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ポイントに関するmino64のブックマーク (24)

  • ブックオフが9月に新しいケータイ割引、Tポイント脱退しヘビーユーザー向けに衣替え

    ブックオフコーポレーションは2010年9月1日、携帯電話を使った新しい割引サービス「BOOKOFFタッチでおトクなメンバーズ」を開始する。顧客はブックオフ店舗での中古品の買い取りや購入のたびに、店頭に設置されたフェリカ端末に携帯電話でタッチすれば、電子的なスタンプをためられるというもの。10個たまると「1dayサンクスパス」と交換できる。 このパスは顧客が好きな日を1日だけ選んで使う。その日のうちであれば1日に何度でも、どのブックオフ店舗に行っても、全品10%の割引料金で買い物ができるようになる。 新サービスを始めるに当たり、ブックオフは同社の顧客動向を調査した。すると来店頻度が高いヘビーユーザーほど複数のブックオフ店舗をはしごして利用する傾向が高いことを突き止めた。こうしたヘビーユーザーは来店1回当たりの購入金額も高く、ブックオフでは上位10%の優良顧客で売り上げ全体の60%を占めている

    ブックオフが9月に新しいケータイ割引、Tポイント脱退しヘビーユーザー向けに衣替え
  • 三菱商事の「ポンタ」が誘発するポイントカードの地殻変動 | inside | ダイヤモンド・オンライン

    三菱商事の共通ポイントカード「Ponta(ポンタ)」が満を持してサービスを開始した。 ポンタは、ツタヤを中心に3400万人の会員数を誇る最大勢力「Tカード」の対抗軸と目されるが、ポンタ陣営は「Tカードとは似て非なるもの」と違いを強調し、成功に自信を見せる。 そもそも、国内には自前でポイントサービスを持つ企業が多く、大小のポイントカードが氾濫しているが、海外では事情が異なる。 三菱商事の100%子会社で、ポンタを運営するロイヤリティマーケティング(LM)の長谷川剛社長は「欧州では、国民の半分前後が保有する英国の『ネクター』のように、共通カードの運営に専念する企業がある」と指摘する。 じつはポンタの立ち上げに当たり、三菱商事は当初、こうした欧州勢との共同出資を模索していた。実現はしなかったが、ポンタは彼らのビジネスモデルが雛形となっているのだ。Tカードのサービスは、参加企業の1社であるツタヤの

  • 中小店舗が手軽に導入できるポイントシステム 「ポイントしま専科 by POCKETTA」

    『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

    中小店舗が手軽に導入できるポイントシステム 「ポイントしま専科 by POCKETTA」
    mino64
    mino64 2010/03/11
    このような経済情勢で中小店舗がこの価格でどこまで導入可能だろうか。リライトカードの方がまだまだ優位。
  • ポイント・電子マネー勢力図が激変!新顔 「ポンタ」がTポイントに並ぶ!? - 日経トレンディネット

    この記事は日経トレンディ2月号(2010年1月4日発売)「一触即発! ポイント&電子マネー決戦前夜」の一部を転載したものです。情報は基的に発売時点のものとなります。 会員数3365万人、全国62社3万店が加盟する共通ポイントサービス「Tポイント」。全国規模の企業が複数相乗りするユニークなコンセプトで支持を集めているこのポイントに、「純粋な意味では初めての競合サービスが登場する」とTポイントを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)の北村和彦アライアンス・コンサルティング事業統括は話す。 三菱商事が子会社、ロイヤリティ マーケティングを通じて今春からスタートする共通ポイント「Ponta(ポンタ)」だ。すでにローソン、昭和シェル、ゲオの参加が決まっており、今春のサービス開始当初から3社の合計1万3050店でポイントをためたり、使ったりできるようになる。さらに1月にはファストフード

    ポイント・電子マネー勢力図が激変!新顔 「ポンタ」がTポイントに並ぶ!? - 日経トレンディネット
  • [ニュース] CCC、Tポイントと連動した旅行情報サイト「Tトラベル」正式公開

