「週に1度はスマホを再起動せよ」、米諜報機関NSAが警告 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国家安全保障局（NSA）が米国人のスマホを監視しているのではないかと懸念している人もいるが、NSAはゼロクリック攻撃（訳注：ユーザーが「一度もクリックせずとも」被害に遭遇する可能性がある攻撃手法）などを心配するiPhoneとAndroidのユーザーに向けて、「1週間に一度、電源をオフにしてから再びオンにしよう」という賢明なアドバイスを送っている。 あなたはどのくらいの頻度で、スマホの電源をオフにしているだろうか？ これは待ち受け状態にするのではなく、完全に電源を切ってから再起動するということだ。OSのアップデートなどが必要になったときだけという人も多いのではないだろうか。NSAによるとそれは大きな間違いである可能性がある。 NSAが推奨するベストプラクティス NSAは、モバイル機器のベストプラクティスを詳細に説明した資料の中で、ゼロクリック攻撃を防御するために、毎週1回は再起動を行うこと
「無料の公共スマホ充電ステーションを使うな」とFBIが警告
誰もがスマートフォンやタブレットを持ち歩くようになった昨今、外出先でデバイスの充電が切れそうになり、慌てて充電スポットを探した経験がある人も多いはず。近年は駅やカフェなどに充電用のUSBポートが備えられていますが、アメリカ連邦捜査局(FBI)が「空港やホテルにある無料の充電ステーションは使わない方がいい」と警告しています。 Avoid using free charging stations in airports, hotels or shopping centers. Bad actors have figured out ways to use public USB ports to introduce malware and monitoring software onto devices. Carry your own charger and USB cord and use a
Twitterの「SMS認証」3月19日に終了 まだ解除してない無料ユーザーは早めの変更を
米Twitterが2月に発表した、SMSを使った2要素認証をサブスクリプションサービス「Twitter Blue」ユーザー限定にする措置。同社は無料ユーザーに対し設定を削除するようにアプリ内で案内していたが、その期限が迫っている。 Twitterは設定を削除していない無料ユーザーに数日前から再び告知を始めている。3月19日までを期限としており、まだ設定解除していないユーザーは急いだほうが良いだろう。同社は「Twitterにアクセスできなくなることを防ぐために」と案内しており、おそらく再ログインする際にSMSで送られてくるはずのコードが受け取れず、ログインができなくなるものと思われる。 2要素認証を今後も使いたいなら認証アプリを使おう なお、認証アプリやセキュリティキーなど、SMS以外の2要素認証については引き続き対応しており、今後も無料アカウントで2要素認証を利用したい場合は、「Googl
Huaweiのスマホが中国政府への抗議映像を自動削除している疑い
中国で2022年11月下旬から政府の「ゼロコロナ」政策に対する抗議活動が広がっています。この動きの中で、抗議活動の様子を撮影した映像が、Huaweiのスマートフォンではユーザーが操作していないにもかかわらず勝手に消されているという疑いが浮上しています。 Chinese social media users report Huawei phones automatically deleting* videos of the protests that took place in China, without notifying the owners. *Not sure if it’s from the cloud or device level Our sci-fi movies have not even imagined this level of dystopia… pic.twit
スマホを“うつ伏せ”に置くとハッキングされる？ 直接触らずタッチ操作を行う攻撃「GhostTouch」
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 中国の浙江大学とドイツのダルムシュタット工科大学の研究チームが開発した「GhostTouch: Targeted Attacks on Touchscreens without Physical Touch」は、電磁波を用いて他人のスマートフォンを遠隔操作できる攻撃だ。機器を仕掛けたテーブル上にスマートフォンが伏せて置かれると、そのスマートフォンのスクリーンに直接触れずにタッチ／スライド操作が行えるという。 静電容量方式タッチパネルは、マルチタッチ機能、長寿命、コストパフォーマンスに優れているため、スマートフォンやタブレットに広く利用されている。 だが静電容量式タッチパネルは小さな電界を測
銀行預金を全て奪った後にスマホをリセットしてくるマルウェアが登場
Androidで3年近く猛威を振るってきたリモートアクセス型トロイの木馬「BRATA」がパワーアップしました。新たに登場したBRATAの亜種は、銀行預金を全て奪い去った上にスマートフォンを工場出荷時の状態に戻す機能が確認されています。 How BRATA is monitoring your bank account | Cleafy Labs https://www.cleafy.com/cleafy-labs/how-brata-is-monitoring-your-bank-account Android malware can factory-reset phones after draining bank accounts | Ars Technica https://arstechnica.com/information-technology/2022/01/android-m
スマホ１４万台乗っ取りサイバー攻撃 新たな手口に警戒を | NHKニュース
日本を含む世界の１４万台のスマートフォンなどが乗っ取られ、企業などを狙った大規模なサイバー攻撃に悪用されていたことが、情報セキュリティー会社などの調査でわかりました。こうした攻撃が明らかになったのは世界で初めてで、専門家は新たなサイバー攻撃の手口に警戒するよう呼びかけています。 世界１００か国余りのおよそ１４万台、日本でも少なくとも２２６台が何者かに乗っ取られ、所有者が気ずかないうちに遠隔操作によって企業などを標的にしたサイバー攻撃に加担させられていました。 この攻撃は８月上旬に世界で初めて確認されたあと、１５日頃に大規模化し、欧米やアジアの少なくとも５０以上の企業でインターネットを通じた取引ができなくなったり支障が出たりしたということです。 しかもこうした乗っ取りは、グーグルの公式サイトを通じて配布された不正なプログラムを仕込んだアプリを通じて行われ、その多くは無料だったと見られています
