブリッククラウド上で処理するという決断をしたのである。 AT&Tは「顧客のニーズを満たす大規模なネットワークサービスの提供に集中しながら、生産性とコスト効率を向上できる」としている。 コスト効率性が高いパブリッククラウドの魅力は、世界有数の通信事業者にとっても抗し難いのか。AT&Tの決断

日本自動車工業会（自工会）は2022年1月27日に定例記者会見を開き、同会長の豊田章男氏（トヨタ自動車社長）がカーボンニュートラル（炭素中立）への取り組みについて説明した。 自工会では、これまで炭素中立そのものを正しく理解することの重要性を繰り返し訴えてきた。「敵は内燃機関ではなく、炭素であること、山の登り方（炭素中立に向けた道筋）は1つではないこと、最初から顧客の選択肢を狭めないでほしいということ」（同氏）などだ。 こうした活動によって一定の理解は得られたものの、「多様な選択肢の必要性に関する国際的な理解はまだまだ限定的」（同氏）と指摘する。このため、22年も「選択肢を狭め、山の登り方に制限をかける動きが世界的に進まないように、政府とも連携したい」（同氏）と述べた。 ソニーグループが電気自動車（EV）市場への参入を検討している点については、自工会副会長の三部敏宏氏（ホンダ社長）が「新たな

東芝と東芝デバイス＆ストレージのグループは2021年12月27日、HDDの大容量化に向けた次世代の磁気記録技術「共鳴型マイクロ波アシスト記録 (以下、MAS-MAMR) 」を用いて、記録能力を改善できることを実証したと明らかにした。MAS-MAMRはこれまで、記録密度を向上できることが原理的に示されてきたが、実際に記録媒体や磁気ヘッドなどを試作して実証したのは「業界初」（同グループ）だという。今回の成果を実用化できれば、ニアライン向け3.5型HDDで30Tバイトを超える容量を達成できるとみる。具体的な時期を明かしていないものの、30Tバイトを超えるニアライン向けHDDの早期実用化を目指す。 マイクロ波アシスト記録（MAMR、ママー）は、記録時にマイクロ波を記録媒体に照射する記録方式である。ハードディスクの面記録密度を向上させるためには一般に、記録媒体中の磁性体粒子を小さくし、それに伴い記録

宮城県気仙沼市の気仙沼漁港で、防波堤が延長50.3mにわたって一夜にして海上から消えた。防波堤を支える鋼管が折れ、海中で倒壊していた。県が2018年に実施した老朽化調査では、健全度に問題はないと判定していた。 21年11月2日午前6時50分ごろ、地元の漁業関係者が小々汐（こごしお）防波堤の倒壊に気づき、漁港を管理する県に通報した。県気仙沼地方振興事務所水産漁港部によると、地元の人は「前日の午後5時半ごろまで異変はなかった」と話しているという。 小々汐防波堤は、延長81mで幅約4m。岸から30.7mの区間は、コンクリートブロックを積み重ねた重力式の構造で、1976年に完成した。 倒壊したのは、77年に延長した50.3mの区間だ。この区間は、地中に打ち込んだ直径約700mmの鋼管で堤体を支えるカーテン式防波堤だ。港外側の鋼管の前面に取り付けたプレキャストコンクリート（PCa）板で波を防ぐ。港外

「COBOLは滅びぬ。何度でもよみがえるさ」。ご存じ「天空の城ラピュタ」のセリフのもじりだ。手あかがついた表現で恐縮だが、最近、COBOLについてこんな風に感じることが増えた。 長期的な視点でCOBOLが消えゆくプログラミング言語であることに異論がある人はいないだろう。よほど特殊な事情がない限り、システムの新規開発にCOBOLが採用されることはない。IT関連資格の定番である「基本情報技術者試験」でも、2019年の秋期試験を最後にCOBOLの出題が廃止された。 以前このコラムで、このときの基本情報技術者試験、すなわち「最後のCOBOL試験」を実際に受けたてんまつを紹介した。試験自体には合格したものの、COBOLの出題部分の成績は散々だった。 その試験勉強のためにCOBOLの解説書を書店で探したところ、ほとんど見つからなかった。大型書店の書籍検索機で「COBOL」がタイトルに付く書籍を検索した

