責任と欲望を生み出すために──國分功一郎×東浩紀「哲学にとって愚かさとはなにか」イベントレポート（標準語ver.）
旧知の思想家からの批判に、闘う哲学者はどう応答するのか――。 東浩紀は、今年9月に刊行した『ゲンロン11』の巻頭論文「悪の愚かさについて2、あるいは原発事故と中動態の記憶」で、國分功一郎の議論を重要な参照項としている。しかし、そこには國分に対する批判も多分に含まれる。 同論文を読んだ國分からの申し出によって実現した三年ぶりの対談は、どのように展開したのか。イベントレポートをお届けする。 なお、東の論文についての議論をひととおり終えたのちに交わされたイベント後半の対話については、関西弁ver.として別のレポートが執筆された。そちらもぜひお読みいただきたい。（ゲンロン編集部） 帰責性と責任 イベントは國分による応答プレゼンをもとに進行した。結論から述べると、意外にも國分と東の問題意識はかなり近いということが明らかになり、意外なほど生産的な議論が交わされることとなった。その一部を紹介したい。 「
世の中の8割の人はこのイヤホンで良い。オーディオテクニカの完全ワイヤレスイヤホン｢ATH-CKR70TW｣
世の中の8割の人はこのイヤホンで良い。オーディオテクニカの完全ワイヤレスイヤホン｢ATH-CKR70TW｣2020.11.13 17:00Sponsored by 株式会社オーディオテクニカ ランキングが変わりました。 2万円前後の価格帯で、超おすすめな完全ワイヤレスイヤホンが出ました。オーディオテクニカの｢ATH-CKR70TW｣です。十分に使えるアクティブ・ノイズキャンセリングを搭載しつつも、装着感が良かったり、イヤホンから操作できることが多かったり、この価格帯とは思えない仕上がりです。 Video: YouTube/ギズモード・ジャパンおすすめポイント1：フィット感がすごく良い｢ATH-CKR70TW｣は、とくに有線イヤホンをよく使うユーザーにおすすめのイヤホンです。というのも装着感が有線イヤホンに似ているんですよね。 イヤホンのケース（ハウジング）部分はワイヤレスイヤホンのなかでも
ワクチンはコロナ対策の「最終兵器」ではない──国立感染研・脇田所長に独占インタビュー
ワクチン開発の先頭集団による臨床試験は最終段階に（米フロリダ州） EVA MARIE UZCATEGUI-BLOOMBERG/GETTY IMAGES ＜気になる有効性と安全性はどれくらい？ ワクチンが開発されれば本当にひと安心？ 日本のワクチン対策を率いる脇田隆字・国立感染症研究所所長が分かりやすく解説する。本誌「日本人が知らないワクチン戦争」特集より＞ ワクチンは今後の新型コロナウイルス対策の決め手になるのか。厚生労働省の予防接種・ワクチン分科会を率いる脇田隆字・国立感染症研究所所長にノンフィクション作家の広野真嗣が聞いた（取材は10月６日）。 ──米中欧ロといったワクチン開発の「先頭集団」から日本が出遅れた。 米国、欧州、日本はワクチンを承認する枠組みを共有している。このため欧米での開発が承認されれば、日本での臨床試験の一部を省略して承認が進む可能性がある。 今回の出遅れには反省もあ
（売れてる本）『孤塁 双葉郡消防士たちの３・１１』 吉田千亜〈著〉：朝日新聞デジタル
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トランプは敗れたが「アメリカのリベラリズム」が相変わらず危機と言える理由（石川 敬史） @gendai_biz
しかし、アメリカの問題は何も変わっていない 2020年の大統領選挙では、アメリカ史上でも空前の有権者登録がなされ、まるで1860年の大統領選挙で共和党が勝利した時のように、あらゆる力が糾合され、ドナルド・トランプを拒絶した。しかし、コート・テイル効果（大統領の選出に伴い、連邦議会でも大統領の所属政党が勢力を拡張する現象）がほとんど認められない。 すなわち、本来は内政改革の専門家であったはずのバラク・オバマが、外交面でブッシュ・ジュニアの尻拭いに忙殺されていたのと同様に、本来は外交の専門家であるバイデンは内政で困難に直面し続けるだろう。年齢的にバイデンは一期の大統領職を務めるのがせいぜいであろうが、「黒人の女性副大統領」を次期大統領に迎える心の準備がアメリカ人にできているだろうか。 思えばトランプは、分かりやすく倒しやすい人物であった。しかし、アメリカに伝統的に存在してきたトランプ的なるもの