サン電子の子会社が協力か ｉＰｈｏｎｅロック問題：朝日新聞デジタル
昨年１２月に米カリフォルニア州で起きたテロの容疑者が使っていたｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）の「ロック解除」を巡る問題で、米連邦捜査局（ＦＢＩ）にｉＰｈｏｎｅの中の情報を得る方法を示したのは日本企業傘下のイスラエルの子会社であることがわかった。ロイター通信などが報じた。 報道によると、ＦＢＩに情報を得る方法を示したのは、サン電子（本社・愛知県江南市）の子会社で、イスラエルにあるセレブライト社。同社のサイトによると、スマートフォンのデータ分析などを行っており、世界各国の捜査当局や軍と取引がある。同社の技術で、ｉＰｈｏｎｅの中の情報を取り出すことができるという。親会社のサン電子は、犯罪捜査向けの機器の開発や販売、スマホ向けのゲーム開発などを行っている。 プライバシーか捜査かを巡る米アップルと米司法省の対立は法廷闘争に持ち込まれている。２１日に同州の連邦地裁で弁論が行われる予定だったが、直前に司法
ＯＳ更新、サポート後手 : 科学 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
いまや国民の３人に１人が使うとされるアンドロイドＯＳ※のスマートフォン。だが、発売から１年前後でＯＳのサポート対象から事実上外れてしまう端末が多いことをご存じだろうか。ＯＳの欠陥が放置されればサイバー攻撃などの危険は増す。ソフトウェアの「賞味期限」について、メーカーも販売会社も、そして私たち利用者も考える時期にきているのではないか。 コンピューターの世界では、利用が始まった後にプログラムにセキュリティー上の脆弱性（弱点）が見つかることは珍しくない。脆弱性が見つかるとパッチ（絆創膏）と呼ばれる修正プログラムが作られ、利用者がアップデートすることで安全を保っている。「パッチを当てる」ともいい、いわば傷口を絆創膏で塞ぎ、バイ菌の侵入を防ぐようなものだ。 例えば、ウィンドウズＯＳの入ったパソコンの場合、ＯＳを開発したマイクロソフトから定期的に更新プログラムが配布されている。スマホでも、ｉＰｈｏｎｅ
スマホに「消せないメッセージ」 注意を NHKニュース
スマートフォンの画面に消せないメッセージを表示して、困った利用者から金を奪おうとする日本語のサイトが相次いで作られていることが分かり、情報セキュリティー会社が注意を呼びかけています。 セキュリティー会社のシマンテックによりますと、スマートフォンの画面に消せないメッセージを表示して金を奪おうとする日本語のサイトが相次いで作られています。 こうしたサイトはいずれもわいせつな動画を見られるように装っていて、ページを開くとうその会員番号とともに「登録完了」と書かれたページが表示されます。 このページを消そうとすると、今度は電話をかけるよう促すメッセージが表示され、通常の操作ではこれらの表示を消すことができないということです。 こうしたスマートフォン向けのサイトは、先月末以降、５つ確認されていて、中には困って電話をかけ、金を要求されている利用者もいるとみられています。 このような表示はスマートフォン
SIMロックフリー時代には、SIMカードをロックしたほうがいいという話(意味わかる?)｜More Access! More Fun
来年５月以降、キャリアから販売される携帯は基本SIMロック解除に応じないとならない。 SIMロック解除に関する論点を総務省ガイドラインから整理する だが、いままで買ったiPhoneは関係無いし、スマホを買って支払いしないですぐ転売して逃げる、みたいなことを防ぐために「最低限必要な期間はSIMロック解除に応じなくても良い」の但し書き付きだ。アメリカとかでは縛り付きのiPhoneは２年経過しないとSIMロックは解除してくれないはずだが、docomoはiPhone以外ならたとえXperia買ってもその場で3240円払うとSIMロック解除してくれる。いったい最低期間ってなんなのと思うが、SoftBankとかちゃっかり２年縛りの間は解除しませんとか言い出しそうだよな。 で、だ。日本中のスマホがSIMロックフリー(面倒なのでSIMフリーと書く。英語ではファクトリーアンロックだよ)になった時、どういうこ
Xiaomi製スマートフォンが個人情報を中国のサーバに強制送信している、F-Secure社がテストで確認（更新2） | juggly.cn
先日、香港のコミュニティサイトで伝えられていた小米科技（Xioami）のRedmiNoteがユーザーの個人情報を中国のサーバにユーザーの許可を得ずに強制的に送信しているらしい、という問題について、セキュリティソフトウェアを提供しているフィンランドのF-Secure社が「Redmi 1S」でテストを行い、同様の現象を確認したとのレポートを公開しました。 Xiaomi製スマートフォンには「Mi Cloud」と呼ばれるiCloudのようなクラウドサービスが標準で組み込まれています。このアプリ・サービスは、端末の開封時点では無効になっており、ユーザーが利用に同意した場合にのみ連絡先、SMS、写真、メモなどの端末データをサーバにアップロードすることになっています。 この話題で問題とされているのはサービスを無効にしている場合やサービスに該当するアプリを削除してもなお情報が送信されることです。そのため、
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数百万台以上のAndroidスマホがマルウェアに感染した状態で出荷か
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母親から「スマホがウイルスに汚染された」と連絡があったので見たところ原因が巧妙に隠されていた
スマホが使えなくなった……「世界一受けたい授業」が紹介した「SIMカードロック」でトラブル相次ぐ 専門家は「危険性の高い機能」と指摘【日テレのコメントを追記】
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カフェでのノートPC・スマホ利用はオフラインでも危険、特定のCPU演算が情報を漏らすことを研究者らが発見 
