ブックマーク / president.jp (5)

  • 歴史が教える「お金の超確実な貯め方、稼ぎ方」

    景気やバブルに連動し、ときに暴落するのが株価である。しかし100年以上の長期の視点で見れば、一貫して上昇を続けていることがわかるという。長年の富裕層研究から導き出した法則を公開する。 なぜ長期的な視点が必要なのか 社会は日々進化を続け、経済的な環境はめまぐるしく変化する。ITを軸に新しいイノベーションが次々に登場する現代は、変化のスピードがさらに加速しているといってよいだろう。 一方で、人間の営みが太古の昔から変わらないのも事実である。「歴史は繰り返す」とよく言われるが、経済が人々の行動の集大成である以上、形を変え、同じようなことを繰り返すのはある意味で当然のことかもしれない。 欧米には、数多くの戦争や恐慌、バブルを経て、何百年もの間、一族の資産を維持・拡大し続けている資家が数多く存在する。日には明治維新や太平洋戦争という大きな断絶があるため、欧米社会ほどの継続性は見られないが、一部の

    歴史が教える「お金の超確実な貯め方、稼ぎ方」
  • FinTechバラ色論にもの申す!有識者の直言とは

    日々、ニュースが報じられ、新しいサービスが登場しているフィンテック(金融とITの相乗)。フィンテックを社会に根付かせるために何が問題で、何が必要なのか? 経産省のFinTech検討会合は実務家・有識者の議論により、フィンテックが社会の各層に与える影響について検討している。10月19日に開かれた第4回のFinTech検討会では、「FinTech社会の実現に向けた道筋と指標」がテーマとなった。 フィンテックは個人消費の拡大に役立つのか? 「道筋と指標」を作る上でたたき台となったのは、新経済連盟が作成した「FinTech社会の実現に向けた道筋のイメージ」(図)だ。家計(個人)、企業(主に中小企業)、公的部門のそれぞれについてフィンテックの進展でどのような現象が起きてくるのかを示している。 これにまず、異を唱えたのが別所直哉氏(日IT団体連盟専務理事)だ。 「キャッシュレス化は従来から存在してお

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  • 知らぬ間に奴隷人生「心が支配される」プロセス図解【職場編】

    強いマインドコントロールや暴力的な手段による意図的な支配だけでなく、ごく普通の社会生活の中でいつの間にか、誰か、あるいは何らかのルールに支配されていることがある。その支配が習慣化すれば、奴隷人生になることもあるのだ。 職場や家庭という日常に潜む支配の怖さ。支配されてしまう人はどういう思考回路なのか、支配されない人との違いはどこにあるのか。心理学と精神医学の立場から、和田秀樹医師に話を聞いた。 私が休んだら仕事が回らない! 働く人のメンタルヘルスにかかわっていると「自分が休んだら仕事が回らない」あるいは「休んだら周囲に迷惑をかける」という思い込みの強い人に対して、どう説得するかに頭を悩ませることがある。どれだけ疲労し自分の体が悲鳴をあげていても、なかなか休むことに納得できないのだ。月100時間を超える残業と過酷なノルマで、自殺するケースも多い。 「自分がいなければ仕事が回っていかない」「休ん

    知らぬ間に奴隷人生「心が支配される」プロセス図解【職場編】
  • 株は「自分が買った値段」にこだわってはいけない

    「いつも自分は損ばかりしている気がする」そんな人は、ここに挙げるような行動をしている自覚はないだろうか? 株は自分が買った値段にこだわってしまう ある証券会社の営業と顧客の会話。「勧められて買った株、下がったじゃないか!」「すみません。でもいい株なので、そのうち上がりますよ。それよりどうです、いま買い増してみては。買えば平均買付コストが下がりますから、元の値段に戻れば儲かりますよ」「お、いいね。それ頼むよ!」。 このように、株価が下がったときにさらに買い増す方法を、株式投資用語で「ナンピン買い」といいます。 一株1000円で買った株を持っているとしましょう。それが800円に下がったら、どうしますか? まだ下がる可能性が高いなら、売ったほうが損が少なくてすみます。なのに「元の1000円に戻るまでは売れない!」と買値にこだわり、なかなか売る決心ができない……。こんなとき、心の中では「認知的不協

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  • 地震は予知できる! 1週間前に起こる先行現象を捉えろ

    地震を予知できないことは“常識”である。だが、この“常識”を覆すインターネットサービスが登場した。IT企業のテンダが提供する「予知するアンテナ」だ。この新サービスは地震発生の1週間以内に会員にメールを送る。その的中率は約7割にも達するという。 地震予知には長期、中期、短期の3種類がある 昔から大地震に見舞われ続けてきた地震大国ニッポン。2011年の東日大震災、今年の熊地震で甚大な被害を被ったことは記憶に新しい。しかし、「地震を予知することは不可能なので、せいぜい地震が起きたときの備えをすることが大切」と、多くの日人は思っているに違いない。実際、東日大震災後などに、国(中央防災会議)は「地震(短期)予知は不可能である」と宣言している。 だが、この“常識”に「NO」と唱える人がいる。電気通信大学名誉教授で日地震予知学会会長、早川地震電磁気研究所の代表取締役でもある早川正士氏だ。 早川

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