そろそろ花粉症の季節。憂鬱ですね。今年の花粉の飛散量は、昨年の夏が暑かっただけに平年の数倍が予測されています。ひどくなりそうです。 花粉症は、免疫システムの正常な反応によって起きます。しかし、ある程度の年齢を超すと、花粉症は治る傾向があります。それは、免疫システムが劣化するから、という理由によるもので、余り歓迎できないことでも有ります。 薬を飲むということも選択肢としてはあるのですが、折角、免疫システムが働いている証明なのだから、そのままにしておくという方法もあります。 そのような対処方法では、マスクなどによって、花粉を吸わないようにすることが防衛手段ですが、完璧な方法ではないことは自明です。 それなら花粉症に効くと言われているあらゆることをやるという方法もあるでしょう。花粉症を軽減するための飲料とか、食材とかがあるようですね。 ということでＷｅｂを調べてみると、色々ありますね。例えば、こ

９月になって、時間不足が深刻になってきた。このＨＰを書くことを止めると、各種情報を積極的に取らなくなる可能性があるので、なんとか優先度を高く保ちたい。 ということで、今回は、雑談はナシで、本論へ。 今回ご紹介する本は、 「食料自給率の罠」川島博之著、 朝日新聞出版、２０１０年８月３０日初版、１５００円＋税。 川島氏は、東大生産研の出身なので、昔からの知り合い。このところ、食料自給率で何冊もの著書を出しているが、その特徴は、海外の状況に強いことかもしれない。東大のIR3S関係のプロジェクトをタイで行なってたはずだ。 この本の最大の特徴は、論理が分かりやすいこと。すなわち、食料自給率を中心に据えた議論そのものが間違いであることを的確に示していること。さらに、この本から世界的状況の把握が可能であり、それに基づいた提案があること。加えて、農業政策はやはり選挙対策としての側面が大きいことを再認識する

本日は、これまでまともに取り上げたことのない日本の温室効果ガス削減に関する中期目標の話。 なぜ取り上げなかったのか。麻生元総理の時代に、真水で－８％と言われても、政治的な状況からあまり真剣に考慮する気にもならなかった。 民主党のマニフェストでは、２５％削減ということになっていたが、真水で何％なのかよく分からない上に、国際的にどのような削減手法が使用可能なのか、よく分からない。 政府の「中期目標検討委員会」の資料は、少々まともに読むべきだろうと思っていたのだが、こんな訳で、これまで放置してきた。 民主党政権が誕生し、本気で２５％を実現する方向のようなので、いくらなんでもそろそろ読むか、ということで取りかかった。 まずは、検討対象となる資料のリストから。 １．内閣官房がまとめた総論 http://www.kantei.go.jp/jp/singi/tikyuu/kaisai/dai07kank

日本では、低炭素社会を実現すべし、といった大号令が掛かっていて、かなり大量の太陽電池が導入されるようだ。 例えば、文部科学省のスクール・ニューディールに含まれる政策がその例である。 それ自身、否定すべきことではないが、どうも緊急経済対策だけあって、今年限りの政策に過ぎない。未だに、長期的にどのような社会を構築するのか、といったビジョンを作る前段階にあって、「取り敢えず悪くはない」選択をしているように見える。 一方、グリーン・ニューディールは、言葉としては世界を席巻した観がある。しかし、なぜか日本では、日本版グリーン・ニューディールという言葉はできるだけ使わないといった方針のように見える。 低炭素社会とグリーン・ニューディール。この２つの目標に大きな違いはあるのか、それともほとんど同じなのか。 太陽光発電を例にして、検討をしてみたい。日経エコロミーでは、自動車を例にして検討する（７月２８日予

