受け取った書類をチェックして、修正の指示を入れて送り返すことがあるだろう。そんなとき、いったん紙に印刷して赤ペンで指示を書き込んでいるなら、やり方を改めよう。PDFなら、パソコンの画面上で直接赤字を入れて、ファイルのまま返送できる。Acrobat Readerが備える「コメント」ツールを利用するのだ。 ツールパネルで「コメント」をクリックすると、画面上部には「コメント」ツールバー、画面右側には「コメントペイン」が表示される（図1）。コメントツールでPDF上に書き込むと、コメントペインの注釈一覧に順次表示される。書き込んだ文字列だけでなく、線や図形など、コメントツールで追加した要素がすべて表示されるので、PDF上では見づらい要素も、コメントペインを見れば漏れなく確認できる。

オランダ・アムステルダム自由大学のアンドリュー・S・タネンバウム教授の著作の1冊で、定番中の定番と評される『コンピュータネットワーク』を10年ぶりに改定した『第6版』の邦訳が、2023年3月に日経BPから刊行された。この本の魅力や歴史を訳者の1人である相田仁氏に解説してもらった。

「振り込め詐欺」で，110番や119番，家族の電話番号を発信者番号として表示させる偽装行為が増えている。そのため，事業者は急きょ対策を講じた。しかし，完全に防ぐのは難しい。そこで今回は，この発信者番号偽装のしくみを見ていく。 発信者番号の偽装対策を講じたのは携帯電話事業者各社。実は，携帯電話あての通話の発信者番号は，つい最近まで簡単に偽装できたのである。 携帯電話事業者は，(1)自網内で発信を受け付けた通話，(2)ほかの事業者からの通話――の両方で発信者番号を表示させる。このうち，(1)の自網内で発信した番号については，端末に割り当てた電話番号を発信者番号として表示させる。偽装の余地はない。 問題になるのは，(2)のほかの事業者からの通話の場合である。通信事業者間のインタフェースは，着信要求と同時に発信者番号を受け取るようになっている。このとき受け取った発信者番号は，チェックしないのが原則

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さまざまなアプリやサービスが提供されるMicrosoft 365だが、主役はやはりオフィスソフトのWord、Excel、PowerPointだ。アプリや機能の最新状況を見ていこう。 まずは、デスクトップアプリについて。Office 2021は原則、発売された2021年10月時点の機能のままだが、Microsoft 365版の各アプリはそれ以降も機能が追加されている。新機能を中心に、どのように進化したのかを解説する。 Excelは新関数が目白押し 機能の追加が特に顕著なのは、表計算アプリのExcelだ。関数では、テキスト操作、配列操作、画像操作などの関数が加わっている（図1）。

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生成AI（人工知能）は人間にとっての「相棒」――。その相棒の座を巡って、米Microsoft（マイクロソフト）の「Copilot（副操縦士）」と米Google（グーグル）の「Duet（二重奏）」が全面対決を始めた。戦いの舞台は、ソフトウエア開発や文書作成、セキュリティー管理などのアプリケーションだ。 「私は（スティーブ・）ジョブズ氏による『コンピューターは知性のための自転車』という表現を愛している。美しいメタファーであり、コンピューティングの本質を捉えている。そして昨年11月に（対話型AIである）『ChatGPT』がリリースされたことによって、自転車は蒸気機関に変わった」。 マイクロソフトのSatya Nadella（サティア・ナデラ）CEO（最高経営責任者）は2023年5月23日（米国時間）に開催された開発者会議「Microsoft Build 2023」の基調講演で、ChatGPTなど

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＊1　これまでProliferated Warfighter Space Architectureは、「NDSA（National Defense Space Architecture：国家防衛宇宙体系）」と呼ばれていたが、SDAが2023年1月にその名称を変更した。 今回打ち上げたのは、「Tranche（トランシェ）0」と呼ばれるSDAが策定した最初の独自標準に準拠した10機の衛星である。PWSAは役割に応じて7つの層で構成される。10機のうち、8機がデータを運搬する「Transport Layer（トランスポートレイヤー）」、2機がミサイル発射の探知と追尾を行う「Tracking Layer（トラッキングレイヤー）」の衛星である。今回、前者は米York Space Systems（ヨーク・スペース・システムズ）、後者は米SpaceX（スペースX）が開発した。 PWSAは低軌道に光衛星通