Global Wind Energy Council（世界風力会議＝GWEC、本部ブリュッセル） は2021年10月7～8日に北九州市で開催された「世界洋上風力サミット」で、「日本の洋上風力発電の導入可能量は、日本の全電力需要量の8倍になる」と発言した。もちろん、これは洋上風車を技術的に設置可能かどうかしかみておらず、それ以外のさまざまな制約、例えば漁業との折り合いや景観保護、陸上の送電線との連系の可否などは考慮していない。それでも、日本の再生可能エネルギーの今後を議論する上では重要なデータになりそうだ。 講演したのは、GWEC、Chair of Global Offshore Wind Task ForceのAlastair Dutton氏。10月7日にオンラインで登壇した。 世界で2050年に計2000GWの洋上風車を導入へ Dutton氏は、まず世界の洋上風力発電施設の導入状況につい

老朽化した水道管をPFI（民間資金を活用した社会資本整備）で更新する大阪市の全国初の事業が、開始半年前に頓挫した。公募に応じた2つの企業グループが採算の問題などで辞退したためだ。市は計画を白紙に戻し、事業を一から見直す。 松井一郎市長は2021年10月1日の会見で、「担当部局に対して、事業費は水道料金に跳ね返るので、できるだけ抑えなさいよと。事業者がゆるくもうけられるようなのは絶対あかんぞと言い続けた。厳し過ぎたんかな」と振り返った。 市が水道事業を開始したのは1895年。配水管の延長は約5100kmに及び、うち40年の法定耐用年数を超える老朽管の割合は政令市で最悪の約5割に上る。近い将来、南海トラフ地震の発生が予想される中、管路の更新と耐震化が喫緊の課題となっている。 市は、管路の更新ペースを引き上げるため、公共調達ルールに縛られない民間に事業を委ねるPFIの導入を決定。民間事業者が、2

発熱エネルギー密度は1000倍 原子核変換に伴う熱を利用する加熱装置の製品化が間近に迫ってきた。9月28日、新エネルギー関連のベンチャー企業、クリーンプラネット（東京都千代田区）とボイラー設備大手の三浦工業が「量子水素エネルギーを利用した産業用ボイラーの共同開発契約を締結した」と発表した。 「量子水素エネルギー」とは、水素原子が融合する際に放出される膨大な熱を利用する技術で、クリーンプラネットが独自に使っている用語。エネルギーを生み出す原理は、日米欧など国際的な枠組みで進めている熱核融合実験炉「ITER（イーター）」と同じ、核融合によるものだ。 核融合反応による発熱エネルギー密度は、理論的にはガソリンの燃焼（化学反応）の1000倍以上になり、実用化できれば人類は桁違いのエネルギーを手にできる可能性がある。 「量子水素エネルギー」と熱核融合炉との違いは、ITERが1億度という高温のプラズマ状

同時期以前の古い車両は図面も部品の補給体制もなく、交換するには新たに図面を引き直して製作するしかない＊。個別対応の単品製作になるため費用もかかり、対応可能な技術や態勢を持つ工場も減ってきている。そこでアディティブ製造装置（3Dプリンター）を使った部品製作が選択肢として浮上してくる。元の部品を3Dスキャナーで測定し、3Dの形状データを得て、これを基に金属3Dプリンターで造形するリバースエンジニアリングによる方法だ。 モ351形は、新造当時はなかった冷房装置を1980年代に搭載した他、2010年代には行き先表示装置（方向幕）をLEDによるものに交換し、交通系ICカードの読み取り装置の設置、乗降口の段差を緩和する補助ステップの設置など、さまざまな改造を受けつつ長年活躍してきた。今後も適切に維持管理していけば、当分は走り続けられるとみられる。 品質は十分確保可能に リバースエンジニアリングは、基本