私は“これで”コンサルタントをやめて企業のネットワーク技術者になりました
関連キーワード 資格 | コンサルタント | 社員教育 | ネットワーク | スキル コンサルタントは高収入だがエンドユーザーの顔は見えにくい。それが「企業のネットワークエンジニア」への第一歩だったという スネハ・プリ氏は、大手ベンダーのネットワーク設計コンサルタントという良い仕事に就いていた。だが、「社内エンジニアとしてエンドユーザーと協力し合い、専門技術者として成長したい」という願いから、一般企業に新天地を求めた。 プリ氏は、どのようにキャリア転換を進め、全米で事業を展開する建設会社のSuffolk Constructionにネットワークエンジニアとして就職できたのか。彼の経験談は、同じようなキャリアチェンジを考えているネットワーク担当者に貴重なアドバイスを提供してくれる。 併せて読みたいお薦め記事 スキルを伸ばし続けるIT技術者事情 27歳と47歳、メインフレームに魅了される2人のエ
コスト・運用負荷比較：ハイパーコンバージドインフラと独自構築システム
データセンターのフットプリントの削減や煩雑なシステム管理のシンプル化などの需要に伴って、独自構築（BYO：Bring Your Own）システムからハイパーコンバージド製品へ移行する企業が増えてきた。では実際のところ、ハイパーコンバージド製品とBYOシステムで、総所有コスト（TCO：Total Cost Of Ownership）や総取得コスト（TCA：Total Cost of Acquisition）、そして相対的な作業量にどれほど違いが出るだろうか？ 本コンテンツは、Edison Groupがインテル® Xeon® プロセッサーを搭載したハイパーコンバージドアプライアンスファミリー「Dell EMC VxRail アプライアンス」のTCO、TCA、またインストールや初期化、システム拡張といった運用管理の負荷をBYOシステムと比較・対比したレポートだ。「特別設計でテスト済み」のハイパー
単なるレンタルではない、導入から運用管理まで楽にする「PCのサービス化」とは
データセンターのラックサービスやホスティングサービス、業務アプリケーションのクラウドサービスなど、ビジネスに利用するITシステムの多くはサービスとして提供されるようになった。時に足かせともなる資産を保有せず、ITをオンデマンドに利用するという考え方が、企業の競争力を高める上で浸透しつつある。 ところが、いつまでもサービス化の流れに乗れないITが1つある。私たちが直接利用するPCだ。 多くの企業は、サーバやアプリケーションをサービスとして“利用”（レンタル）している一方で、PCだけは購入したり、リースしたりして資産を“保有”することを選択している。その結果、運用に大きな負荷が掛かり、セキュリティリスクをも抱えることになっている。では、いっそPCもサービスとして“利用”する、つまりレンタルすればよいのではないだろうか。 ただし、単にレンタルするだけで、PCをサービス化できるわけではない。そこで
「ロボティックプロセスオートメーション」（RPA）についてCIOが知るべきこと (1/2)
関連キーワード CIO | 機械学習 ロボティックプロセスオートメーションによる定型業務の自動化は日本企業でも既に実用化しつつある（出典：リコージャパン）《クリックで拡大》 サービス業界では、ソフトウェアロボットの導入が急速に進むだろう。ソフトウェアロボットは「仮想知的労働者（Digital Labor）」とも呼ばれ、金融サービス業界では既に採用されている。その目的は、これまで人間がやってきた仕事のうちルールに基づくルーティンワークを自動化することだ。他の業界もこの動きに追随することが予想される。CIOが仮想知的労働者の採用について調査していないとしたら、その企業は大幅な効率化とプロセス改善の機会を失うことになる。 スタントン・ジョーンズ氏は米シカゴで2016年12月に開催された「Digital Business Summit」において、以上のことを覚えておいてほしいと伝えた。同氏はITコ
必要なのはWebブラウザとメールだけ、業務プロセスを一気通貫するデジタル化術
ビジネスにおいて、業務効率化をするためにデジタル化を推進している企業は少なくない。もしかしたら、ある程度の成功を収めている企業もあるかもしれないが、思い描いていたような劇的な効果を得られていない組織も多いのではないだろうか。 その理由の1つに、業務プロセス自体が紙書類の呪縛から解き放たれていないということがある。単に資料や書類をデジタル化したからと言って、プロセスまでデジタル化できるわけではない。一方、プロセスのデジタル化を推進したとしても、それが処理の最初から最後までを一気通貫するものでなければ、その効果は半減してしまう。ある調査によれば、業務プロセスの80％で、どこか紙に依存した処理が存在しているといわれている。 紙の書類には、さまざまなリスクが伴う。例えばステータスを把握できないために、承認プロセスが遅滞したという経験はないだろうか。また管理が不十分なために、機密情報を紛失したり露呈
