資産形成時のポートフォリオ 現金をポートフォリオに入れることについて ポートフォリオ内の現金比率の目安 YOHの考え 資産形成時のポートフォリオ 資産形成において大切なことは、長期的に見て価値が上昇するものに対して資産投下することです。 ・保有しているだけで資産が増加していく ・保有しているだけでお金を生み出してくれる 価値が上昇するものにはこのような特性があるからですね。その代表的なものは優良は指数をベンチマークとしている投資信託やETFです。そのため、優良な投資信託やETFを多く持っているほど資産形成上はよいということになります。 しかし、優良な投資信託やETFであっても、常に資産を増やしてくれるわけではありません。 ・短期的な大暴落 ・中期的な停滞 このようなことは間違いなく起こるということです。そのため、長期的に見れば資産増加するとしても、短期的に資産減少することは避けらないという

iFreeレバレッジNasdaq100（2869）について iFreeレバレッジNasdaq100（2869）の注意点について YOHの考え iFreeレバレッジNasdaq100（2869）について 2022年11月16日に大和アセットメント株式会社が取り扱ってるETFの「iFreeレバレッジNasdaq100（2869）」が東京証券取引所で取り扱われることになります。 Nasdaq100をベンチマークとしている東証上場のETFには2840（為替ヘッジ無し）や2841（為替ヘッジ有り）、2842（ダブルインバース）などのETFはありますが、レバレッジをかけたETFは初登場となります。 Nasdaq100自体は米国のハイテク株を中心に構成されており、非常に人気のある指数で、それらをベンチマークとしている金融商品も人気のあるものが多いですね。 そして、そのNasdaq100にレバレッジをかけ

カバードコール カバードコールETFのXYLD VOOとXYLD どちらが多くの利益を出すことができるか YOHの考え カバードコール 株式投資の手法のひとつとして、カバードコールがあります。原資本を保有しながらその原資本のコールオプションによって、売りから入る投資手法です。言葉にするとややこしく感じますが、仕組みは非常に単純です。 ・指数が下がった時にも利益を出すことができる ・指数が暴騰した時はそれほど利益を上げることができない カバードコール戦略で抑えておきたいポイントはこの2点です。一番の特徴は指数が下がった時でも利益を出せるということです。これはコールオプションによって、利益の先取をしているからですね。 出典　SBI証券 カバードコールETFのXYLD カバードコール戦略を取っているETFでメジャーなものは、大和証券グループと大和アセットマネジメントの合弁会社のGlobaLX社が

iDeCo加入年齢の拡大 現行のiDeCoについて 加入年齢が69歳になることの影響 YOHの考え iDeCo加入年齢の拡大 老後の資産形成のための有効な手段のひとつがiDeCoです。 ・超長期投資前提の制度設計 ・中途解約は基本的に不可 ・税制優遇措置がある iDeCoにはこのような特性があるからですね。そして、iDeCoは年々制度改正がなされており、姿形を変えています。 そして、2024年3月にiDeCoの加入年齢が現行の64歳から69歳に引き上げられることが決定されました。 対象年齢を拡大する目的としては、公的年金の給付水準が先細りすることを踏まえて、個人に老後の資産形成をしやすくすることです。 iDeCoは老後の資産形成にとっては非常に有益なもので、多くの人にとってメリットのある制度です。 そして、iDeCoは年々制度改正されており、制度誕生時から大きく形を変えています。そして、今

年金納付年齢が65歳に引き上げ 国民年金について 5年間納付期間が延長されることによる負担増加の状況 YOHの考え 年金納付年齢が65歳に引き上げ 国民年金の保険料納付期間延長に関するニュースが先日報道されました。内容は「国民年金の納付期間を40年から45年に延長することを検討する」というものです。 現在、国民年金は満額受給するなら40年間納付する必要がありますが、それを5年間延長するというものですね。これによって、納付額を増やして受給金額の減少を止めることが狙いということです。 ・社会保障審議会が議論を行う ・政府が内容について了承する ・通常国会で法案提出される 実際にはこの決定がされるまでは、このような流れになるので、国民年金の納付期間の引き上げが行われるのは、早くても2～3年後になります。（おそらくは2025年に法案提出、2026年に施行というのが最速です。） この報道を受けて、様