2020年に続き、21年のゴールデンウイークも自宅を中心に過ごす家庭は少なくないかもしれない。自宅にいると、パソコンに触れる時間が長くなりそうだ。 パソコンを操作すると、「カチャカチャ」「カチッカチッ」といったキーボードの打鍵音やマウスのクリック音などが発生する。筆者がスマートフォンの「騒音測定器」アプリでこれらの音を測ったところ、40～60デシベル程度だった。 例えば横浜市が条例で定める「生活騒音防止に関する配慮すべき指針」では、住宅地において昼間は50デシベル以上、夜間は40デシベル以上を「周囲に配慮すべき騒音」と定義している。条例の基準に照らすと、キーボードやマウスから発生する40～60デシベルの音は騒音に当たる。 もっとも、一戸建てやマンションは一定の防音性能があるので、キーボードやマウスから発生する音が外部に漏れることはないだろう。だが、それらの音を頻繁に聞く同居人にとっては気に

AI（人工知能）チャットボットの「ChatGPT」が話題だ。日本語にも対応しているので試してみた人は多いだろう。 ChatGPTは質問に答えるだけではない。条件や要求などを箇条書きにするだけで、もっともらしい長文を生成してくれる。例えば、物語のあらすじやメールの文面を生成してくれる。言葉で指示した処理をするプログラムも生成できる。 そうなると、気になるのはサイバー攻撃への悪用だ。フィッシングメールの文面やマルウエア（コンピューターウイルス）なども生成できるのではないだろうか。 2022年12月以降、セキュリティーベンダーやセキュリティー研究者はこぞって悪用の可能性について言及している。実際のところ、どうなのだろうか。 自然なフィッシングメールを生成 イスラエルのCheck Point Software Technologies（チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ）は2022年

近年、ITシステムの大規模障害によって企業が経営責任を問われるケースが増えている。システム障害が大きな話題となるのは、かつて業務効率化のためのツールだったITが、今や企業のビジネスそのものとなったためだ。分散化の傾向が強まり、複雑さを増す最近のシステム障害対策は以前より難しくなっている。システムの堅固さを追求するだけでなく、いずれ障害が起こる前提で回復性（レジリエンシー）をも重視した設計・運用が重要だ。そこでこの特集では回復性の視点から、システム障害対応のポイントを解説する。 今回はシステム障害時の意思決定プロセスや体制、判断基準を事前にまとめる際のポイントを見ていこう。この特集の前回の記事で述べたように、システム障害時は情報過多あるいは過少、時間的制約の厳しさなどから担当者に大きなプレッシャーがかかる。その結果、適切な意思決定ができず、かえって復旧までの時間が長引くことがある。前もって「

外務省や内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）などの政府機関が、中国が関与するとみられるサイバー攻撃グループ「APT10」について注意を呼びかけている。政府が特定のサイバー攻撃グループについて言及するのは極めて異例だ。APT10とは何者なのか。 APTとは、Advanced Persistent Threatの略。日本語に訳すと、高度で持続的な脅威。国家などの支援を受けて、特定の業界の企業・組織に対し、高度な技術を駆使して継続的に実施されるサイバー攻撃を指す。 2000年以降、多数のAPTが確認されている。マルウエア（ウイルス）などと同様に、セキュリティーベンダーそれぞれが独自のルールで、APTを実施しているサイバー攻撃グループに名前を付けて区別している。 米ファイア・アイ（FireEye）では、サイバー攻撃グループを識別するために「APT（数字）」というグループ名を付与している。A