IoTブームが去り「コネクテッド」へ、CES 2017に見るトレンドの行方
関連キーワード イノベーション | データ分析 | IoT（Internet of Things） | IT戦略 CES 2017の公式Webページ《クリックで拡大》 1月5日から8日まで開催されていたコンシューマーエレクトロニクスの展示会「CES 2017」を振り返り、展示から見えたトレンドを検証したいと思う。枠を超えてイノベーションをもたらす数々の分野の製品や技術が展示され、早足で会場を巡るだけでも多くの刺激を受けた。モノのインターネット（IoT）に関連する傾向も見えてきた。 併せて読みたいお薦め記事 2017年、IoTの行方 2017年、IoTはきっとこうなる――5つの大胆予測 IoTが可能にする“SF的世界”、実現の近道はオープンソース活用 「IoT」を爆発的に普及させるキラーアプリ 3つの候補 「Mirai」より凶悪な攻撃が起きる――IoTセキュリティが2017年に進むべき方向は
中堅・中小企業にこそ効くIT購入ガイド、ITライフサイクル管理によるヒント
中堅・中小企業は財務規模の小ささから、IT投資に対して大企業よりも慎重にならざるを得ない。とりわけ資産として計上しなければならないサーバなどのハードウェアについては、コストを軽減したいあまり「できるだけ長く使う」方針で導入や更新を計画している企業も多いだろう。 しかし老朽化したITインフラを使い続けるには大きな弊害がある。ITは技術革新が著しく、陳腐化したシステムでは企業の活動を制約し、古い機器はトラブルも増える。 ではどうするか。IT資産の導入から廃棄までのライフサイクル全体を合理化・最適化する「ITライフサイクル管理（ITLM）」がカギとなる。8段階のプロセスから、適切なIT投資を行うヒントが見えてくる。
「プライバシーを大切にしない会社」は就活生から見捨てられる？
ECサイトを訪問すれば自分の好みに合った商品が提案され、ひいきにしている店舗に近づくとスマートフォンに割引クーポンが送付される――。こうした個人に関する情報を基にした販売促進手法が、個人にもたらすメリットは大きい。事業者が手にした情報をどう扱うかはもちろん心配だが、今得られる利便性は無視できない。そう考える人がいてもおかしくはない。 利便性とプライバシーのどちらを優先するか。その問いに迷うことなく「プライバシー」だと答えるのは、世紀が改まった後に生まれた世代、つまり現在の高校生に当たる「センチニアル世代」だという。センチニアル世代は、告発サイト「WikiLeaks」や、米政府の個人情報収集を告発した米中央情報局（CIA）元職員のエドワード・スノーデン氏が発してきた情報を見聞きしてきたことなどから、プライバシーに強い関心を持つ。 センチニアル世代は、プライバシーを尊重しない組織のためには働こ
新規分野で急増中「女性のITキャリア」にみる課題と展望
ITエンジニアという職業では常に新たな技術が重視される。そして新たに注目される技術領域においては著しい人材不足が生じるケースも多い。結果として、採用や評価における「新しい技術に対するスキル」の重要度は高くなり、こうした背景から米国ではITエンジニアの道を目指す女性が増えている。 実際、米国の雇用市場ではソフトウェア開発やビッグデータ分析などといった技術専門職の雇用が拡大しており、多くの女性たちが職を得つつあるという。 業界動向において先行する米国事情から、日本の将来を読み解こう。文化的な問題や仕事量が原因で脱落してしまう女性が多いとの指摘もあり、IT業界が行っていくべき施策など重要な要件がまとめられている。
“ブロックチェーン”は万能薬ではない、IoTでの使用が適さない理由とは (1/2)
関連キーワード IoT（Internet of Things） | 運用管理 | 管理機能 | 品質管理 | セキュリティ | セキュリティ対策 ブロックチェーンがIoTに与える影響とは 現在、注目を集めている他の新しいテクノロジーと同様、ブロックチェーンにも誇大広告が付いて回っている。ブロックチェーンは、金融取引や契約などにとって革命的なテクノロジーで、IoT（モノのインターネット）でブロックチェーンの使用を提案している出版物や記事も少なくない。 ブロックチェーン技術は安全な分散型台帳で、トランザクションを監視して保存するものだが、それ以上のことはしない。大抵のトランザクションは一意でなければならない。トランザクションが一意でなければならない場合に、ブロックチェーンを使用するとトランザクションの一意性を確保できる。各種トランザクションが発生する金融業界にブロックチェーンが特に適している理