    「TSUTAYA DISCAS」などを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)は、ポイントサービス「Tポイント」と提携した旅行情報サイト「Tトラベル」を、10月1日より正式公開する。利用は無料で会員登録の必要なく利用できるが、登録した場合は購入履歴や利用状況などが確認できる。 「Tトラベル」は、パッケージ旅行や航空券、海外ホテルの検索に加え、決済までが可能な旅行情報サイト。2009年6月に旅行商品紹介サイトとしてプレオープンしていたが、新たにパッケージ旅行海外航空券、海外ホテルの検索から予約、決済までをワンストップで利用できるサービスを追加し、10月1日より正式オープンする。 正式オープンでは、新たに映画音楽などをテーマとした「Tトラベル」オリジナルのパッケージ旅行商品や、提携企業の近畿日ツーリストなど旅行会社のパッケージ旅行を順次販売。また、世界約4000都市、約5万件

  • 「Yahoo!ポイント」、「nanacoポイント」への交換サービスを開始

    ヤフーとセブン&アイ・ホールディングスは6月26日、「Yahoo!ポイント」を「nanacoポイント」に交換できるポイント交換サービスを29日から開始すると発表した。 ポイント交換は、Yahoo!ポイントのウェブサイトおよびモバイルサイトから申し込むことができる。交換レートは、Yahoo!ポイント100ポイントにつきnanacoポイント85ポイントで、Yahoo!ポイント500ポイント以上から、100ポイント単位で交換できる。 交換条件は、Yahoo! JAPAN IDおよびnanaco番号を保有していること、Yahoo! JAPAN ID登録情報のカナ氏名とnanaco会員情報のカナ氏名が一致していることとなっている。 また、今秋からはnanacoポイントからYahoo!ポイントへの交換も開始し、相互に交換可能になる予定。Yahoo!ポイントにとっては、「Suicaポイント」に続き2社目

    「Yahoo!ポイント」、「nanacoポイント」への交換サービスを開始
  • 毎日新聞とCCCが提携、新聞購読者にTポイントを付与

    『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

    毎日新聞とCCCが提携、新聞購読者にTポイントを付与
  • CCC、「Tポイント」事業を本体に吸収 : クレジットカードのお話

    CCC、「Tポイント」事業を体に吸収 カテゴリ: その他金融 ブログネタ:クレジットカード に参加中! 【ニュース】 ポイントの履歴 顧客分析に活用 CCC、事業を体に吸収 CD・DVDレンタル最大手のカルチュア・コンビニエンス・クラブは、ポイントカードの利用データをもとに顧客の映画音楽の好みを分析する。4月に子会社が運営するポイント事業を体に吸収し、一体運営する。会員ごとに異なる案内を送り集客につなげる。ポイントの普及にともない、用途が顧客の囲い込みから分析に広がってきた。 (日経済新聞 2009/2/12夕刊) 国内最大のポイントサービス「Tポイント」を運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブが、「Tポイント」を通じて得られたカード会員の属性・購買情報を効率的に活用するために、グループ会社の再編を行うようです(同一グループ内であっても、別会社の場合は情報の利用に制約が生じる

    CCC、「Tポイント」事業を本体に吸収 : クレジットカードのお話
  • Expired

    Expired:掲載期限切れです この記事は,産経デジタルとの契約の掲載期限(6ヶ月間)を過ぎましたのでサーバから削除しました。 このページは20秒後にBusiness Media 誠 トップページに自動的に切り替わります。

  • ページが見つかりません

    ごめんなさい。smashmediaのブログは削除されました。 10年に渡り、あちらこちらに書き連ねてきましたが、ご愛読いただきほんとうにありがとうございました。またリンクしてくださった方にも、心からお礼申し上げます。 以下、少し駄文を書きます。 ブログには「パーマリンク」という基的な考え方があり、すべての発言や記事は半永久的に固定されたURLによって公開され、未来におけるアクセス権(閲覧可能性)を担保するという、じつに素敵なコンセプトなのですが、一方で古い情報が永遠に残り続けてしまうという弊害も生んでいます。 ブログというものが「ストック」であるならば、そこに書かれた内容に対して、書き手であるブログ運営者は責任をもつべきで、自らの考え方が変われば内容を更新し、状況や情報が変われば現在にあわせて修正すべきです。 でも現実問題として、そこまでさかのぼって更新や修正をできるほうが稀で、結果とし

