毛がないのに“モフモフ” 毛並みをなでる感触を再現できる装置 東大「FurAir」開発
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 この手法は「Pseudo-haptics」と空中超音波触覚フィードバックを組み合わせて、柔らかい毛並みの質感を再現する。Pseudo-hapticsは毛並みをなでる際の水平方向の抵抗を模倣し、これは実際の手の動きとVR環境内で視覚的に表現される動きとの間に相違を生じさせることで達成できる。 空中超音波触覚フィードバックは手に対する垂直方向の反応力をパラメトリックスピーカーの配列から発せられる超音波の刺激強度で提示。この方法により、システムの出力パターンを調整するだけで、さまざまな毛並みの触覚を多様に再現できる。 フィードバックの位置は定義の
AWSが初心者向けプログラムを提供開始 「最短1年」でクラウド技術者を育成
クラウド技術者の不足は企業の重要課題の一つとなっており、モダナイゼーションが進まない要因の一つでもある。AWSが提供を開始する新しいトレーニングプログラムは人手不足を解消する一手となるだろうか。 IT人材不足の中でもクラウド技術者の不足は特に深刻で、クラウド大手Amazon Web Services（AWS）によると約500万人分のポストが空いているという。こうした中、同社が新しいトレーニングプログラムの提供を開始した。これまでの同社のプログラムと異なり、ITの分野における勤務経験のない初心者向けであることが特徴だ。 初心者が受講可能 人材不足解決の一手となるか AWSは最短1年で初級レベルのクラウド技術者になるための12コースのクラウドスキルトレーニングプログラム「AWS Cloud Institute」を公開したと2023年10月10日（現地時間）に発表した（注1）。 同プログラムのカ
技術発表資料・社内研修資料 - freee Developers Hub
freeeの開発メンバーが登壇した際の技術発表資料や社内研修資料を掲載しています。freeeのプロダクトや技術、開発組織のチームマネジメントなどの幅広いノウハウやナレッジを公開しています。 2024 2024年7月17日 組織作りに「プロダクト開発のエッセンス」 を取り入れ、不確実性に向き合い続ける 2024年6月29日 freeeにおけるスモールスタートを意識した開発生産性向上の実践事例 2024年6月15日 デプロイ・QA・Four keys を自動化×見える化する freee の統合デリバリー基盤 2024年6月1日 スモールビジネスを、世界の主役に。 2024年6月1日 ハッピーの重篤度でみんなで品質の目線合わせするぞ！ 2024年6月1日 多様な環境で作り方をデザインする 2024年6月1日 ぶきっちょPMによるfreeeのカルチャーとプロダクトのつながりについて 2024年6月
【動画】人の笑いに合わせて”一緒に笑う”人型ロボット開発 | NHK
人の笑い声の特徴を分析して一緒に笑い声を出す機能を搭載した人型のロボットを京都大学の研究グループが開発しました。グループは、高齢化社会が進む中、会話や感情を読み取れるロボットの実現につなげたいとしています。 これは、京都大学大学院情報学研究科の井上昴治 助教らの研究グループが28日、京都市左京区で会見を開いて明らかにしました。 グループは、すでに開発されていた会話ができる人型のロボットに、AI＝人工知能を活用して対話する相手の笑い声を分析し、一緒に笑い声を出す機能を搭載しました。ロボットは、実際に人が交わした82の会話のデータを搭載し、人の笑い声を周波数などで判断します。相手の声に同調する仕組みになっていて、声の大きさや特徴に応じてロボットが大きな笑い声や抑えたトーンの笑い声を出します。 井上助教は「初めて私の笑いに合わせて笑ってくれた時は、まるで心が通じ合ったように感じました。高齢化社会
【独自】国家機密の管理は国産クラウドで…技術開発を後押し、２３年度の運用目指す（読売新聞オンライン） - Yahoo!ニュース
政府は、行政データをオンラインで共有するため整備を進めている「政府クラウド」で、国家機密にあたるデータに限り日本企業のサービスを採用する方針を固めた。機密情報の海外流出を防ぐとともに、米巨大ＩＴ企業に先行された日本企業の技術開発を後押しする。２０２２年度に企業を選定し、２３年度の運用開始を目指す。 ３段階の機密性区分のうち、防衛装備や外交交渉の資料を含む最高レベルの「機密性３」や、漏えいすると国民の権利を侵害する恐れがある「機密性２」の一部などが対象になる見通し。政府は、ＮＴＴデータや富士通、ＮＥＣのほか、新興企業の参画も念頭に置く。３月末までに必要とする要件や基準を定め、４月にも公募を始める。
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