グーグルが「Google File System」次期バージョンを開発中 － Publickey
グーグルが独自に開発した分散ファイルシステム「Google File System」（GFS)。GFSには、グーグルがクローラが集めてきた大量のコンテンツ、GMailなどの利用者が保存する大量のファイル、 Google Mapsなどが表示する大量の画像など、想像を絶するほど大量のデータが保存されています。 GFSは約10年前に開発され、その後改良を加えられてはきましたが、いくつかの弱点が表面化してきています。それらの弱点を克服するために現在グーグルでは GFSの次のバージョンを開発中で、開発責任者であるSean Quinlan氏へのインタビューが、米国の計算機学会であるACMのWebサイトに掲載されています。 GFS: Evolution on Fast-forward また、そのインタビューの概要がニュースサイトRegisterの記事「Google File System II: Daw
記者クラブを楯にして新聞を有料化しようと企てる人たち:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点
元木昌彦氏の「週刊誌は死なず」 元週刊現代編集長で、ついでに言えば元オーマイニュース編集長でもある元木昌彦氏の週刊誌は死なず (朝日新書)という新刊を読んだ。この中に、「ネットの影響を受けているのは新聞も同じである」として次のようなくだりがある。すこし長いが引用しよう。 しばらく前に、朝比奈豊毎日新聞社長と若宮啓文朝日新聞元論説主幹と話す機会があった。私は、こうした人たちと会う時、必ず聞いてみることがある。それは「どの新聞社もネットを充実させればさせるほど紙の部数が落ち込んでいることで悩んでいる。ここら辺で、新聞社が”談合”して、情報(ニュース)はタダという風潮を断ち切り、有料化に踏み切ってはどうか」ということである。 談合という言葉は刺激的すぎるが、要は、日本語という狭いマーケットの中で、バラバラに情報を垂れ流し合っていても、広告収入で採算をとるのは不可能に近い。「Yahoo!」など巨大
メディア・パブ: 紙メディアからネットメディアへ，ジャーナリストの大量移住が始まるのか
米新聞業界では今や，リストラや身売りの話が日常茶飯事になってきた。先週末にもAFP通信社が“112 jobs cut at San Diego newspaper”を伝えていたが，この程度の話だともうニュースにならない。 paper cutsマップによると，今年に入って1万3253人の従業員が，勤めていた新聞社のオフィスから追いやられたようだ。 米大手新聞社のMcClatchy（マクラッチー）が今年第2四半期に増益になったのも、大幅人員削減が利益を押し上げただけのこと。同社は昨年6月に全従業員の10%に相当する1400人の削減を発表し、さらに今年3月には15%に相当する1600人のカット（“McClatchy Plans to Cut 15% of Staff”，NYTimes.com）を明らかにしていた。Blommberg.comの記事“McClatchy Extends Wage Ha
崩れゆく「Mac OS X安全神話」
Mac OS Xは一部の人から極めて安全なOSだと思われている。その人たちは、同OSには多くのセキュリティ機能があるため、Appleのソフトを使えば、危険を冒してMicrosoftのWindowsを使うよりもずっと安全でいられると主張している。Microsoftがパッチを当ててきたセキュリティ脆弱性の数と、Appleのそれとを比べれば証拠は歴然だと彼らは言う。そのロジックの真相が見え始めていることを彼らは知りたがるかもしれない。それは単なるミスリーディングなのだ。 Appleは先に、Mac OS X 10.5 Leopardのアップデートをリリースした。Airportシステムとの互換性向上やBluetoothの信頼性強化のほか、18件のセキュリティフィックスを盛り込んでいる。これらのフィックスは、悪意を持ったハッカーがシステムファイルにアクセスすることを許したり、第三者が画像リンクを利用し
次世代Google検索エンジンについて、サイト管理者が知るべき10のこと
米Googleは8月10日に新しい検索システム「Caffeine」をテスト公開し、世界中の検索ユーザーの注目を集めた。 Googleは自社の検索アルゴリズムを絶えず調整している。ほとんどの場合、マイナーチェンジが特定の組織のPageRankに影響することはない。だがCaffeineでは、検索結果がこれまでとは異なっている。 新しいコンセプトの導入で、検索結果の多様性が大きく変わった。かつて検索結果の上位に表示されていたサイトは転落した。その一方で、下位のサイトの中には、Caffeineではランクが上がったところもある。 例えば、「tech（技術）」という言葉を検索してみると、現行のGoogleの検索結果ページでは、Web2.0ブログのTechCrunchが2番目に表示される。Caffeineでは同サイトは3番目になる。その一方で、現行版GoogleではTechCrunchのはるかに下にある
楽天の公開質問状に対する自民・民主の回答が面白い - 雑種路線でいこう
楽天はじめとした60社からの公開質問状に対する自民党・民主党の回答が公表された。ITにあまり触れていないマニフェストと比べてICT分野での争点が明確となり非常に興味深い。両党ともネット選挙解禁で意見が一致しているが、では何故これまで法案が流れ続けたか自民党から説明はない。eビジネス振興や薬事法、通信・放送規制の在り方を巡っては大きく温度差が出た。筆者が気になった点を中心に表にまとめたが、ぜひリンク先の原文を読んでいただきたい。 自民党の回答 民主党の回答 eビジネス振興 SaaS、新産業創出、地域振興 中小企業支援、SBIR強化、STTR導入 一般医薬品の販売体制 継続して議論 規制の在り方の見直しを検討 ネット規制 社会全体として対策を推進 中央政府で一律に決めるべきことではない 通信・放送融合 2010年通常国会で法改正 日本版FCC、事前規制から事後規制に転換 リテラシー教育 子ども
【ネットと政治】自民、民主がeビジネス振興のための政策について回答 （1） - 『内憂外患〜どうするニッポン』 - Infoseek ニュース
Hot journal：2009.8.16 fromInfoseek ニュース編集部 【ネットと政治】自民、民主がeビジネス振興のための政策について回答 （1） 〜IT利活用によるeビジネス振興の位置づけと具体策について 楽天株式会社の三木谷浩史（代表取締役会長兼社長）をはじめとする、eビジネス関連企業の経営者ら60人は、8月10日、連名で「ｅビジネス振興のための政策に対する質問状」を自由民主党及び民主党に提出した。これに対し、自民党 保利政務調査会長、民主党 直嶋政策調査会長（民主党 鈴木寛政策調査会副会長）がそれぞれ16日までに公式回答を示した。回答の詳細は次の通り。 【質問項目一覧】 IT利活用によるeビジネス振興の位置づけと具体策について>> IT利活用を阻む規制の見直しについて>> インターネット上の有害情報対策について>> 通信・放送融合の時代に向けた行政介入の在り方につ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
テクノロジー : 日経電子版
テクノロジー : 日経電子版