FIRE 会社員や公務員はFIREできるのか YOHの考え FIRE この数年でFIRE（経済的自立、早期退職）は説明の必要が無いほど、世間的に浸透した言葉となりましたね。 ・40代で会社を退職 ・それまでに蓄えた資産で自分の好きなことをして生活する このような生き方は、ひと昔前までは誰もが考えもしなかった生き方です。 しかし、FIREという言葉自体は世間的に認知されてはいますが、FIREを達成している、という方は非常にマイノリティですね。 ことさら40代でFIREしている、というような方はまず見かけません。若い方でFIREしている方が書籍やマスメディアで取り上げられてはいますが、これは珍しいからこそ話題になっているということです。 加えて日本は平均寿命が年々上がっており、人生100年時代と言われています。 ・60歳で定年退職して再雇用として働く ・70歳での年金受給額では生活できないので

4％ルール FIREした方の状況 今年の米国株式（VOO）と米国債券（BND）のパフォーマンス YOHの考え 4％ルール FIREの指標となっている考え方のひとつに4％ルールというものがあります。持っている資産のルールに従って毎年4％ずつ取り崩した場合、どのくらいの期間生活できるかを考えたものです。 ・債券50％、株式50％の割合で資産を保有する ・資産を4％ずつ取り崩して生活する ・30年後には97％の確率で資産が残っている ・30年後には資産が約3倍になって残っているのが中央値 4％ルールはこのように言われています。株式に関しては、優良な指数に連動するものであることが前提条件です。 ・債券（BND）5,000万円、株式（VOO）5,000万円、計1億円でFIRE ・毎年400万円ずつ取り崩して生活する ・30年後には97％の確率で資産が残っている ・30年後には資産が3億円になっている

投資信託とETF 投資信託とETFの違い 投資初心者にはどちらが資産形成に向いているか YOHの考え 投資信託とETF 長期のインデックス投資をはじめて悩むポイントのひとつになるのが「投資信託とETF」どちらを購入するのがよいか、ということです。どちらも手軽に分散した株式を購入できるので、長期投資家のみならず大変人気があります。 長期投資家で投資家で投資信託やETFを購入していない方は非常に少ない印象です。長期的に個別株のみの短期売買で資産を増やしていく、というのは非常に難易度が高く、誰しもができることではありません。 株式投資においても資産はある程度分散させる。これが株式投資の主流ですね。投資信託やETFを購入していれば、個別株を自分で買い集めてアセットを組む必要性は著しく薄れます。 株式の分散投資＝投資信託かETFとなっているということです。 投資信託とETFの違い 投資信託とETF、

コアサテライト戦略 資産運用で大切なこと 目標設定 YOHの考え コアサテライト戦略 資産運用の方法のひとつにコアサテライト戦略があります。運用資産をコア（中心）とサテライト（衛星）に分けて運用するという方法です。 ・コアには守りの資産を置く ・サテライトには攻めの資産を置く 一般的にはこのように言われているのがコアにサテライト戦略です。運用資産をコアに80％、サテライトに20％ほどの割合に配分して運用していくことが基本となります。 このコアサテライト戦略は資産運用の王道と言えるような手法で誰しもが取り入れてよい資産運用方法です。 ・資産運用で大切なこと ・コアサテライト戦略における目標設定 今回はこの2点について触れてみたいと思います。 出典　NEXT　FUNDS 資産運用で大切なこと コアサテライト戦略に限ったことではないですが、資産運用で大切なことはコアをしっかりと決めることです。こ

iDeCoとは iDeCo改正の経緯 企業型DCとは 改正のポイント YOHの考え iDeCoとは iDeCoは厚生労働省が管轄している個人型確定拠出年金の略称で、自分自身で年金の3階部分をつくる制度です。 ・毎月掛金を拠出する ・投資信託などで運用する ・将来年金や一時金として受け取ることができる ザックリと言えばこのような制度です。これだけであれば、個人で貯蓄をしたり株式投資をしたりするのと変わりないのですが、iDeCoの最も優れている点は各項目において税制優遇措置が取られていることです。 ・毎月掛金を拠出する　→　控除の対象となる（小規模事業共済の対象） ・投資信託などで運用する　→　運用益が非課税（本来は20.315％かかる） ・将来年金や一時金として受け取ることができる　→　退職控除や公的年金控除の対象 このように、拠出、運用、払い出しのお金が絡むようなところに税制優遇措置が取ら