  • 経産省がマイレージ、クレジットカードなどポイント制度にガイドラインを策定

    経済産業省は、ネット通販や航空会社のマイレージ、クレジットカードなどで利用が拡大する「ポイント制度」の運用指針をまとめたガイドラインを、このほど発表した。 ガイドラインは、経産省の「企業ポイントの法的性質と消費者保護のあり方に関する研究会」報告書を受け策定されたもの。研究会では、オンラインサービスの普及により近年利用範囲の拡大、複雑化が進むポイント制度において、法的性質の整理や消費者保護のあり方を目的にしている。 報告書では、ポイント制度をめぐって生じている企業と消費者間のトラブルは「双方に認識の違いにある」と指摘。発行する企業は、ポイントプログラムについて対価に関係なく付与されるものであり、一定の条件付きの権利として消費者に提供するものととらえているのに対し、消費者側は商品やサービスに必ず利用できる権利があると期待する傾向にあるというアンケート結果も例示された。 こうした実態に対し同研究

    経産省がマイレージ、クレジットカードなどポイント制度にガイドラインを策定
  • 拡大するポイント・サービスの落とし穴:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 顧客の囲い込みなどマーケティング上の効果を狙って、航空会社や家電量販店がマイレージやポイントを発行するようになってから久しい。これらのマイレージやポイントは、当初は自社のサービスでの利用に限られていたが昨今は、他社が展開するポイントサービスや日では「エディ」「スイカ」といったいわゆる電子マネーに交換が可能になるなど、より利便性の増したものになっている。 こうしたポイントサービスやマイレージプログラムは、今や消費者にとっては普段の生活で当たり前の存在になっており、また企業にとっても収益力の強化に欠かせないツールになっている。だが同時に、無計画なポイントやマイレージの発行はその後の企業の財政上の負担となり、収益力の強化よりも、むしろ収益性を悪化

    拡大するポイント・サービスの落とし穴:日経ビジネスオンライン
  • ネット通販サイトのポイントプログラム提供率は40.8%、小売業実店舗より20ポイント低い

    ウェブアナリスト 宏美のブログ。WebAnalyticsの3Cデータと関連情報を提供。一つはcompetitor、市場マクロデータや競合データ。一つはcompany、自社のアクセス解析データ。最後はcustomer、ユーザー行動データ。数値の一人歩きをさせたくないので、詳しくは原典と各調査方法を確認のこと。

    ネット通販サイトのポイントプログラム提供率は40.8%、小売業実店舗より20ポイント低い
  • 日経BP

    株式会社 日経BP 〒105-8308 東京都港区虎ノ門4丁目3番12号 →GoogleMapでみる <最寄り駅> 東京メトロ日比谷線「神谷町駅」4b出口より徒歩5分 東京メトロ南北線 「六木一丁目駅」泉ガーデン出口より徒歩7分

    日経BP
  • TSUTAYA DISCAS、ポイント機能を「Tポイント」に移行

    ツタヤオンラインとTカード&マーケティングは、オンラインレンタルサービス「TSUTAYA DISCAS」でTポイントサービスを12月15日より開始する。 TSUTAYA DISCASでは従来、独自のポイントサービス「DISCAS ポイント」を展開していたが、12月15日よりTSUTAYAや提携店舗などで付与される「Tポイント」への移行を実施。これにより、TSUTAYA DISCAS会員の利便性が高まるとしている。 対象サービスは、DVD/CD/コミック宅配レンタルと映像/音楽配信サービスで、アウトレットでの購入は対象外。Tカードを保有していない場合でも、ネットT会員番号を発行することでTポイントの獲得・利用が可能になる。 100円(税込)ごと1ポイントが付与され、対象サービスでの利用にも対応する。また、獲得済みの「DISCAS ポイント」に関しては、開設したネットT口座に移行が可能で、ネッ