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停電はある日突然やってくる。家電は利用できず、部屋の照明すら使えなくなるので、日常生活は難しくなる。デスクトップパソコンの電源が突然落ちて作業内容が消えてしまう事態も起こり得る。 停電の主な原因は台風や地震などの自然災害だが、最近は電力需給のひっ迫による停電のリスクも高まっている。これから夏にかけて消費電力量が増えるので、停電に対する不安は増すばかりだ。そうした状況があるためか、最近はポータブル電源が飛ぶように売れているという。安価で小型、かつ大容量の製品も増えている。 今回取り上げる、中国アンカー（Anker）の「Anker 535 Portable Power Station（PowerHouse 512Wh）」も、そうしたポータブル電源の1つである。バッテリーとして安全性や寿命の長さに定評がある「リン酸鉄リチウムイオン電池」を採用しており、容量は16万ミリアンペア時／512ワット時。

「経済安全保障」という言葉がビジネスパーソンの注目を集めるようになったきっかけの1つは、2021年3月に明るみに出たLINEの個人情報管理の問題だろう。 LINEアプリで日本国内のユーザーが通信したテキスト、画像、動画などの一部について、中国の委託先企業から閲覧可能な状態だったという問題に対し、親会社であるZホールディングス（HD）が設置した外部有識者による特別委員会は2021年10月、最終報告書で次のように総括した。「LINE社においてガバメントアクセスへのリスク等の経済安全保障への適切な配慮ができていなかった」――。 ここでいうガバメントアクセスとは、民間組織の保有する情報に対して政府など公的機関が強制力を持ってアクセスすることである。特別委員会が経済安保の文言を持ち出した背景にあるのが、中国が2017年6月に施行した国家情報法である。 同法は、中国の全国民や全組織に国家情報活動への支

電子商取引（EC）サイトからのクレジットカード情報の漏洩が後を絶たない。クレジットカード各社は、自社のWebページでクレジットカード情報の漏洩事例を公表している。それらを合わせると、1カ月に10件以上の事例が報告され続けている。 このうち報道されるのは一部にすぎない。「大企業のサイトから漏洩した」「被害ユーザーの数が多い」「新しい攻撃手法が使われた」といった何らかの特徴を持つ事例だけがメディアで取り上げられる。 カード情報が漏洩したと聞くと、「ECサイトがデータベースに保存していた情報が漏洩した」と考えるのが普通だろう。データベースに保存された情報は「SQL」という問い合わせ言語を使うことで取り出せる。 攻撃者がSQLを悪用してデータベースの情報を読み取る攻撃が「SQLインジェクション」だ。ECサイトがSQLインジェクションの脆弱性を持っていると、データベースの情報を攻撃者に盗まれてしまう

システム開発の失敗を巡る裁判事例を通じて、思うところを書きたい。2021年４月に2審判決が出た「野村ホールディングス-IBM裁判」、および2015年に最高裁判所が上告を棄却したことで、2013年の2審判決が確定した「スルガ銀行-IBM裁判」についてである。

IPv4のままでは，インターネットで使えるグローバルIPアドレスが枯渇してしまう…というわけで登場したインターネット・プロトコル（IP）がIPv6です。でもどうしてバージョン4の次がバージョン6なのでしょうか。バージョン5はどうしてしまったのでしょうか。 IPアドレスなど，インターネットに関する番号を管理する組織にIANA（Internet Assigned Numbers Authority）があります。IANAはIPのバージョンも管理しており，その管理表によるとIPv4とIPv6の間に5番目のプロトコルが存在しています。それは「ST-II」（RFC1190）という名称のプロトコルです。次世代IPとして開発されたものではなく，ストリーム指向の実験的なプロトコルで，一般が利用するものではありませんでした。 RFCが発行された時期はIPv4が1981年，IPv6は1995年です。ST-IIは

パソコンのデスクトップに偽のセキュリティー警告を表示し、悪質なWebサイトに誘導するネット詐欺が被害を広げている（図1）。新しい手口も出現している。セキュリティー企業のトレンドマイクロは2021年7月初旬、同社製品ユーザーからの相談が増加しているとして注意を呼びかけた▼。