ブタインフルエンザＡ (H１Ｎ１)ウイルス感染が世界的に広がりを示している。 ひょっとすると、極めて重大な事態が起きつつあるのかもしれないので、記録を残すことにする。 ４月２８日、ＷＨＯはフェーズ４を宣言した。フェーズ４とは、ＷＨＯが定義している６段階の４番目。 フェーズ１：ヒトから新しい亜型のインフルエンザは検出されていないが、ヒトに感染する可能性を持つウイルスが動物から検出される。 フェーズ２：ヒトから新しい亜型のインフルエンザは検出されていないが、動物からヒトへ感染するリスクの高いウイルスが動物から検出される。 フェーズ３：ヒトへの新しい亜型のインフルエンザ感染が確認されているが、ヒトからヒトへの感染は基本的にない。 フェーズ４：ヒトからヒトへの新しい亜型のインフルエンザ感染が確認されているが、感染集団は小さく限られている。 フェーズ５：ヒトからヒトへの新しい亜型のインフルエンザ感染

昨日、山口県立大学の現代ＧＰ関係のイベントで講演したが、一般市民と山口県立大学の学生参加者の合同の参加者が対象だった。 そのテーマは、「環境問題を見る目　－　何を基準に判断するか？」というものであった。 取り上げた話題は、 （１）飲料水 （２）リスクとは （３）損失余命とリスク （４）食品廃棄物と食品添加物 （５）ミネラル摂取量と食品 といったもので、地球環境問題は、ほとんど何の説明もしなかった。 このイベントの講演は、かなり変わった形式で、全部で３時間のうち、最初の９０分が講演。しばらく休憩の後、４班に分かれてグループ討議をする。課題は、そのときの講師の希望によって変えることができるというものだったので、こんな課題にさせてもらった。 「本日の講演で、もっとも違和感があって、突っ込みたい部分はどこだったか」。 そして、もっともツッコミどころは、ということに対する回答は、 １．節水は環境問題

７月２０日の日経新聞に、塩谷喜雄論説委員が「反論まで周回遅れ　温暖化巡る日本社会の不思議」という論説記事を掲載し、話題を呼んでいる。 Ｃ先生：先週の続きのような内容になる。 石油限界論の急先鋒である石井吉徳先生（東京大学名誉教授、元国立環境研究所所長）は、この記事について、「IPCC絶対視する評論だ。日本の温暖化脅威論が決定的に非科学的なのは、「超楽観的」なエネルギー供給予測に立つからです」。といった議論をされている。 Ａ君：さて、先週の論点の復習から行くと、「温暖化懐疑本は、科学的レベルとして、あまりにも稚拙なものを含む。本来の論点を突いていない」。 Ｂ君：それがどちらかと言えば、「広義の科学側」の議論。その他に、まだ論評していないが、ロンボルグなどの議論はやや別種。 Ａ君：その論旨の紹介はまた別の機会で。 Ｂ君：それに、これまであまり議論されていないことが一つある。それは、国際政治の行

洞爺湖において７月７～９日の３日間開催されたＧ８サミットが終了した。成果は、ご存じの通りである。現在の国際的政治状況では、Ｇ８サミットが言えることは最初から決まっているのである。ただ、その言えることも、内部的対立などによって、場合によっては、言えない状況になってしまうこともある。それを避けることができれば、Ｇ８の成果としては十分だったと言える。 Ｇ８サミットに対して、最初から過大な期待をすべきではない。個人的に思うことは、現時点で、ポスト京都の枠組みが大きく影響する中期目標については、日本としての下手な決意などを表明すべきではない。なぜならば、それは立派な国際交渉だからだ。 それに対して、本日のテレビで、石原東京都知事は、「福田さんは思い切ったことを言わなかった」、「アメリカの経済モデルはもはや成立していない、と述べるべきだった」、と批判的であった。それは、立場の違いであって、都知事として

久々にダイオキシンの話題である。特に、何が状況が変わったという訳でもない。ここ５年間ぐらい、徐々に状況は良くなっているだけである。 この記事を書くことになった理由であるが、それは、化学物質と環境円卓会議というリスクコミュニケーションを目的としている会議があって、 http://www.env.go.jp/chemi/entaku/index.html そこで、久々にダイオキシンが取り上げられたからである。この段階で情報を再認識していただくことが有効だと思われる。 Ｃ先生:化学物質と環境円卓会議では、前回、大阪で行われた会議で、これは個人的には欠席したのだが、残留農薬が取り上げられた。そして、もう一回残留農薬の話題を取り上げるべき、というのが前回の方針だったようだが、例の中国ギョーザ事件で、いささか状況が難しくなって、急遽ダイオキシンを取り上げることになったというのが実態。 Ａ君:下手をする