トランプは敗れたが「アメリカのリベラリズム」が相変わらず危機と言える理由（石川 敬史） @gendai_biz
大統領選挙でのイデオロギーとモラルの攻防 現代アメリカの政治思想史家パトリック・J・デニーンは、「リベラリズムは、その成功ゆえに失敗した」（角敦子訳『リベラリズムはなぜ失敗したのか』（原書房、2019年）参照）と論じている。個人の権利に特化したリベラリズムは、共同体を破壊し、モラルの涵養を骨抜きにし、弱肉強食のグローバリズムという野蛮な世界をもたらしたという彼の主張には首肯すべき部分も多い。 しかし、アメリカの政体においては、リベラリズムの担い手が国家（ユニオン）であったという事実も見逃せないのである。民間社会の自立性が極度に強いアメリカでは、実はモラルが強固なプロテスタント的世界なのであり、事実、アメリカ大統領選挙は、モラルの担い手になると有権者に思われた人物――たとえば前述のジャクソンから始まり、ロナルド・レーガンもこの列に加えられるだろう――が、「反エスタブリッシュメント」の旗を掲げ
トランプは敗れたが「アメリカのリベラリズム」が相変わらず危機と言える理由（石川 敬史） @gendai_biz
モラルというあまりにも強力な規範 日本人は、「モラルはあくまで共同体の規範なのであり、良いものでも悪いものでもない」という認識に乏しいのではないだろうか。礼儀作法や一般的に適切な所作振舞い、惻隠の情など、実のところモラルの多くは倫理規範と重複することが多い。しかし例えば、男女の役割の違い、肉体的に極めて過酷な成人の儀式、一定の年齢に達した女性の性器を切除する慣習、掟に沿わない人間を排斥する行為、女性や子供に一定の屈辱を覚えさせるような祭りの儀式などもモラルの範疇に属する。 極論するなら、盗みを専らとする共同体の中にあって、「人の財貨を盗んではいけないのではないか」と主張する個人はモラルに反した人間ということになる。実のところ、個人が受ける理不尽の多くは、彼・彼女が共同体におけるモラルに反した言動をとったことの帰結なのである。 共同体の中にある個人が、所属する共同体におけるモラルをどうしても
普通の生活に戻るのは「来年の冬」 ワクチン開発者、BBC番組で見通し - BBCニュース
新型コロナウイルスのワクチンの効果は来年夏ごろに劇的に現れ、来年の冬までには日常生活が戻ると、米ファイザーと共同でワクチンを開発している独ビオンテック（BioNtech）の共同創業者が見通しを示した。
「選挙人」実質廃止の動き 得票総数で勝敗を―１５州と首都が協定加入・米大統領選：時事ドットコム
「選挙人」実質廃止の動き 得票総数で勝敗を―１５州と首都が協定加入・米大統領選 2020年11月16日18時05分 米上下両院合同会議で、集計のため開封される選挙人団の票が入った箱＝２０１７年１月、ワシントン（ＥＰＡ時事） 【ワシントン時事】米国で大統領選の勝者を州単位の選挙人獲得数でなく、全国の得票総数で決めようという動きが広がっている。これまでに全米５０州のうち１５州と首都ワシントンが賛同。トランプ大統領も２０１６年の大統領選で、全国得票で対立候補のクリントン元国務長官を下回りながら、選挙人獲得数で勝って当選を決めており、制度変更が実現すれば、大統領選の様相が一変することになる。 【データで見る「米大統領選挙」】 西部コロラド州で大統領選と同じ今月３日に行われた住民投票で、同州の「全国一般投票州際協定」加入が正式に決まった。加入に関する州法は昨年成立していたが、多数の反対署名が寄せられ
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【独自】学術会議人事、２年前にも東大の宇野教授を任命拒否 官邸、理由示さず難色：東京新聞 TOKYO Web
「無意識の偏見」が結末を左右する？ AIが視聴者を“監視”し、物語を導く究極のインタラクティヴ動画
「無料」は永遠ではない？ 「Google フォト」が容量無制限の保存を終了する意味