  • ヨドバシカメラのゴールドポイントを実店舗・ネット・モバイルの3つで使えるようにする共通化手続きを行ってみた

    一時期、想像を絶するほど重くなっていた「ヨドバシ・ドット・コム」ですが、まともに動作するようになったみたいなので、ゴールドポイントカード共通化作業をやってみました。これによって、実店舗・ネット・モバイルの3つでポイントを共通で利用できるようになり、さらにネットから自分のポイント残高が確認できるようになるそうです。 ただ、バーコードのついているカードの場合は実店舗に出向く必要があるなど、かなり面倒な手順になっている模様。が、ネットでのポイントと実店舗のポイントを共通化できるというメリットが魅力的だったのでがんばってやってみました。 詳細は以下から。 基的な流れは以下のページで解説されています。 ポイント共通化手続きのご案内:ヨドバシ・ドット・コム 今回共通化するカードはこれ。「バーコードのついたゴールドポイントカード」になります。 この場合の手順は以下に。 バーコードのついたゴールドポイン

    ヨドバシカメラのゴールドポイントを実店舗・ネット・モバイルの3つで使えるようにする共通化手続きを行ってみた
  • ECナビ、ヤフオク落札額に応じてECナビポイントを付与

    ECナビは23日、同社が運営する価格比較サイト「ECナビ」を経由してYahoo!オークションの商品を落札すると、落札額に応じて「ECナビポイント」を付与するサービスを開始した。 落札額に応じてECナビポイントを付与するサービスは、バリューコマースのアフィリエイトサービスを利用したもの。ECナビ内にある「Yahoo!オークション情報ページ」からYahoo!オークションにアクセスして、商品を落札したECナビ会員(登録無料)を対象にECナビポイントを付与する。 付与額は、落札価格100円につき8ポイントで、100円未満の場合はポイントは付与されない。また、ポイントは落札完了の翌々月以降に加算される。なお、自動車車体や不動産カテゴリ、官公庁出品物など、一部カテゴリの商品はポイント付与の対象外になる。 ECナビでは、Yahoo!ショッピングの商品・店舗情報やYahoo!オークションの商品検索機能、Y

  • サイバーエージェント、ヤマダ電機と協同で「ヤマダポイントモール」を開始

    サイバーエージェントは10月15日、ヤマダ電機と共同で、提携ショップや提携サイトでの商品購入やサービスの利用によってヤマダポイントを貯めることができる「ヤマダポイントモール」を開始した。 ヤマダポイントモールは、これまでヤマダ電機店舗およびヤマダ電機が運営するショッピングサイト「ヤマダ電機WEB.COM」での商品購入および一部提携先でのみ進呈されていたヤマダポイントを、提携するネットショップやサイトでの商品購入やサービスの利用でも貯めることができるようにしたもの。ヤマダ電機WEB.COMで会員登録することにより利用できる。 ポイントは、1ポイント1円としてヤマダ電機店舗やヤマダ電機WEB.COMで買い物に利用できるほか、全日空輸が運営する「ANAマイレージクラブ」のマイルなどとも相互交換が可能となっている。

    サイバーエージェント、ヤマダ電機と協同で「ヤマダポイントモール」を開始
  • クイズで換金可能ポイントを貯められる「au one おこづかい」

  • 100枚以上のポイントカードをケータイ1台に集約、NTTコムやビックカメラが実証実験

    NTTコミュニケーションズは2008年10月9日、100枚以上のポイントカードや会員証などを1台の携帯電話に集約する技術「ぎゃざポ」を開発したと発表した。家電量販店のビックカメラ、ノジマ、インターネットカフェ「スペースクリエイト自遊空間」を運営するランシステムの3社と共同で実証実験を開始する。「導入店舗とその顧客の双方にとって便利な仕組み。実証実験を通じて効果を測定し、実用化を目指す」とNTTコムの松田栄一プラットフォームサービス部部長は話す。 ぎゃざポの仕組みはこうだ。ぎゃざポを利用する顧客は自分の携帯電話に、NTTコムが開発したアプリケーション「Key-Shuttle」をインストールする。Key-Shuttleは複数の店舗のポイントカードや会員証の情報を格納できる。店舗はKey-Shuttleの情報を読み書きする機能を備えたリーダー/ライターを用意する。携帯電話とリーダー/ライター間は

    100枚以上のポイントカードをケータイ1台に集約、NTTコムやビックカメラが実証実験