誰がどう考えても、エコ商品であると思われる電球型蛍光灯だが、どうも主婦層などからの支持があまり無いようだ。本日の課題は、その理由を考察すること。 追記：データを改定しました。　理由は、製品価格。　11.25.2007 Ｃ先生：エコ商品について、先日、ブログの方でかなり長い間議論が行われていた。要約すれば、エコ商品というものをどう見るかについてであった。 エコ商品に対する考え方は、極論をすれば２種類。 （１）エコ商品は、経済的に見合うから買う：反論＝それならエコ商品ではない。単なるエコノミー商品に過ぎない。 （２）低炭素社会の実現に貢献したいから買うのだ：反論＝そんなことをするのは変人だけだ。 本ＨＰの主張は、当然（２）である。しかし、純粋な（２）ではない。低炭素社会に単に貢献するだけでは余り楽しくない。価格は安くは無い商品だから他人に自慢ができ、しかも、それが他の人からすぐに分かり、しかも

本ＨＰでも、安部首相の「２０５０年には温室効果ガス排出量半減」のメッセージについて、かなり検討をしてみたものの、これはやはりかなり先のこと。むしろ来年から始まる京都議定書で定められた第一約束期間（２００８～２０１２年）の削減（１９９０年比マイナス６％）が果たして可能なのか、それが気になる。 個人的結論ではあるが、首相官邸が余程思い切ったことを決断しない限り無理。そして、目標未達になったらどうするのか。ロシアの余剰排出量を買うことだけは、絶対に止めるべきことのように思う。 となると国際社会に対して「約束が守れませんでした」と謝らなければならない。日本もそれなりに努力をしているところを見せて、技術開発投資などを実際に行い、なおかつ、産業界の排出原単位や自動車・家電などのエネルギー効率が世界一であることを証明すれば、マイナス６％に到達しなくても、アメリカより良心的だし、カナダよりも遥かにマシなの

いよいよ容器包装リサイクル法の改正にむけてのヒアリングは始まったようだ。そのうちヒアリングに呼ばれるので、それに向けて論点を整理しつつある。現時点での中間結果を示してみたい。 以下、論点をまとめて示し、その後、それぞれについて、若干の議論を行う。そして、最後に、各主体向けへのメッセージを出して終わりたい。 論点のリスト： （１）リサイクルとは、元来、地球の磨り減り方をより少なくする効果があることを絶対的条件とする行為である。 （２）しかし、それ以外の効用として、雇用の確保、信条の実施などを目的とする場合も有りうるが、上記の条件（１）も同時に満足することが常識である。 （３）リサイクルは、コスト的に無理であっても、（１）、（２）に記す効用を優先させて行うべき行為である。 （４）リサイクルの仕組みに要するコストは、最終的に消費者が負担すべきものである。 （５）リサイクルは、循環型社会基本法に述

東京都のゴミの区分は、これまで、日本の中でもっとも異常なものであった。まあ、今でもそうかもしれない。異常なこととは、プラスチックが長い間不燃ゴミとされてきたことである。 話が若干変わるが、東京都に自区内処理、すなわち、各区が清掃工場を持つ、という原則ができたのは、江東区のゴミ戦争の結果だと言われる。１９７３年のことである。しかし、その後、ゴミ減量が進んで、渋谷区の清掃工場の新設を最後に、方針の大転換が行われ、無用な清掃工場を作ることはやめた。現時点で、清掃工場を持たない区は、千代田区、新宿区、文京区、台東区、中野区、荒川区である。 しかし、自区内処理の原則に基づいて、平成１３年に清掃事業が都から２３区に移管された。そのため、現在の東京都のゴミ処理の枠組みは、「区が方針を決める」ことになっている。　ここに、新たな変化が起きた。東京都によって、廃プラスチックがやっと埋め立て不適物と定義され、マ