お金持ちとは 給料の1万円と節税や倹約の1万円は価値が違う YOHの考え お金持ちとは 資産を大きくするには、収入よりも支出をコントロールすることが大切です。これは収入が飛び抜けて多い方でも同じですね。 年収1,000万円と年収400万円では年収1,000万円の方がお金持ちのように感じますが、実際には支出によって異なります。 ・手取り年収1,000万円で年間支出が1,000万円　純資産0円 ・手取り年収が400万円で年間支出が300万円　純資産100万円 やや極端な例ですが、この場合、年収400万円の方がお金持ちということになります。純資産が多いからですね。 ・大きな家に住んでいる ・高級車に乗っている ・生活が華やか こういった生活をしている全ての人がお金持ちであるわけではありません。本質的な意味でのお金持ちとは、総資産（純資産から負債を引いた額）が多いということです。 このことから、純

岸田首相のニューヨーク講演 NISA制度の恒久化と非課税枠について 金融所得課税強化で影響がある投資家 YOHの考え 岸田首相のニューヨーク講演 岸田首相は9月22日のニューヨーク証券取引所でNISA制度の恒久化が必須であると講演で触れました。これは、4月～5月にかけて行われた外遊先のロンドンで「インベスト・イン・キシダ」という発言からさらに踏み込んだ内容となります。 ・人への投資 ・科学技術、イノベーションへの投資 ・スタートアップ投資 ・グリーン、デジタルへの投資 岸田総理は金融政策として新しい資本主義を掲げており、この4つを柱としています。その中で欠かせないのが、貯金から投資へのシフトです。 ・日本の個人金融資産は2,000兆円 ・このうち半分は貯蓄や現金で保有されている ・個人資産を流動させるために資産運用するための仕組みを作る 岸田総理はロンドンのスピーチの中で新しい資本主義とし

株式投資の目的 株式投資で成功する人の特徴 自分で考えることができる 決断することができる 健康的な日常生活が送れている YOHの考え 株式投資の目的 多くの人にとって、株式投資をする目的は資産を増加させることです。 ・100万円を1年間で1,000万円にしたい ・100万円を5年間で150万円にしたい このように資金や期間はそれぞれですが、人それぞれ目標があり、株式投資をする誰しもが資産を増加させたいと思っているということです。 しかし、株式投資をしているからといって誰しもが資産を増加させることができるわけではありません。 ・含み損が大きく出て損切した ・含み損どころか借金状態になった このようなことになるのは、株式投資では十分に考えれます。そして、このように資産を増加させることができなかった場合は株式投資に失敗したと考えてよいですね。 ・株式投資の成功・・・資産を増加させることができた

休眠口座が多い 自分の証券口座を休眠口座にしないために抑えておくべき2つのポイント 自分が理解している金融商品だけに資産投下する 少なくとも10年間の長期的なスパンで成果を出すことを考える YOHの考え 休眠口座が多い 資産運用には様々な種類がありますが、最もとっつきやすいものは株式投資です。 ・新規参入のハードルが極めて低い ・少額からはじめることができる ・書籍やネットで情報を得やすい ・国からの後押しがある（NISA制度・iDeCo） 株式投資にはこのような特徴があることから、最も手軽に資産運用をすることができるということです。しかし、はじめてから続けている方が多いかと言えばそうではありません。 出典 資産運用もニューノーマル？ ロボアドへの期待と課題（1/2 ページ） - ITmedia ビジネスオンライン 証券口座を開設した全ての人が株式投資をして順調に資産形成できているわけでは

保険について 明治安田のじぶんの積立 生命保険料控除 じぶんの積立でどの程度節税できるか 自分の積立の課税所得別内部収益率 YOHの考え 保険について 資産形成をしていく上で考える必要があるのが自分や家族に対する保険です。いわゆる生命保険や医療保険ですね。 保険というのは人生のセーフティーネットとして重要な役割を果たしますが、扱い方によっては、生活を苦しいものにしてしまう可能性があります。ずばり言ってしまえば、不必要な保険に加入しているといつまで経ってもお金が貯まらないということです。 ・保険営業マンに進められるままに生命保険や医療保険に加入する ・漠然とした将来の不安に備えて、個人年金保険に加入する このようなことは、保険を十分に使いきれずに日々保険料だけを払い続けるようなことになっている可能性が高いということです。適切に保険に加入することができずに、ただただ保険料を払い続けるということ

