『その問題、経済学で解決できます。』 - ミネムラ珈琲ブログ
毎年、今年はあの本を読めてよかったなと思える本が1冊ぐらいある。年末に厳密にランキングを考えているというよりもそれは読んだ瞬間にわかっていて、その他多数とは一線を画してくる。『その問題、経済学で解決できます。』はそういう本だった。 2014年に出ていたこの本をなぜいままで読まなかったのかと後悔したが、その答えは簡潔で邦題を見て、サラリーマンの悩みのほとんどにはすでに学問的な「答え」が出ている (マイナビ新書)となんとなく同じ類の本だと勘違いしてしまっていたからに他ならない。 もっともその本も目次しか読んでいないので、誤解だったら申し訳ないのだけれども、『その問題～』は日常の薄っぺらな悩みに対応する出来上がりきった学問的結論を並べていくような本ではなくて、実験経済学の第一線の研究者が現代社会の病理に向き合い、嘲笑や反感、ときには生命の危険を顧みずにデータを集め、問題を解決する、そういうドキュ
結論から言うと未来はある
http://anond.hatelabo.jp/20170411150049 元増田にも未来はある。それも多分無数にあるとは思うが、私が案内できるのは極めて狭い範囲に限られる。ので以下は極めて狭い文章になる。 元増田に私が提示できる未来不動産業界。理由は以下の2つ。 参入障壁の低さ20代で資格持ちであれば、未経験でも即就職できる（当然就職先は限られる、財閥系とか無理だと思う）。 流動性の高さ同業他社の転職なんて3回4回は当たり前、職場の上の立場の人間ほど転職歴が多い。 つまりとりあえず滑り込んで、適当に実務経験積んで、後は業界内をぐるぐるしながら寿命を迎えられる。 元増田が参入すべき不動産の業態業態はたくさんあるが、おおまかには3つに分類される。 売買不動産を売って、仕入価格との差額を利益にする業態。この業界の花形。 仲介他人同士の不動産取引を仲介して、片方あるいは双方からの仲介手数料を
人口、2053年に1億人割れ 厚労省推計、50年後8808万人 働き手は4割減 - 日本経済新聞
厚生労働省の国立社会保障・人口問題研究所は10日、長期的な日本の人口を予測した「将来推計人口」を公表した。1人の女性が生む子供の数が今と変わらない場合、人口は2053年に1億人を割り、65年には15年比3割減の8808万人になる。働き手の世代は4割減とさらに大きく減る見通しだ。政府が経済成長に必要とする1億人を保つのは難しく、政策は大きな見直しを迫られる。（関連記事総合2面に）将来推計人口は国
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