東大教授の正統性をかけた安藤忠雄「ザハ案」と槇文彦「良識案」の闘い | SAFETY JAPAN [セーフティー・ジャパン] | 日経BP社
東大教授の正統性をかけた安藤忠雄「ザハ案」と槇文彦「良識案」の闘い 建築＆住宅ジャーナリスト 細野透 2015年 8月25日 （前々回と前回から続く） 東京大学工学部建築学科「建築意匠担当教授」 建築家の安藤忠雄氏が強く推薦した新国立競技場の「ザハ・ハディド案」と、日本建築界の良心と目される建築家の槇文彦氏が提案した神宮外苑の環境を守ろうとする「良識案」の闘いは、政府が７月１５日にザハ案を白紙撤回したことによってひとまず決着がつきました。 政府はその後、「新国立競技場の整備計画を再検討する関係閣僚会議」（議長は遠藤利明五輪担当大臣）および「技術提案等審査委員会」（委員長は村上周三東京大学名誉教授）を設置。９月上旬に事業者（設計者・施工者）の公募を開始し、２０１６年１月に決定する予定です。 今回は、工費が２５００億円を超えただけではなく、余りに巨大すぎるために神宮外苑の環境を破壊するとして
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「ファックス使用」「エクセル職人」「外注」がブレークスルーを邪魔している(1/2ページ)：nikkei BPnet 〈日経BPネット〉
2015年7月15日に東京・有楽町の東京国際フォーラムで開幕した教育関連展示会「ラーニングテクノロジー2015」のセミナーとして、Evernote日本法人会長の外村仁氏が登壇。「シリコンバレーに学ぶ、世界に通用するイノベーティブな人材の育て方」と題する講演を行った。 米シリコンバレーに住んで15年目を迎えるという外村氏は、日本の技術は進んでいるものの、遅れていると感じることが3つあると語った。 まず、ハードウエアをハードウエアそのものとして販売し続けることに問題があるという。ハードウエアそのものの機能だけでなく、ユーザーインターフェースの工夫、クラウドを利用して自動化するなど、ハード＋ソフト＋サービスを全部含めて商品化するという発想が足りないと指摘する。 もう1つは、業種や業界の壁を超えて発想やビジネスが広がらないことを挙げた。 3つめとして、ファクスを使い続けること、日本だけの「エクセル
世界一の債権国、日本に味方はいない / SAFETY JAPAN [日下公人氏] / 日経BP社
日本は現在、世界一の債権大国である。GNP（国民総生産）が500兆円だが、それと同じ500兆円ほどを世界中に貸している。 GNPと同じ規模の債権ということは、それを債務国が返してくれたら、日本人は丸１年間、働かなくてもいいということだ。もし10％ずつの利息をくれたら、年間50兆円も入ってくる。そうなれば、日本国民は税金をいっさい納めなくてもよくなる。 このように、日本は気前よく貸したり投資して、世界一の債権国になっているが、それなのにあらゆる議論でその自覚がなく、日本は貧乏だとか、輸出をして金を稼がなければ生きていけないとか、相変わらずそうした話ばかりが聞こえてくる。 それから、世界各国に金を貸したり投資したり援助したりしているから、みんな感謝しているはずだと日本人は思っているが、これは大間違いで、本当はみんな日本の敵なのだ。金を貸すと嫌われる。そんなことは当たり前であり、どうして日本人は
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列島沈没地図 / SAFETY JAPAN [細野 透氏] / 日経BP社
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太陽光発電 19円／kWhの衝撃| nikkei BPnet 〈日経BPネット〉
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