ソフトウェアの“更新と置き換え”問題、CFOが着目すべきポイントとは (1/2)
関連キーワード アプリケーション | CTO | 業務アプリケーション | CIO | クラウドサービス | IT投資 | 経営 MIT Sloan Center for Information System Researchの公式Webページ《クリックで拡大》 最高財務責任者（CFO）は、ソフトウェアシステムを更新すべきか、置き換えるべきかを決定する際に、投資対効果（ROI）の測定基準と投資対効果検討書以外のものにも目を向けている。今日、CFOはビジネス機能も考慮するようになっている。ビジネス機能には、意思決定を迅速化にしたり、顧客のニーズを満たしたりする機能も含まれる。MIT Sloan Center for Information System Researchでエグゼクティブディレクターを務めるレスリー・オーエンズ氏は、2016年11月に開催された「MIT Sloan CFO Su
犯罪に手を染めた“元極悪ハッカー”の採用は是か非か？
関連キーワード BI（ビジネスインテリジェンス） | ハッカー | ハッキング | 運用管理 | セキュリティ | セキュリティリスク | セキュリティ対策 サイバー犯罪の巧妙化が進み、情報漏えいやシステム停止といった実害が相次いで明るみに出る中、セキュリティ人材への需要は高まる一方だ。必要なセキュリティ人材を社内で育成できればよいが、十分な育成ノウハウがなかったり、育成に時間が掛けられなかったりすれば、社外の人材確保に目を向ける必要がある。 競合他社や他の業界からセキュリティ人材を獲得することは、決して簡単なことではない。スキルや経験を豊富に持つ優秀なセキュリティ人材の数は、当然ながら限られている。多くの企業が獲得競争を繰り広げる中、自社が優秀なセキュリティ人材を獲得できる保証はどこにもない。 難しい検討が迫られる選択肢に、犯罪歴のあるハッカーの採用がある。大規模な犯罪に関与したハッカー
「ライセンス管理不備で高額請求」の落とし穴を回避、理想のIT資産管理とは
今、社内でどんなソフトウェアが、どのハードウェアで稼働しているのか。利用に見合ったライセンスを適切に保有しているのか――。あなたはこの質問に対して簡潔に答えられるだろうか。 IT部門にとって、ソフトウェア資産管理（Software Asset Management：SAM）は極めて煩雑な作業といえる。組織変更でユーザーは変わり続け、機能拡張を目的としたソフトウェア追加もしばしば。システムがサイロ化していようものなら、なおさらだろう。こうした状況下で多くの日本企業は各種SAMツールを使い、何とか対応しているのが現状だ。しかし、仮想化技術の急速な普及とともに、こうした人海戦術での対応にも限界を迎えつつある。IT資産管理のベストプラクティスはないのだろうか。 本稿は、ITmedia エンタープライズからの転載記事です。
実現しないと生き残れない？ 企業のデジタル化を成功させる5つの要素とは
関連キーワード CIO | DevOps | CEO | 業務改善 | ビジネスモデル 最高情報責任者（CIO）向けの2017年の展望は、「デジタル化」の一言に集約できる。2017年の課題は、次世代のテクノロジーを使用して、製品、チャネル、オペレーションの転換を図るのに懸かる企業の労力によって決まるだろう。また、IT部門が過去に行ってきた作業は今でも全て残っている。そのため、航海をしながら船を作ることに関する古い格言が今ほど当てはまる時代はないだろう。 本稿では、世界中の何百人ものCIOと対話する中で、2017年におけるCIOの最優先事項について話を聞いた。総括すると、ITの運用モデルの変更、新しい作業方法の導入、IT人材の増強、デジタル化がビジネスに与える最大の影響への真剣な取り組みなど、申し分ない計画が立てられている。以下に2017年のCIO向けの展望を5つに分けて紹介する。 併せて読
スモールスタートから始めるHPE Arubaの企業無線LAN導入ストーリー