７月２１日のこと、日本フードサービス協会の主催で、ＢＳＥに関して新聞記者、放送記者など２０数名の前で、市民はなぜリスクを理解できないか、という話をし、その後、若干議論をする機会を得た。 そこには、毎日新聞の小島正美氏も参加されており、なかなか有意義な意見交換ができたと思っている。 （社）日本アルミニウム協会が発行している「アルミニウムと健康」という広報資料に掲載されている、「報道の実態（内幕）と対応方法」と題する小島氏ご自身による２００５年８月の講演の記録を送付していただいた。相当に思い切った発言の連続である。これは、３回連続だが、その１に限れば、 http://www.aluminum-hc.gr.jp/p_1/index2.html で読むことができる。 いずれにしても、当日、講演で主張したことは以下の通り。 「様々なリスクに関して、売れれば良い、といった記事ばかり書いていると、メディ

もしも家を新築するとしたら、あるいは、大規模な改造を考えているのなら、どのような給湯装置を使うか、これは真剣に考えるのに値する問題である。しばらく前であれば、比較的単純に答えが出たのだが、最近は、極めて複雑怪奇で正解も良く分からない。 エコプレミアム流で考えたらどうなるのか、それが、本日のＨＰの課題である。 Ｃ先生：まずは、給湯装置の位置づけから。 Ａ君：家庭内のエネルギーの使用量の３０～３５％が給湯。暖房が２７％。照明と家電製品が２８％。煮炊きに８％。そして、冷房が３％といったところですか。 Ｂ君：今後、伸びが予想されるものが、家庭製品。特に、テレビが大型化すること。もう一つは、冷房の増加。 Ｃ先生：ということで、給湯装置を合理化することによるメリットは大きい。相当昔だったら、給湯装置は、ガスに決まっていたようなもの。都市ガスが無いところならプロパン、あるいは、石油。 そこに、深夜電力が

クボタが作っていたアスベスト補強セメント水道管製造工程でのアスベスト粉塵が原因と思われる中皮腫なる特殊ながんによって、７９名もの死者がでていること。さらに、会社関係者以外にも、周辺住民に発病者がいることが分かった。 日本で、アスベストの被害がこれほどまでに明確な形で出たのは、はじめてなのではないかと思う。少々調査を要するが。 Ｃ先生：アスベストの発がん性問題は、やはり１９７０年代の環境問題ではあるのだが、まだ問題が無くなった訳ではない。Ａ君：今回のニュースですが、Ｇｏｏｇｌｅを使って、「クボタ　アスベスト」で検索しますと、スポニチに至るまで、ほとんどすべてのネットニュースが取り上げていることが分かります。 スポニチ：クボタ　アスベスト問題で見舞金 大手機械メーカー、クボタのアスベスト（石綿）被害問題で、旧神崎工場（兵庫県尼崎市）の周辺住民で治療中の患者３人が３０日午後、同市内で記者会見し、

京都議定書が発効して以来、日本政府も真剣に温暖化ガスの削減対策を取らざるを得なくなった。温暖化防止大綱が現在検討されているようなので、それに対抗してエコプレミアム流の削減策を考えてみたい。 Ｃ先生：いよいよ民生部門（家庭とオフィス）と運輸部門（特に、自家用乗用車）からの二酸化炭素排出量の削減を本格化しなければならない情勢だ。以前の温暖化防止大綱では、シャワーの時間を短くしろだの、家族団欒を一部屋でやれだのといった効果が不明の提言も多かった。もっと、原理原則に基づく温暖化ガス排出削減策を実行しなければならない。 Ａ君：一般市民にしてみると、何をやったらどのぐらいの効果があるのか、そのような知識もなければ、実感も無い。となると、やりようがない、というのが本音なのではないでしょうか。 Ｂ君：やはりいくつかの原理原則を根本的に理解することが必要。それこそ、温暖化リテラシーを身につけてもらわないと。