税金の壁 社会保険料の壁 106万円の壁が作られた背景 2022年10月からの106万円の壁 106万円の壁による支払う社会保険料額 社会保険に加入するメリット YOHの考え 税金の壁 資産形成のために欠かすことができないのが、法律の範囲内で節税を行うことです。年収が同じであっても、税金を払う額が少なければ手取り金額が増えるからですね。 そして、このような節税は自営業やフリーランスの方だけに限った話ではありません。扶養内で働く方にも非常に大きく関わってきます。 ・93万円の壁・・・住民税 ・103万円の壁・・・所得税 ・150万円の壁・・・配偶者特別控除が減少 ・201万円の壁・・・配偶者特別控除が無くなる 税金に関する有名な壁はこのようなものですね。日本の税制は収入が高くなるほど税負担が大きくなり、控除が少なくなるため、このような壁が存在することになります。 社会保険料の壁 そして、税金

株式投資をいつはじめて、いつ売ればよいか 資産運用の投資対象 なぜ投資初心者に長期投資がおすすめなのか 早くはじめて投資期間を長くする YOHの考え 株式投資をいつはじめて、いつ売ればよいか 株式投資はいつからはじめればよいか、買った株をいつ売ればよいかということは人によって意見が異なります。目標によって答えが異なり、正解がないということですね。しかし、前提条件が長期投資であれば、ある程度の答えは出ています。 ・いつはじめればよいか　→　できるだけ早く ・いつ売ればよいか　→　少なくとも20年後 長期投資ではこれが正解といってよいですね。言ってしまえば、できるだけ長く投資期間を取って、時間をかけて投資をするのがよい、ということです。 投資期間を長く取る、若いうちから株式投資をするというのは基本的によいことしかありません。 ・時間分散によるリスク軽減によって、ハイリスクハイリターンが狙える

国民年金と厚生年金 内部収益率とは 国民年金の内部収益率 厚生年金は考え方によって意見が分かれる 労使折半は企業が負担してくれていると考えた場合 労使折半分は自分の収入を企業が先取して納めているだけと考えた場合 国民年金と厚生年金はどちらが得なのか YOHの考え 国民年金と厚生年金 老後生活の柱である年金は国民年金と厚生年金の2種類があります。 ザックリと言えば、自営業やフリーランス、扶養内で働いておられる方は国民年金、会社員や公務員として働いておられる方は厚生年金に加入しています。 ・国民年金・・・掛金は一律で厚生年金と比較して少額、受給できる金額も少なく保障は薄い ・厚生年金・・・掛金は収入が多ければ増えるが、その分受給できる金額も多くなり保障も手厚い 一般的にはこのような解釈でよいですね。そして、国民年金、厚生年金については、様々な意見があります。 ・払ってももらえないから払い損 ・

平均寿命と社会保障 老後はお金が足りなくなる 生活費の30年分を確保していても安心できない場合がある YOHの職場の例 YOHの考え 平均寿命と社会保障 現在の日本の平均寿命は男性で81歳、女性で87歳です。そして、平均寿命は年々上昇しています。 ・治安の良さ ・社会保障制度の充実 ・医療の発展 平均寿命が伸びている原因としてはこのような理由があるからですね。特に日本は社会保障制度が充実しています。 ・住むところがない ・病院受診できない ・飢えて死ぬ このようなことは、社会保障制度をしっかりと使えばないといってよいですね。しかし、長寿化が進む一方で社会保障費は増加に歯止めがかかりません。 出典　日経新聞 これは当たり前といってよいことですね。長寿化によって社会保障を受ける人口は増加していきますが、労働者人口は減少、もしくは横ばいなので、1人当たりが納める金額を増やすしかないということです

長期投資ならS＆P500連動の投資信託がおすすめ 3つの投資信託の比較 ベンチマーク 実質経費率 YOHの考え 長期投資ならS＆P500連動の投資信託がおすすめ 株式投資の方法は人によって異なりますが、万人におすすめできる方法として挙げられるのが、S＆P500連動の投資信託を積み立てる長期投資です。 長期の株式投資の基本は、長期的に見て価値の上昇する国に資産投下することです。そして、そのような国というのは世界中を見ても非常に稀で、数えるほどしかありません。 ・人口増加 ・技術革新 ・法整備 長期的に見て価値の上昇する国というのは、この3点を兼ね備えている必要があります。そして、その3点を兼ね備えて、日本からの投資環境が整っているのが米国です。そして、米国の株価における代表的指数はS＆P500です。 S＆P500はザックリと言えば、アメリカのNY証券取引所、Nasdaqなどに上場している代表