最近では業務用のクライアントPCも、ノートPCを採用することがほとんどだ。その機動性を社内でも生かすためにオフィスに無線LANを導入する企業が増えている。また、最近では社内でタブレットやスマートフォンを導入する事例も増えている。このような状況を考えると無線LANの導入は今や必須ともいえる。 しかし、無線LANに対しては、セキュリティを心配する声がいまだに少なくない。ビジネスで無線LANを使うには、以下の「業務で必要な機能」を有するネットワークの構築が必須だ。 強固なセキュリティ 機器の認証 未認証の機器は接続できない このような条件を満たす無線LANを導入すれば、ビジネス現場で何の問題もない。危険なのは、低コストだからといって個人向けの無線LANアクセスポイントなどを使ってしまうことだ。 無線LAN構築に対応するインテグレーターも数多くあるが、こうした企業に対して製品を提供するディストリビ
CIOを解任されないためにやらなければならない宿題リスト 2017年版
関連キーワード CIO | 業務改善 | トレンド解説 2017年どれだけ宿題をこなしたかで、2018年もCIOでいられるか、はたまた飛ばされてしまうかが決まる 過去に登場した当時は「人類史上最高」と思われた最先端のツールやテクノロジーも今では時代遅れになった。まともな考えを持つITプロフェッショナルなら使うこともないだろう。 このことは、絶えず変化を続け、多数の不確定要素を抱えるITにおいては、長年繰り返されてきた課題だ。とりわけ現在は、変化のペースが速く、不確定さのレベルは途方もない。2016年における現在の技術革新のペースからすると、4年という期間は40年に匹敵するかもしれない。 絶え間なく続く変化と多数の不確定要素によって、テクノロジーは月が変わればその価値を失うかもしれない。だが、そうした状況でも、2017年に期待できそうなテクノロジーを幾つか紹介する。 併せて読みたいお薦め記事
意外と知らない、不正送金されたお金はどれくらい戻ってくるのか？
インターネットバンキングの普及とともに、サイバー攻撃による不正送金の被害が増えている。特にここ数年は個人口座から預金額の大きい法人口座へと被害が拡大。被害額も一気に増え、対策が急がれている。そんな中、不正送金の被害に遭ったとしても、銀行から補填（ほてん）されるケースとされないケースがあるらしい……という話を耳にした。どこまで本当なのか。本当だとしたら、その境界はどこにあるのか。気になる真相について、IT業界でのシステムエンジニア（SE）経験を生かし、ITに詳しい弁護士として活躍する梅宮 聡氏に聞いた。 梅宮 聡氏 リクルートでシステムエンジニアとしてシステム開発、社内のセキュリティガイドライン作成などに従事。ITに詳しい法律家を志し、2012年司法修習終了、2015年8月梅宮総合法律事務所を開設、2016年8月ネクセル総合法律事務所に合流。 ※本稿は、キーマンズネットからの転載記事です。
「副業でITスキルを教える」時代がすぐそこに
モバイルやクラウドの進化、さらには昨今のワークススタイル変革ブームもあり、私たちは以前に比べ働き方を随分自由に選べるようになった。こうした中、雇用されて企業の仕事だけを“やらされる”のではなく、自分の得意なこと（スキル）を“人に教える”副業を世に広めようしているのがストアカだ。確かに最近は社員の副業を認めている企業も増えており、雇用制度のグローバル化・流動化が進んでいるようだ。 ストアカの創業者でありCEOの藤本 崇氏によれば、「会社勤めで生活に必要なお金を稼ぎつつ、自分の得意なことを人に教えて副収入を得る、そんなデュアルワーカーを“かっこいい”と思う人が最近増えている」とのこと。では一体、人は何を求めて副業を目指すのか、“副業当たり前”時代を企業はどう捉えるべきか、ストアカを始めたいきさつを含め、藤本氏にお聞きした。 ※本稿は、キーマンズネットからの転載記事です。
CTOという将来のキャリアに向けて、今エンジニアがすべきこと (1/2)
関連キーワード CTO | Amazon Web Services エンジニアにとって学びと成長の場として欠かせないコミュニティー。「Amazon Web Services」（AWS）や「Microsoft Azure」（Azure）のユーザーグループに参加して最新技術情報を共有したり、エンジニア同士の横のつながりを作ったりと、その価値を知っているエンジニアは積極的に外に出て活動している。そんなエンジニアが次のステップに進んだとき、どのような活動で何を得ればいいのだろうか。本稿では企業のエンジニアに向けて、エンジニアが進むべきキャリアとして有力な選択肢の1つであるCTO（最高技術責任者）のコミュニティーについて、取材を通して考察する。 IVSとAWSが開催するCTO向けイベントに密着 「IVS CTO Night＆Day」は、ベンチャーキャピタルのInfinity Venture Part
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